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The New York Times、料理購読サービスを開始

【出典】2017/6/28

http://mashable.com/2017/06/28/nyt-cooking-subscription/

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The New York Timesは、ニュースだけでは生き残れないと考え、料理分野に参入した。

The Timesは、クッキングサイトの定期購読サービスを開始するようだ。最新の調査によると、既存のコンテンツの中で料理に関する情報が最も高い収入を得ることができるというのだ。

毎月5ドルで、The New York Times Cookingの18,000以上ものレシピにアクセスすることができ、プレミアム会員に登録すればレシピを保存する機能や、how-to コンテンツを利用することもできるようになるという。

インターネット上では他にも料理に関すサイトが既に数多く存在するが、The Timesの料理サイトはニュースと同じクオリティで展開されるため、登録者が伸びると信じているようだ。

NYT Cookingの製品ディレクターを務めるAmanda Rottier氏は、「レシピの品質を向上させるということは、新聞のクオリティを上げるためにジャーナリストがどのようにリポートするか、どのニュースを取り上げるかなどを吟味することとよく似ています」と述べる。

NYT Cookingは、食べ物に関する記事の編集者であるSam Sifton氏が手掛け、2014年5月に始まってからフォロワー数は上々だ。現在では、毎月1,000万人のユニークビジターを集めるまでに成長した。

NYT Cookingは、The TimesのNYT Betaの一環として、実験的にスタートしたものであり、他にもWatching (エンターテイメント)、Real Estate (物件)、Crosswords等、独立した定額サービスも存在する。

デジタルニュースが広まり、新聞が売れなくてってきている昨今、月額使用料からの利益は今後のThe Timesにとって重要になってくると考えられる。デジタル広告が主流になってきていることもあり、紙媒体の広告からの利益で会社を運営するには無理があるようだ。

インターネットで毎月料金を払って利用するユーザーを獲得するのは難しいというのが現状である。しかし、The Timesはトランプ大統領のおかげでユーザー数を伸ばしているようだ。ニュースの中に、トランプ政権の詳しい情報を載せる事によって、登録者数が急増しているというのである。

既に登録しているユーザーを基にThe Timesを成長させるには、2つの方法がある。料金を支払ってくれる読者を探すという方法と、既存の購読者からさらに料金を取るという方法である。

The Timesの顧客マーケティングで責任者を務めるCray Fisher氏は、NYT Cookingがその両方に可能であると話す。現に、The TimesのCrosswordsは今や250,000人以上のユーザーを獲得しているが、新しいユーザーを獲得しつつ、ユーザーから追加料金を徴収する事に成功していると彼は指摘する。

「我々の定額プランは非常にうまくいっており、今後はクロスワードとクッキングをセットにしようと考えています」とFisher氏は述べる。「長期的戦略としては、今後も単独の製品として展開し、それぞれの価値をしっかり見出していくことが重要でしょう」と。

The Timesが食べ物に関するサービスに参入するためにした事は、今回の料理サイトだけではない。Chef’dと共同で、NYT Cookingの食事キットも販売しているのだ。Rottier氏は、サービスを発展させることに確証はないが、利益を上げるために様々な可能性を見つけるのは有効であるとし、成功例としてBuzzFeedから発売された料理本を挙げている。

さらに、Alexia や Siri のような音声システムなどと連結させることで、プラットフォームを拡大するというのもサービス拡大に繋がるだろうと付け加えた。

運転中に眠気の程度を車が教えてくれる

【出典】2017/3/16

https://www.nytimes.com/2017/03/16/automobiles/wheels/drowsy-driving-technology.html

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運転中に睡魔に襲われたということは誰も認めたがらないが、運転したことがある者なら誰もが経験したことがあるのではないだろうか。

これはマイクロスリープといい、目が開いていても意識が遠のき眠気が襲うことがあるのは、まぎれもない事実である。

運転中の眠気は、死のリスクを伴う。アメリカ運輸省道路交通安全局によると、2015年に居眠り運転による死者は824名にのぼるという。

AudiやMercedes、Volvoのような自動車メーカーは、この問題に取り組んでおり、運転中の眠気をモニタリングするシステムの開発に尽力している。このシステムは、タイヤのアングルやレーンの脱線、道路の状態を記録するテクノロジー等で構成されており、システムが眠気を察知するとコーヒーカップの形をしたアイコンと音で危険信号を発するようになっている。

しかし、こうした自動車メーカー達は、このコーヒーカップのアイコンよりもさらに進歩したソリューション開発に力を注いでいるようだ。

眠気を察知できるシステムが開発される以前、Plessey Semiconductorsは心拍数をモニタリングできるシート搭載型センサーの開発に成功した。

同社によって開発されたアルゴリズムは、眠気や気だるさで起こる呼吸パターンの変化を察知するようだ。

「我々は、この技術を搭載した車を今後5年でリリースできると考えています」とイギリスのPlymourhに拠点を持つ同社でチーフテクノロジーオフィサーを務めるKeith Strickland氏は述べる。

ドイツの自動車部品メーカーBoschは、カメラで目の動きや姿勢、心拍数、体温といった情報から眠気を察知できるシステムの開発に取り組んでいる。

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このシステムが自動運転補助機能を搭載した車に採用されるようになると、眠気が襲ってくるたびに自動運転システムが運転を代行してくれるようになるかもしれないと、Boschでドライバーアシスタンスと自動運転技術部門の主任を務めるKay Stepper氏は述べる。

加えて、自動車の外に交通渋滞を感知するセンサーが備え付けられるようになると、数年後には自動車同士がお互いを認識できるようになり、睡魔に襲われているドライバーの周囲での走行を避けられるようになるかもしれない。

また、フランスの自動車テクノロジー企業Valeoは、後部座席に座る子供やドライバーの頭や首の動きを感知する赤外線カメラシステムの開発に力を入れている。

同社でイノベーションディレクターを務めるGuillaume Devauchelle氏は、このシステムが車内の温度と乗客それぞれの体温を服の上から感知することができると述べる。

AudiやMercedes、Teslaといった車のサプライヤーであるNvidiaは、ドライバーの振る舞い等を分析し、予想外の行動を取った時に察知できる人工知能ツールCo-Pilotを開発している。

このシステムは、通常時の姿勢や頭の位置、まばたきの頻度、表情、運転スタイルといった項目を分析し、運転のくせに適さない行動をとった時に注意を促すことができるのだ。

完全な自動運転車でない限り、ドライバーが睡魔に襲われた時の命の危険は必ず存在する。しかし、ドライバーは「家に後数分で着く」や「思ったより疲れていない」等といったくだらない言い訳をしがちである。

「眠気が強ければ強いほど、あなたの行動には変化が出てきます」とVolvoがスウェーデンのGothenburgに所有するSafety Centerで眠気についての研究をしているMikael Ljung Aust氏はこう述べる。

眠気が襲ってきた時は小休憩を挟むように促す目的で、Volvoは欧州委員会の許可を得て、システムが眠気を感知した時に最寄りのコーヒーショップで無料のコーヒーを提供できるというシステム開発に専念している。

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Audiは、特殊な問題に直面している。というのも、同社はドライバーが干渉することなく時速35マイルで走行できる車のリリースを来年に控えているのにもかかわらず、同社のTraffic Jam Pilot機能が作動するとドライバーがすぐに運転を交代できるような状態でいることが必要なのだ。

つまり、同社のDriver Availability Detectionシステムの作動中は、センサーが頭や顔の動きから目が開いているかを察知してしまい、自動運転中に目を閉じることができなくなってしまうのだ。

現在、これに向けて改良された眠気感知システムが開発されている。例えば、MercedesのAttention Assistモニターが運転を始めてから20分間でその時の運転行動を分析する。その後、タイヤのアングルやレーンの脱線状況、風の強さ等の90項目でドライバーの走行状態をチェックするのだ。

このシステムは現在80%の精度を誇っているとMercedes-Benzでアクティブセーフティ部長を務めるChristoph von Hugo氏は述べる。もし眠気を感知すると、ドライバーは近くの休憩所で休むようにアラートが鳴るようだ。

ここ10年で、VolvoはDriver Alertシステムを提供してきた。「我々は眠気を感知するのにドライバーではなく車の走行状態を監視しているのです」とVolvoのAust氏は言及している。

それにより、97%の眠気を感知できるシステムの開発に成功しているのだ、と。

全米高速道路交通安全委員会(N.H.T.S.A.)は2015年に居眠り運転による死者が824名いると発表しているが、実際はこの数字よりも多いだろうと推測されている。事故を起こしたからといって、居眠り運転で死者を出したと名乗り出る者が全員ではないからだ。しかも、居眠り運転と飲酒運転はよく間違われやすい。

「我々の国には疲れたドライバーが多くいます。人々は眠気が襲っている時に運転していることをまるで勲章のように話すのです」と以前に国家運輸安全委員会のトップを務め現在は国民安全評議会の議長を務めるDeborah Hersman氏は述べる。「社会の一員として、我々は眠気が本当に危険であることを理解しなければならないのです」と。

全自動運転車が現実のものとなるまで、「運転において誰もが眠気を心配しなければならないのは仕方がないことです」とN.H.T.S.A.の前会長を務め疲れ研究の専門家でもあるMark R. Rosekind氏はこう述べる。「起きていると言っている人でも、現実ではほんの数秒で眠りに落ちることができるのです」と。

しかし、この問題の一番の解決方法は、眠気が襲ってきた時に車を停めて休むことである。Rosekind氏によると、26分間居眠りをした飛行機のパイロットはそうでないパイロットと比べてパフォーマンスが34%、注意力が54%改善されているという研究データもあるらしい。

眠気を感知するテクノロジーがいかに進化しようと、眠気に完全に打ち勝とうとするのは不可能である。眠りは生物学的にも必要なものであり、この問題の一番の解決策は車を停めて寝ることであるのだ。

Airbnb、投資ラウンドで10億ドルを調達

【出典】2017/3/9

https://www.nytimes.com/2017/03/09/technology/airbnb-1-billion-funding.html

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Airbnbは、この加速度的に成長するビジネスに対する追加資金10億ドルの調達に成功した。

同社は今週の木曜日に極秘の資料を公開したが、それによると300億ドルの価値を持つビジネスで昨年夏から資金を調達し始めていたようだ。今回公表された資料には、具体的な投資家の名前は見当たらなかった。

調査会社CB Insightsによると、2008年に創業した民泊仲介サービスAirbnbは、ここ数年で保障された融資10億ドルを含む30億ドルの資金調達に成功し、アメリカでUberの次に価値のある民間会社へと成長したようだ。

CNBCは、以前にAirbnbが投資ラウンドを終了したと報告したが、Airbnbのスポークスマンはこれに関してのコメントを控えている。

今回の投資ラウンド完了のニュースは、Snapchatで有名なSnapが新規株式公開を行なった後に明らかとなった。Snapchatは株式を公開する前に最も価値のある民間会社の一つへと成長したが、この一連の出来事は他のテクノロジー企業が今年中に株式を公開するかという一つの疑問を我々に投げかけている。

Airbnbは、新規株式公開をするかもしれない企業として長年噂されてきた。ベンチャーキャピタルによって支えられている他のテクノロジースタートアップ企業と異なり、Airbnbは運営に投資家から調達した資金を全額投じているわけではない。同社は経営状況を明らかにしてはいないが、匿名からの情報によると黒字であるらしい。

Airbnbでチーフエグゼクティグを務めるBrian Chesky氏は11月のインタビューで、新規株式公開を全く検討していないわけではないが、近々それを行うことも検討していないと述べている。

「私は、機が熟すタイミングでAirbnbの株式を公開したいと考えていますが、直近にそういった必要はないと考えています」とChesky氏は述べる。

Airbnbは、現在190カ国で3000万件ものリストがあり、支払いや所有地管理、レストラン予約等、新たなビジネスにも乗り出そうとしているようだ。

今年に入り、Airbnbは2件の買収を認めた。1つは支払いの折半をより簡単に行うことができるようにするスタートアップ企業Tiltであり、もう一つは別荘管理を行う会社Luxury Retreatsである。また、同社はレストラン予約アプリResyにも投資を行なっていると発表している。

American Hotel & Lodging Associationが1月に行なった役員会議によると、ホテル業界は議会や州検事を使ってAirbnbのような企業を業界から締め出そうと躍起になっているようだ。

同機関には70ものホテルとホスピタリティ産業系の企業が加盟しているが、これについてのコメントを控えている。

漫画を排除する動き:New York Times、グラフィック本のベストセラーリストを廃止

【出典】2017/1/27

http://mashable.com/2017/01/26/times-kills-comics-list/

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かの有名な新聞社が、グラフィック小説やコミック本、漫画の読者に冷たくあしらうことになるようだ。

というのも、2009年から続いてきた「グラフィック本」のベストセラーリストから、ソフトカバーとハードカバー、漫画という3つの部門の情報提供を2月5日からやめるというのだ。

この変化は、書籍エージェンシーCharlie Olsenが水曜日に発表したTimes紙のベストセラーリストの事前コピーで明らかになり、木曜日にcomicbook.comがTimes紙に直接裏を取った。

OlsenはTwitterでこのことをつぶやき、グラフィック小説業界の有名人であるNeil Gaiman氏等がこれに反応を示した。

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この「グラフィック小説が2月5日からNew York Timesのベストセラーにならない」というツイートは、少し語弊がある。グラフィック小説はこれからもリストに掲載されるからだ。しかし、グラフィック小説には通常の小説よりも費用がかさむ一方で、純益は低いというのもまた事実だろう。

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ポップカルチャーのリテールを記録するウェブサイトICv2のセールスチャートによると、コミック本やグラフィック小説は、2016年に書籍業界で最も著しい成長を見せた分野である。

Timesは「核となるリストに焦点を当てる」ために、今回のような動きに出たようだが、下院議員を務めるJohn Lewisの3巻にも及ぶグラフィック小説型の自伝「March」が賞を受賞したことによるバズを考えると興味深いタイミングであると言える。

同作品の第3巻は昨年発行され、Lewis氏がトランプ大統領の就任式に出席を拒んだことに対し大統領から批判された後に、このトリロジーはAmazonのベストセラーリストの頂点に選ばれた。

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いずれにせよ、「New York Timesベストセラー」という帯のついたグラフィック小説が減ることは間違いないだろう。

アップデート:New York Times Book Reviewの編集者Pamela Paul氏はTwitterの読者に対し、グラフィック小説をカバーする範囲はこれから広がるだろうと述べる。しかし、彼女はまた、コミック本を媒体ではなくジャンルと読んだことで、読者から非難を集めている。

犬とデートできるオンラインマッチメイキングアプリ

【出典】2015/11/12

http://well.blogs.nytimes.com/2015/11/12/online-matchmaking-but-with-dogs-as-dates/

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犬が欲しいが、残念なことに私の大家は猫好きである。

文句を言ったりお願いしたりしてみたが、犬を飼うことを大家に許してはもらえなかった。何万年にも渡って犬を飼うことが健康的な趣味であると証明されている。犬を飼っている人はより積極的になりストレスも減り病院にかかる頻度も減るという調査結果も出ている。犬は防犯対策にもなると大家に訴えたりもしたが、大家の心を変えることはできなかった。

そこで、Bark’N’BorrowというUberのようなサービスアプリの登場である。犬をレンタルできるサービスで、私はこれを使ってPicklesというフレンチブルドッグを一晩だけレンタルした。

Bark’N’Borrowやもう一つの犬を用いたサービスアプリRover and Dog Vacayのアイディアは、犬好きだと犬を飼えない環境にいる人が両方存在する環境でその2種類の人々を繋ぐことで成立する。Bark’N’Borrowはこれに加え、犬の飼い主同士の集まりやベビーシッターならぬドッグシッターを探すサービスも提供している。一方で、Rover and Dog Vacayは屋外犬だけでなく室内犬のオプションも提供している。

AirbnbやLiquid、Fon、Getaroundのようなサービスがすでに家やバイク、WiFi、車等の貸し出しサービスを提供していることを考えると、ペットの貸し出しというサービスを考える人がいてもおかしくないだろう。

このサービスの利用を始めるにあたって、Bark’N’Borrowでオンラインプロフィールを作成しなければならない。このプロフィールはオンラインデートサービスに似ており、写真や個人情報、何故ペットに出会いたいのかや出会うペットに求めるものといった欄がある。一番ベースとなるサービスは無料で、ドッグシッターのサービスを利用する際にお金が発生するようだ。

そこで「人懐っこくて気立ての優しく、子供や他の犬、見知らぬ人にも馴染める犬」と記入したら、すぐ同じエリア内に2匹見つかった。その2匹は、4歳のゴールデンレトリバーRingoか生後5ヶ月のフレンチブルドッグPicklesである。どちらの犬もとても印象が良かったのので、次のステップ飼い主にコンタクトを取ることにしてみた。時間と場所を指定して、実際に会うのだ。

犬の飼い主がBark’N’Borrowを使うには理由がいくつかある。仕事をしなければならない時間が長く家にひとりぼっちでいる犬のことが心配になる人や、出張が多く犬小屋につなぎっぱなしにするよりも人に世話してもらう方がいいと考える人、さらにペットをシェアするということ自体を良く思い、ボランティア半分で参加する人など、様々であるようだ。

自分の愛犬を見知らぬ人に預けるということに抵抗を覚える人もいるかもしれないが、Bark’N’Borrowの設立者であるLiam Berkeley氏は、サービスの利用者はフェイスブックのプロフィールや公共に出ている情報から一人一人調査され、コミュニティに属するにふさわしい人物かどうかを検証しているので、コミュニティの安全性を保証している。

BorrowMyDoggyはイギリスで運営されている似たサービスであり、創業3年足らずですでに何千人ものユーザーと20万ものフェイスブックファンを抱えている。サンフランシスコを拠点としたスタートアップ企業Walkzeeもまた動物に関するアプリであり、シェルターにいる犬を散歩させるために人とペアを組ませることができる。Walkzeeはこの数ヶ月間ベータ版をテスト中であり、アメリカ中で100件以上のシェルターが参加したことでこの秋から一般公開された。

23歳のKirsten Harris氏はこのテクノロジースタートアップ企業に勤務しているが、私のアプリ内での質問に数分以内で答えてくれた。数件のメールのやり取りの後、私達は電話で話すことにした。

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電話で話している間、私はPicklesについてより深く知ることができた。フレンドリーでよくしつけられており、おとなしい性格の生後5ヶ月のフレンチブルドッグであり、Bark’N’Borrowでももう古株の一人であったようだ。私は家族のことや何故犬が借りたいのか、私の家のこと、散歩道、近所の公園、犬と一緒に育ったエピソードや大家のことまで全てを彼女に伝えた。

私たちは直接会って話をしてみることにした。

HarrisさんとPicklesは私と私の娘と家のすぐ側で会った。最初にBark’N’Borrowのプロフィールを作成してからここまでにかかった時間はたったの8時間足らずである。私と私の娘はPicklesに一目惚れした。Harrisさんは、フレンチブルドッグのモットーは「一緒にいる人を愛する」であり、Picklesはこのモットーに恥じない犬であると語ってくれた。彼をレンタルする人の中には、2歳の男の子とその母親や最近近所に引っ越してきた30歳の女性がいるらしい。30歳の女性は数週間に一度Picklesを借りるそうだ。

Harrisさんはその夜サンフランシスコに出発する予定で、Picklesと私の娘が戯れている姿をしばらく見ていた。

Picklesとの一晩は望んでいた以上のものだった。Picklesは私の娘の髪で遊んだり、私の膝の上に座ったりしてくれた。仕事から帰ってきた私の夫に少し吠えたがすぐに収まり、しまいにはPicklesは私と私の夫の頭の間で寝ていた。

翌日、Picklesは私の家族と一緒に外を散歩した。散歩中に他の犬や高校生、犬をどこでレンタルできるのかを知りたがる人達と戯れながら。

The New York Times、バーチャルリアリティージャーナリズムのアプリがダウンロード可能に

【出典】2015/11/5
http://www.theverge.com/2015/11/5/9676840/nyt-vr-google-cardboard-app-the-displaced-released

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先月、The New York Times紙は、全ての購読者にGoogle Cardboardバーチャルリアリティーヘッドセットを提供すると発表した(更に、デジタル専用の購読者に償還クーポンを出荷した)。これらのヘッドセットは、今週末まで表示されないが、NYT VRモバイルアプリはApple storeやGoogle Play storeで利用可能になる。Google Cardboardの無い購読者でも、薄型で360度の動画のように内容を表示する事ができ、変更されたデスクトップ版も用意されているようだ。

The New York Times紙は、将来のバーチャルリアリティープロジェクトのためにNYT VRというハブを立ち上げる計画を立てたが、今のところ2つの動画だけにとどまっている。一つ目はThe New York Timesが年明けに発表した「Walking New York」であり、 もう一つはウクライナとレバノン、南スーダンの3つの難民地域の子どもたちに関する11分間のドキュメンタリー「The Displaced」である。「Walking New York」や国連が支援する難民のミニドキュメンタリー「Clouds over Sidra」、「The Displaced」はバーチャルリアリティースタジオVresによって製作された。

今回の場合、「The Displaced」は今週末のThe New York Times紙でも子どもたちのプロフィールを掲載し、シリーズをサポートするようだ。

The New York Times紙を購入すると、その日限定でデジタル版にもアクセス可能に

【出典】2015/10/14

http://www.theverge.com/2015/10/14/9519905/new-york-times-newsstand-digital-day-pass-announced

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The New York Times紙は、今回新たな試みを開始した。新聞を購入すると、その日限定でデジタル版NYTimes.comとアプリにもアクセスできるようになるというのだ。この「1日バス」サービスは店頭で新聞を購入してきた購読者に定期購読に似たサービスを提供できるようにすることが目的である(定期購読者はいつでもデジタル版へのアクセスができるサービスをすでに受けている)。また、デジタル版Timesの存在を店頭で購入してきた人達にもアピールすることも目的としている。しかし、だからといってTimesのオンライン版が上手くいっていないわけではない。Timesは先日、デジタル版のみの購読者が100万人を越えたと発表しているのだ。

しかし、この1日パスの入手方法は少し複雑である。Times紙の中にあるキーワードを探し、そのキーワードをテキストメッセージである番号に送信するとデジタル版のリンクが送られてくるというのだが、アカウントをまだ登録していない人はアカウントを作成せねばならず、デジタル版のアクセスリンクはその日の午後11時59分ピッタリに期限が切れる。その後は1日10記事という制限つきのサービスに戻るのだ。もしTimesの購読に迷っているならば、購読せずに臨時ニュースを読むことができるNYT Now というiPhoneアプリを使うといいだろう。Morning Briefingの中からその日に人が選定をした記事を読むことができるのだ。このアプリにアンドロイド版がまだないのが、玉に瑕であるではあるが…。

広告の無い世界は決して安くない

【出典】2015/9/28

http://adage.com/article/print-edition/ad-age-imagines-a-world-ads/300552/

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「Huluの広告がない新しいオプションへようこそ」と、上品なめがねをかけた紳士が新しいテレビ広告で語っている。彼は暖炉のそばの椅子に座り、厚い本を手にしている。「今は辞書から読んでいる」と語り、「皮肉」という言葉を辞書で引く。

この広告の特筆すべきは、この紳士が外にいるということである。屋根も壁も無いところに、家具と暖炉がブルックリンの 崩れた歩道の真ん中にあるのだ。この広告のメッセージとは一体なのだろう。この紳士はホームレスなのだろうか。例えば、Huluの広告無しのプラン(11.99ドル/月、広告付きプランより4ドル高い)によって彼は赤字になったのだろうか。

とにかく破滅のイメージが伝わってくるが、これはまさに広告の無い世界を描いているだろうと考えられる。

Ad Ageが以前に報告した通り、AppleがSafariウェブブラウザで広告をブロックするiOSアプリをサポートすると発表してからというもの、デジタル出版業界は慌ただしくなっている。少なくとも34%のアメリカ人が広告ブロッカーをすでに使用しており、Interactive Advertising Bureauで社長兼CEOを務めるRandall Rothenberg氏は最近のAd Ageの署名入り記事のページに「広告をブロックすることは不要なインターネットが破滅することを意味する」と述べている。「特にミレニアル世代の人たちが閲覧するウェブサイトは、広告ブロッキングによってもうすでに40%近くも広告収益を失っている」と。

「広告の無い世界」を想像してみよう。

eMarketerによると、今年アメリカではマーケターが1890億ドルを、全世界では5920億ドルを広告に費やすと予想されているそうだ。それがなくなったとすると、想像を絶する数の仕事がなくなるだろう。

広告に出演するキャラクター(GeicoのGeckoやProgressiveのFlo)も転職しなければならない。

また、強大なコカ・コーラボトルやM&Msの無い暗いタイムズスクエアは誰も想像したくないだろう。

広告が嫌いな人と広告をブロックする人に注意したいことがある。いくら広告が邪魔なものに見えても、その存在がなくなると自分が損するかもしれないのだ。

議論を進めるために、Ad Ageはある広告でサポートされている大手メディアが広告を使わないようになった事例を計算してみた。

The New York Times:デジタル版で年に少なくとも3億ドルの収益を上げる

8月に、The New York Times社が嬉しいニュースを発表した。「3.3万人のデジタル会員を今四半期に増やした」と、タイムズ社社長兼CEOであるMark Thompson氏が述べたのだ。「これにより、110万人のプリント版とデジタル版両方に加入する会員に加え、第2四半期時点で99万人のデジタル版のみに加入する会員がいるという結果を得られた」(7月下旬時点でのデジタル版のみに加入する会員数は100万人を突破した)と。

デジタル会員が増加したによって、Timesの広告にかかるコスト(第2四半期だけで3億4480万ドル)を相殺していることは確かに言い難いだろう。第2四半期の収益が1%上がり2億1170万ドルに達した一方、広告収益は5.5%減の1億4860万ドルに下がっている。

しかし、消費者全員がTimesの広告をブロックしたとするとどうなるのだろうか。これはつまり、広告収益が0ドルになることを意味する。計算を簡略化するため、年収益がプリント版ではなくデジタル版のみ会員だけからくると考えるとする。現在のところ、「ウェブとスマホ」でのオンライン月額使用料は3.75ドル/週、又は195ドル/年(より高いオプションもあるが、ここでは省略しよう)である。各四半期で得られる1億4860万ドルの広告収益の代わりに、Timesは300万人の新規会員を見つけなければならないことになる。それはほとんど無理だと言えるので、もう一つの仮定を追加しよう:Timesの読者が全員月額使用料を上げても退会せず会員でい続けるとする。

現在、デジタル版のみの会員収益は、年間約1.85億ドル(収益の約80%は未だプリント版からきている)である。しかし、一番安い会員費を195ドル/年から334ドル/年(一日の価格は1ドル以下)に値上げしたとすると、プリント版やデジタル版で読者を失わないまま広告無しでも生き残ることができる。

テレビ:コストが50%上がり、チャンネル数が減少

テレビは、コードカッティングにより明確なビジネスモデルが存在する。

Huluの無広告プラン以外では、HBOの新しい無広告サービスHBO Now(14.99ドル/月)がある。CBS All Access(5.99ドル/月)は6500以上のエピソードをアクセスできるが、広告は付いている。議論を進めるため、Huluの無広告プランが広告付きプランの1.5倍であることから、CBS All Accessの無広告プランが8.99ドル/月(107.99ドル/年)であると仮定する。

この金額は、イギリス人がBBCをサポートするために政府に年に一回「テレビライセンス費」として支払う金額(145.50ポンド(約225ドル))に近い。オーストラリアやイタリア、イスラエル、トルコ等の国もこういう視聴料が存在する。しかし、The Guardianの報告によると、BBCが7月に「視聴料を支払わなかった人が増えた結果として1.5億ポンド不足」したことが原因で、1000名の一時解雇が行われるそうだ。

コードカッティングにより「500チャンネルが存在する」時代はすでに終わっている。しかし、広告収益が無い限りテレビ局は有料ストリーミングか有料テレビプロバイダに頼らなければならないことになる。Leichtman Research Groupが今月調査したところによると、アメリカでの有料テレビサービスの価格は2010年からの39%増加し99.10ドル/月となったようだ。多くの人が、これより多く支払っている。

普通の家庭は、毎年1800ドルのテレビ代を払う余裕はないので、広告がなくなると1200ドルのアラカルトケーブル代でいくつかの無広告チャンネルが視聴できる世の中になるだろう。

フェイスブック:年に12ドルを払うのか

フェイスブックの最新四半期の収益は40億ドルであり、そのほとんどが広告からきている。6月30日の時点で、月に1.49億人のユーザーがいることを発表した。各MAUは2.69ドル/四半期、又は10.75ドル/年を支払えば、広告無しでのフェイスブックの利用が可能となるが、問題はほとんどのフェイスブックユーザーがアメリカとカナダ以外の国に住んでいるということだ。実際、4.5億人のユーザーはフェイスブックが名付けた「海外」(アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジア太平洋以外の国)に住んでおり、開発途上国で月額料を取ることはかなり難しいだろう。

6月に、Timesはノースカロライナ大学チャペルヒル校School of Information and Library Scienceの助教授Zeynep Tufekci氏に執筆された「Mark Zuckerberg、フェイスブックに利用料を払わせてください」という記事を出版した。この記事には、フェイスブックがユーザー一人あたり得ている20セント/月という収益は、「月間平均20時間の利用時間に対してあまりに哀れな価格」であると書かれている。

彼女は「15億人いるフェイスブックのユーザーの4分の1がデータトラッキングのないバージョンに1ドル/月を支払えば、年間40億ドル以上を集めることができる」と述べている。要するに、広告無しのフェイスブックは12ドル/年をかかり、ユーザーベースが75%減少して、世界中で3.5億人が利用するプラットホームとなるだろう。フェイスブックの収益自体も75%減少してしまう。

現在のフェイスブックの時価総額2650億ドルを考慮すると、もっと悪い結果になるだろう。

BuzzFeed:良くない知らせBuzzFeedによると、昨年の広告収益は1億ドルを達成したようだ。5月の時点では、月に7670万のユニークユーザーのいるBuzzFeedがComScoreのトップ50マルチプラットホームメディアランキングで26位に輝いた。従来のニュースサイトと競争するため、BuzzFeedはLegitimate Journalismへの投資が期待されていたが、ほとんどのページビューはエンタメとライフスタイルの記事からくるようだ。実際BuzzFeedのホームページには「Netflixのタイトル選択で、誰とデートした方がいいかを判断する」、「コーヒーを飲むとうんちが出る?」、「色からThe Simpsonsのキャラクターを見分けることができる?」というような記事が目立つ。

これらはすべて本当に存在するBuzzFeedの記事であり、このような暇つぶしのコンテンツのためにBuzzFeedにお金を支払う人はいないだろう。つまり、広告の無い世界はBuzzFeedの無い世界でもあるとも言えるのだ。

BuzzFeedは、つまらない仕事を少しでも忘れさせることをモットーにしている。BuzzFeed以外でこのようなことができるサイトはあるのかが心配である。