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来年注目すべき6つのソーシャルメディアに関するトレンド

【出典】12/21/2018

https://www.adweek.com/digital/6-social-media-trends-to-keep-your-eye-on-heading-into-the-new-year/Picture1

2019年のソーシャルメディアトレンド

ソーシャル・コマースの台頭

PWCのリサーチによるとアジア発展途上国でのソーシャルコマースが非常に成長しており2019年には世界中でソーシャルコマースが急激に成長するのではないかと考えられている。

ソーシャルメディアユーザーにもっとプライバシーを

GDPR(EU一般データ保護規則)が施行されたことによりネット上でのプライバシーに対する意識が高まった年となった。フェイスブックとケンブリッジ・アナリティカによるスキャンダルやGoogle+のバグによるデータ流出などが相次いで発生。テック業界もついにユーザーのプライバシーに関し無視できる状況ではなくなってきた。2019年以降はソーシャルメディアプラットフォームはユーザーがしっかりプライバシーをコントロールできるよう対応しなければならなくなるだろう。

さらに利用されるAI

2019年はAIがさらに利用されるようになるだろう。フェイスブックメッセンジャーではチャットボットがすでに導入されており大きなヒットとなった。AIを導入することによりカスタマーサポートにかかる人件費を削減、同時にセールスアップとエンゲージメントを高めることができる。AIの導入は今後激増し、ソーシャルメディアの多方面でAIが使われることになるだろう。

マイクロインフルエンサーの増加

インフルエンサーを使ったマーケティングテクニックは新しいことではないが、2019年以降は1000人〜90000万人程度のフォロワーを持つマイクロインフルエンサーが重要になるだろう。彼らはセレブリティでもないがいくつかのリサーチによると、マイクロインフルエンサーは通常のセレブと比べ60%以上エンゲージメント率が高く、コンバージョン率も22.2%高い。彼らはコストが安いだけでなく効果的なのだ。

2019予測:来年の映画、テレビ、音楽業界はどうなるだろうか

【出典】12/12/18
https://variety.com/2018/biz/features/variety-film-tv-music-predictions-2019-1203087313/Picture1

メディアの大規模な合併からハリウッド著名人によって発表された反セクシャルハラスメント運動、「タイムズ・アップ」が発足するなど、2018年は紆余曲折のある年となった。CBSのCEOであったレズリー・ムーンズ氏は先日、セクシャルハラスメントの疑いで退陣を余儀無くされた。AT&Tのタイム・ワーナー買収に先立ち、ディズニーはフォックスを買収し、最新作「ブラック・パンサー」は新たに興行収入記録を塗り替えた。これらの起きた事を考慮すると、2019年はますます混乱した一年になりそうだ。ここで我々は、新年開始と同時に起きることが予想される10個のトピックを集めた。

アップルのソニーピクチャーズ買収の可能性

シリコンバレーの大企業たちは、ネットフリックスとアマゾンが提供するストリーミングサービスに対抗すべく、ハリウッドの専門技術を使い始めるだろう。アップルがソニーピクチャーズを買収することで、映画「スパイダーマン」の制作権だけでなく、「メン・イン・ブラック」、「ブレイキング・バッド」、「ジュマンジ」などの映画にアクセスできる権利を持つことになるだろう。これによりアップルがさらに躍進することは確かだ。そしてスタジオを購入することは、企業価値1兆ドルもあるアップルにとっては誤算程度に過ぎないだろう。

ロバート・ダウニー・Jr.氏、ついにアイアンマンに別れを告げるだろう

ダウニー氏が今まで主演した10作にも及ぶマーベル映画の中で、彼は「アベンジャーズ」の一員として需要な役割を果たしてきた。しかしそんなスーパーヒーローでさえ、世界を救うことに疲れてしまうことだってあるのだ。来年の夏公開予定の 「アベンジャーズ」では、彼のキャリアを復活させたフランチャイズへ別れを告げ、俳優として第二の道を歩む予定だ。ダウニー氏の引退により、映画「ブラックパンサー」で主演を演じた、チャドウィック・ボーズマン氏が現時点で事実上、世界で最も重要なスーパーヒーローのメンバーになったことは確かだ。

従来のテレビコマーシャルが終わりを告げるかもしれない

NBCユニバーサルとフォックスは、従来のテレビコマーシャルを変える新たな方法を試みている。若い世代の多くがストリーミング配信に慣れており、彼らが広告を目にする機会は減っている。もしこのような現状が続けば、今後スポンサーの名前付きテレビコマーシャルを見ることは確実に減って行くだろう。

   ウェブメディア企業は合併により「デジタル・メディアの危機」を乗り越えるだろう ウェブメディア企業である「BuzzFeed」、「Vice Media」、「Vox Media」、「Refinery29」、「Awesomeness」、「Mitu」にとって厳しい日々が続いている。これらの企業では、ネットの広告収入が減ることが予想され、近くに大規模なリストラが行われる予定だ。今年の11月には、ニュース・スタートアップ会社である「マイク」が、「Bustle Digital Group」に買収され、編集チームほぼ全員のリストラが行われた。BuzzFeedのCEOであるジョナ・ペレッティ氏は、フェイスブックやグーグルからより多くの広告報酬を得るべく、最近のニューヨーク・タイムズのインタビューでM&Aに従事することを語った。 

戦いが再び始まる:各スタジオは大規模な戦いに備えるだろう

ディズニーがフォックスを買収すると発表した後、劇場公開日の数週間以内に映画をオンデマンドでリースする契約が各主要スタジオで交渉された。これにより、映画を配信する劇場の利益カットが見込まれている。ワーナー・ブラザーズとユニバーサルは、映画を早期にオンデマンドで配信する事を発表する予定だが、これには映画館のオーナーたちからの非難が予想されている。 

大手タレント・エージェンシーの新たな動きが生じるだろう

アメリカの大手タレント・エージェンシーである「CAA」の代理店の所有権構造に対する不満はこれからますます高まっていくだろう。今年すでにアメリカの投資ファンドである「TPG」がCAA株式の全て、または一部をジョン・マローン氏の「リバティー・メディア」に売却することに対し、各所で議論が起こった。その他大手タレント・エージェンシーの「WME」と「IMG」では親会社である「エンデバー」の経営方針に合わせるため、内部管理の改新が予想されている。

ネットフリックスのサブスクリプション料金値上げが反発を生むだろう

ネットフリックスはサブスクリプション率が一時的低下した事を受け、2017年の第4四半期の最後に会員費を引き上げた。2019年の後半にも、ネットフリックスは債務を通して得たコンテンツの支払いをすべく、米国などのより成熟した市場で値上げを行う予定だ。理由はともあれ、この値上げは多くの怒りと反発を生じるだろう。しかし、ウォールストリートによると、現在ネットフリックスはサブスクリプション費を安全に引き上げられる立場にいるという。実際ネットフリックスで一番人気のプランは月額10.99ドルであり、ライバル社、「フールー」の月額11.99ドルプラン(広告なし)よりも安い。ネットフリックスのプロダクトオフィサーであるグレッグ・ピーターズ氏は、「我々のサービスが顧客の期待に応え続けている限り、価格を少しでも上げる権利がある」と語った。

 ストリーミング配信サービス競争がさらに加速するだろう

ディズニーとAT&Tによる、「ワーナーメディア」が新たに、ネットフリックス、アマゾン、フールー、「ESPN +」と競合することによりストリーミングサービスに関する戦いはさらに加速する見込みだ。また「Sling」や「Direct TV Now」などといった有料ケーブルテレビ企業の参入も予想されている。競争に伴い、消費者の購買意欲を沸かせる広告が増えることだろう。

自撮りアプリの加工機能によって、美容整形の新たなトレンドが誕生

【出典】 2018/08/06

https://www.engadget.com/2018/08/06/selfie-filters-are-driving-new-cosmetic-surgery-trends/

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医師たちは、ある最新のトレンドに気が付いた。それは、人々が自分の体を、自撮り写真で加工された体のように整形したがっているということだ。具体的には、スナップチャット(Snapchat)やフェイスチューン(Facetune)のような、見た目を簡単に「盛る」アプリで撮影した自分の体のように、ということである。驚くことではないが、この現象は体の見た目に関する心理的問題に根差しており、「スナップチャット異形症」という名前までついている。

このトレンドは、JAMA Facial Plastic Surgeryという医療雑誌の記事において、ボストン大学School of Medicineの皮膚科学科の研究者たちが発表した。これは、加工済みの写真と比べたとき、実際の自分の体に満足できないということが根本的な原因である。しかし人々の欲求は、自撮り写真のように綺麗になりたい、と単に願うだけに留まらず、本当に見た目を良くするため美容整形に手を出すレベルにまで及ぶのだ。「これは警戒すべきトレンドだ。なぜなら、加工写真の見た目などは多くの場合非現実的だが、スナップチャット異形症の患者は、夢や理想と現実の区別がつかなくなってきているからだ。」とレポートは伝えた。

以前、人々は美容外科には、憧れの有名人の写真を理想像として持って行っていた。しかし今では、彼らは自分のなりたい姿を、アプリを使って見せるのだ。「スナップチャットやフェイスチューンのようなソーシャルメディアアプリは、今日の社会に美に対する新たな価値観を植え付けている。これらは、感化されやすいティーンや身体醜形障害(自分の身体や美醜に極度にこだわる症状のこと)の人にとっては危険になりうる。」と、レポートは述べた。整形手術をしても、こういった心の問題は解決しない。むしろ悪化するだろう。代わりに、セラピーや薬物治療などの心理療法によって患者をケアすることを、ボストン大学の研究者たちは勧めている。

メディア&エンターテイメントの未来を構築していく5つのトレンド

【出展】2018/07/11

https://www.cmo.com/features/articles/2018/6/12/5-industry-trends-shaping-the-future-of-media-and-entertainment.html#gs.D7fiXDY

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メディア&エンターテイメント業界はいち早くデジタルの混乱の波を乗り越え成長してきた業界だが、彼らの変身はまだ終わりを迎えてはいないようだ。PwCの「2018 Media & Entertainment Outlook」での調査によると、業界の利益は2017年の6,669億ドルから2022年には7,923億ドルまで上がるそう。

 

PwCアメリカ社テクノロジー・メディア・テレコミュニケーション部のリーダー、Mark McCaffrey氏によると、「プリントとデジタル、ビデオゲームとスポーツ、無線と有線インターネットアクセス、有料TVとOTT(オーバー・ザ・トップ)、など現在と今後のメディアの境界線が日に日に薄れてきている。」との事。

「これから業界で生き残っていく為には、各企業が自分たちが何を得意とし、それをどうやって遂行していくか考え直さなければならない。」 消費者にとってコスパの良いテクノロジーやプレミアム・コンテンツを提供できなければならないという事だ。

下記ではPwCの調査結果を元に、今後業界を構築していく5つのトレンドを紹介。

利益が急成長中のセグメント

PwCは、2017年から2022年の5年間でVR、OTT、インターネット広告が業界内で一番利益をもたらすと予想した。VRはエンターテイメント性と生産性の高い市場に変化してきている。USA Today、Washington Post、The New York TimesもVRジャーナリズムの新しいトレンドに賛同している。アメリカはVR先進国で2017年には例年より250%アップの15億ドルの利益を獲得。2020年までには総計72億ドルに達する見込みだ。

2017年、アメリカでHBO Go, Hulu, NetflixなどのOTTがもたらした利益は例年より15.2%アップの201億ドルだった。PwCによると成長率は市場が成熟していくとともに下がっていくが、それでも2022年には306億ドルの利益をもたらす、と予想した。

インターネット広告においてもアメリカは市場を先導する役割を果たしていて、2017年の利益は880億ドルに及んだ。調査によると市場はこれからも成長するらしく、2017年から2022年の5年間でCAGR(年平均成長率)が7.7%増加し、利益が1,274億ドルに達すると予測している。

業界内でのコンバージェンス

PwCによると、コンバージェンスは今後5年間のメディア&エンターテイメント(M&E)のテーマになるらしい。

現在ストリーミング配信、テレビ局、SNSなどが従来のスポーツとeスポーツ両方の権利に関し競争している事を例にあげている。

そしてテレビ局、テレコム、テック企業、OTTオペレーター、映画製作会社などはTVコンテンツ競争の輪に入っている。

ラジオ局、ポッドキャスト・カンパニー、配信サービスはラジオとポットキャストのコンテンツ競争を行なっている。

ブランドもその輪に入ろうとしている模様で、現在M&E業界と同じターゲットのニーズにあったコンテンツ製作をしている。

McCaffrey氏によると、「現在様々な業界のコンバージェンス化が増加、今後多くM&Aなどにより統合化がされていく」とのこと。「コンテンツの消費者とダイレクトに関係を築いていける商品を製作することで、ユーザーエクスペリエンスとロイヤリティにフォーカスしようとしている。」

コンテンツを進化させる5G

T-Mobileが最近ビデオベンチャー会社、Layer3を買収した例を見ていただければわかるように、5Gによってアメリカ全土でインターネットからテレビ配信が可能になったのだ。スプリント社はHuluを一部のパッケージにてアクセス可能にしていたが、5Gが使用されることでさらに消費を増加できることになる。それに5GはAI、IoTの世界的展開、VRやAR、位置情報サービスなど様々な発達に応じて進化し続けている。コンテンツサイドから見てみると今後5年間、またそれ以上の期間、イノベーションをする機会は無限とありそうだ。

M&A は続く

現在M&E業界でたくさんのM&Aについての大見出し記事が出ている。

AT&TとTime Warnerの854億ドルの合併。

Disneyの21st Century Foxの大規模の資産買収も忘れずに。これらを大々的に見てみるとどうなるだろうか?これらはM&Eの今後を先駆ける例になったということだ。

「アメリカの老舗メディア会社は新参者のNetflix, Amazon Prime, Googleなどと戦うため、合併せざるおえないだろう」とMcCaffrey氏は述べた。「決断がどうであれ、合併によって業界内で数珠つなぎに様々な出来事が発生すると思う。」

データ消費率はこれからも増加していく

PwCによると、今後5年間でデータ渋滞率は年間22.3%アップ、2022年には3,978兆メガバイトに達する模様。調査によるとデータ消費率アップの理由は消費者のビデオコンテンツへの需要が増えてきたことによるものだという。5Gの発達にもより2022年にはデータ消費率の85.6%に及ぶ予想とのこと。「最終的に残るチャンスは、人々を魅了し続けるコンテントへのアクセスだ」、とCMO.comにMcCaffrey氏は述べた。