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マーケターがエクスペリエンス・エコノミーにおいて成功するために必要なこと

【出典】4/9/2019

https://www.thedrum.com/opinion/2019/04/09/what-it-takes-marketers-thrive-the-experience-economyPicture1

デジタル変革により、エクスペリエンス・エコノミーは今日におけるビジネスのニーズに変化をもたらした。かつては、ブランド側の観点で商品(サービス)の物質的な価値を決め、競合他社と差別化するためにその価値を高めてきた。しかし、最近では消費者のインサイトを重要視し、カスタマーエクスペリエンスを管理する事を率先して行っている。IBMによるとカスタマーエクスペリエンスの管理はCMO(マーケティング最高責任者)が担う役割とされ、2019年のSalesforceによる米国マーケティングレポートでは、実際に45%のマーケターが事業全体においてカスタマーエクスペリエンスを率先して行っているということがわかった。

消費者がブランド側に多くの事を求めるようになった競争の激しい今日のビジネス環境において、ブランドは全てのタッチポイントを通じ消費者にパーソナルエクスペリエンスを与える事が不可欠である。今までは、数少ない限られた顧客データでカスタマーエクスペリエンスを提供していたが、それでは不十分だった。ブランドに対する信頼度を高め、より根強い支持を得るために、ブランドは、顧客を総体的に理解することが最善の方法であると見いだした。顧客の生活、考え、価値感を探ることで、顧客の真理を見つける事が出来る。そうすることで、ブランドと顧客の価値観を一致させ、感情的レベルのつながりを築くことができる。

しかし、ビジネスにおいてどのように顧客を総体的に理解するのか。この記事の作者がFocusVisionの最高マーケティング責任者として実行した3つの戦略は以下の通りである。

スモールデータをもって、ビックデータを補う。

エクスペリエンス・エコノミーにおいて、ビックデータ、またはオンラインショッピング行動から生まれた取引データはもはや充分ではない。このビックデータは「何」を明らかにするが、「なぜ」そうなったかまでは明らかにしない。そのため、作者はより細かいことがわかるスモールデータでビックデータを補強し、顧客ひとりひとりに合わせたエクスペリエンスを作り出す事を可能にした。ビックデータは人間の行動パターンを示すが、小さなデータはなぜそのアクションを起こしたのかという、人間の行動に対する姿勢、感情、動機の洞察を表す。

マーケティング担当者はビックデータとスモールデータの組み合わせ、顧客を洞察すべきである。そうすることで、ブランド、製品、またはサービスにおける顧客の動向をだけでなく、行動や意思決定を推進する動機を理解することがでる。定性的、定量的リサーチ研究を行うことにより、ブランドは顧客を真に理解する事ができ、その結果、ターゲットが商品やサービスに興味を持ってもらうためのカスタマーエクスペリエンスを提供出来る。

サイロ(組織内の孤立化)をさけリサーチャーとの共同を容易化する

ビックデータ、スモールデータを効果的に活用するために、リサーチチームと協働するべきだ。年に1、2回の大きな研究から製品、カルチャー、ブランドなど、異なるファンクションを報告してくれる研究者は、ビジネスにおいて変革を推進するためには必要不可欠な存在である。組織内のすべての部門が、インサイトをますます必要とすることを考えると、研究者による専門知識は大きな価値をもつ。専門家によって多くの情報源から得たデータを作り出す事ができ、その優れたデータを使うことにより、マーケティング担当者や他の部署はデータに基づいた最終決定を下すことが出来るようになる。

しかし、マーケターとリサーチャーの方法論、アプローチ、考察、そして個性は非常に異なる。マーケター、マーケティングスタックやビッグデータを基に、ターゲット設定、データの処理、および顧客への発信を機械化し簡単にしようとしがちである。一方で研究者はスモールデータに目を傾け、「なぜ」という疑問を追求し、人間の行動の裏にある動機を理解しようとする。この「なぜ」という疑問こそ、マーケターにとっても必要な要因である。マーケターと研究者は、お互いに学び合い、統一された目標に向かって働く。

常時対応のアプローチを確立する

ものに対する視点、考え、忠誠心、行動が常に変わってしまうのは人間の本性である。現在の膨大な情報と素早いリスポンスが溢れる現在のデジタルの世界において、消費者のものの見方、考え方はかつてないほど速く変化する。そのため、消費者の動向を洞察することは一度だけ行えばよいのではなく、むしろそれは常に行われ続けなくてはいけない。

顧客の声に耳を傾け、顧客と関わり合うための常時対応のアプローチを確立すべきだ。それにより、随時変わりゆく顧客の感情の変動を把握し続けることが可能になる。

顧客にフィードバックを求め、定期的にそのフィードバックをチェックすることで、マーケーターは、顧客の行動の変化を予測し理解するのに役立つ定性データを構築できる。その結果、マーケティング担当者はより良いカスタマーエクスペリエンスを効果的に生み出すことができ、なおかつ顧客との関係をより深いものにすることができる。

新しい物語

会社規模でインサイトの戦略を行っていくにあたり、マーケターと研究員は、カスタマーエクスペリエンスを率先して管理していく責任がある。この新たなビジネスの背景において、ビックデータとスモールデータを基にマーケターと研究者の両方が力を合わせて推進する、常時対応のアプローチは消費者を魅力しつづけることを可能にする。

 

女子サッカー界を支援するブランド:男女平等に真摯に向き合うブランドが報われる

【出典】4/9/2019

https://www.thedrum.com/opinion/2019/04/09/brands-women-s-football-those-who-genuinely-care-about-the-agenda-will-be

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女子サッカーは現在、普及率と関心の観点から、今日最も急成長している女性スポーツの1つである。女子サッカー界は今、2019年のフランスでのワールドカップを見据えている。

 

バークレイズと女子のスーパーリーグとの数百万ポンドにもおよぶ三年間の契約や、Boots’ UKが女子イギリス代表、アイルランド代表と結んだスポンサーシップに関する最近のニュースから、確かに商業的およびマーケティングの観点から女子サッカー界が大きな注目を浴び始めている事がわかる。

 

これらのスポンサーシップは、女性のサッカー、または一般的に女性のスポーツをスポンサーすることがあなたのブランドを美しく見せるための安価な選択肢であるという誤った考えを払拭する。男性のスポーツが競技だけでなく、競技外でも選手について取り上げているように、女性スポーツも同じ熱量をもって取り上げられるべきであり、今ようやくそうされはじめている。女子スポーツとの提携は、ブランドにとってそれほど魅力的ではないにしてもその機会は等しく、スポンサーシップ業界として私たちは、その恩恵と価値についてブランドに伝え続ける義務を負っている。Visaは男子・女子両方のスポーツに対し同額のサポートを行っている。

 

女子サッカーは、男子サッカーと比較すると、規模、価値、アクセス性に優れ、まだ未開拓なフィールドであるため、従来の典型的なやり方、考えで固まってしまっている環境の中でブランドにとって爽快で非常にエキサイティングな機会を提供する。チャンスは目の前にあり、マーケティングと文化の観点から、功績を上げるためのプラットフォームとして女子サッカーが提供することができる価値を活用するためのオープンな目標と熱心なメディアがある。現役のスポンサー、権利保持者、メディア所有者、そしてタレントは、女子サッカーが持つ観客へのエンゲージメントの実証や、認識やマーケティング/ビジネス目標における主要なポイントをシフトするために協力し続ける必要がある。

成長

 

2015年にカナダ開催された、FIFA女子ワールドカップでのスリリングな試合は世界中を魅了した。スタジアムの観客数はトータルで135万人以上に達し、全世界におけるテレビ視聴者の数は188の国と地域で、7億500万人という記録的な数字をたたき出した。(2015年のラグビー男子ワールドカップの観戦者数より多い)日本対アメリカの決勝戦は、これまでにアメリカで最も注目されたサッカーの試合であった。

 

2017年のUEFA女子ユーロは史上最も注目された大会で、視聴者数から5000万人以上。公式のトーナメントのソーシャルメディアプラットフォームで55万件を超えるインタラクションが報告されている一方、#WEURO2017のFacebookアカウントとInstagramアカウントでの動画の観覧数は440万件にのぼった。スタジアム動員数も前回大会を上回り、オランダは史上初すべての試合のチケットが完売した。今年のワールドカップはさらに壮大な大会になるであろう。

国内の様子

 

イギリス国内のレベルでは、テレビとメディアの間での女子サッカーに関する報道が増加している。英国TVに1190万人の視聴者をもたらした、2015年のカナダでのワールドカップでの女子イギリス代表の功績により、FAとクラブはメディアへの露出の機会を得ることができ、メディア戦略を構築しはじめた。BBCのようなテレビ局はこのブームにのり、女子サッカーの報道を拡大し、さらに全国的にスポーツの発展を後押しするであろうバークレイズやBoots’ UKが結んだ長期間に及ぶスポンサーシップをもたらした。次の鍵となるステップは、FAの女子スーパーリーグの国内放送プラットフォームを開発することである。国内放送を開始する事によって、試合を定期的に放映し、スロットを獲得し、そしてシーズンを通して定期的に女子サッカーへの注目や関心を集めるための最高のメディア露出を保つことができるようになる。

 

着実に成長を遂げていてはいるものの、女子サッカーは世界および地元のスポンサーから広く支持され始めたばかりであるである。しかし、多くの人はまだ女子サッカーのもつ可能性に対し懐疑的で、女子サッカーは商業的に価値があるものではないと考えている。女性のサッカーだけでなく、あらゆるスポーツやスポーツ全般にわたって、その環境、情景は変化し、向上し続けている。特に女子サッカーに焦点を当てると、その進歩と発展をさらに深めるために、改善すべき事が三つある。第一に、世界的なサッカーの運営組織は、女子の大会の成功を活用し、男子の試合とは別にサッカー界の商業的機会をさらに探求する必要がある。ただ、スポンサーシップパッケージに追加するだけの方法とは決別しなくてはいけない。第二に、ブランドは女子サッカーの試合においてもっと多く露出をし、女性が今日における象徴てきな経済価値であることを認め、Visa、Barclays、Bootsなどのブランドから学び、インスピレーションを得る必要がある。最後に、コートのピッチの質は、全国的に、地域的にそして世界的に一貫したサポートを得て継続的に改善し続けなくてはならない。

女性アスリートの力

男女平等を推進することは、私たちの時代の最も強い動きのひとつである。女性の消費者は社会において最も経済的に強力なセグメントの1つであるであるため、この男女平等についての問題に対し真摯に向き合っているブランドは女性からの支持を得ることで売り上げをふやすことができるであろう。特に5人に1人の女性が一家の担い手であるため、ブランドにとって女子サッカーのスポンサーになることは、非常に有益なケースである。この急成長する女性経済は、女性の経済的安定性と購買力が大幅に向上したことを意味する。

市場で成功しているブランドの多くが、女性のロールモデルを促進することの価値を認識している。Nike、Adidas、Under Armorなどのスポーツブランドの大手が、最初に経済における女性の可能性を見いだし、それを活用し始めた。Nikeは1992年にアメリカの女子サッカー代表チームを支援し、Brandi Chastain氏のような有名選手とスポンサー契約を結び、他のブランドの先駆けとなった。Nikeはまた、オランダの女子チームによる女子ユーロリーグでの大胆な動きを支持し、より多くの女子サッカー選手が誕生する様にと願い、雌ライオンの紋章が描かれたユニフォームを発表した。アメリカでは、女子チームのシャツの男性用サイズでの販売をはじめた。これに続き、EA Sportsは女性のゲーマーからの要望もあり、女子サッカー選手をFifaビデオゲームシリーズに登場させた。

未来

2026年までに、FIFAは各年代における女子サッカーの人口を世界的に6,000万人増加させることを目指している。他のサッカー組織も『Together we play strong一緒にサッカーをして強くなろう』キャンペーンをはじめた欧州サッカー連盟、UEFAとの支援を約束している。将来のサッカープレイヤーのための投資は、直接ピッチ上での成功につながり、同時に更なるビジネスチャンスの可能性と、将来の試合に投資するための多くの資金へと変わる。

もっと多くのブランドが女子スポーツが持つ可能性や価値に気づく必要がある。一方で、女子サッカー界は、革新性と創造性を一番に大事にしているブランドを探し、商業的可能性の探求に焦点を当てた専任チームを結成することに専念し、世界規模のキャンペーンを活用する必要がある。スポーツの知名度だけでなく、試合にでている女子選手の知名度をあげること、また女子選手達のピッチ上やピッチ外での人柄や魅力を披露する事は、すべての事業出資者に利益をもたらす。これは女性のサッカー、スポンサー、そして女子サッカー界のスターにとってわくわくする未来の始まりに過ぎない。現代世界の文化的変化を推進し、そして今後の女子サッカー界の全体的な成長とスポンサーのためのマーケティングチャンスのために、ブランドと女子サッカー界の間のコミュニティをより密接に結びつけるであろう。

Libertyによる、耳にしつこく残るジングルは消費者のブランドの認知度を高める;「四回ブランド名を復唱する手法を真似してくれても構わない」

【出典】2019/4/9

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「リバティー、リバティー…リバティー」というLiberty Mutual社のCMの最後に流れるメロディーは、マーケットに登場してから1年足らずで、Veritonicの年間オーディオロゴ・インデックスのトップに急上昇した。これは、そのジングルのシンプルさと耳から離れない中毒性のおかげである。

 

Veritonicは、米国および英国の1,600人以上の消費者を調査し、サウンドロゴによって、どう消費者のブランドリコール、エンゲージメント、およびブランドの認知度のレベルが異なる事を立証した。

 

米国では、LibertyのジングルはNationwideに続きに2番目に高い識別評価を得た。それは市場全体で6番目に効果的であると言われている。

 

Farmers InsuranceはNationwide、Old Spice、Intel、O’Reilly Auto Partsに続いて英国の世論調査のランキングの上位になった。また、ハリボー、マクドナルドとハインツビーンズはトップであった。

 

Veritonicは、レポートの中でLibertyのコンポジションを賞賛した。また、分析プラットフォームによると、より高いレベルのリコールとはるかに高いレベルのブランド識別をもたらす戦術であるとのこと。Libertyの新しいジングルにより、ブランドのオーディオロゴの評価は、インデックスが査定したほぼすべての測定基準で飛躍的に向上した。また、ブランドのリコールランクは7パーセントポイント増加した。

 

Libertyにとってこの成功は偶然もたらされたものではなかった。昨年CMOのEmily Fink氏が、保険ブランドのジングルを作り直すことにしたとき、彼女は12個以上のポテンシャルの高いメロディを作った。

 

「リコール、プレイバック、記憶性、好感度、そしてLibertyとの適合性を理解するための定量的研究において、私たちは消費者のことを第一に考えた。」と彼女は語った。

 

それは明確なものであった。ブランドの新たなジングルを、しつこく、耳に残るような音にし、また単なるキャンペーンではなく、Liberty Mutual社全体に結びつくようなものにしたということである。

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Elias Art Music Houseによるおなじみのジングルは、各広告の最後に少なくとも4回ブランド名を復唱しているが、この方法はテストした中で最もよく機能したオーディオロゴである。

 

Fink氏は、その「シンプルさと中毒性」が成功への鍵であると考える。CMOによると、CMに登場する新しいマスコットであるLimu EmuとDougも高評価、このユーモア溢れるパッケージは、Libertyのブランド認知度向上に貢献している。

 

「もちろん、あなたのブランドのジングルで四回ブランド名を復唱する方法をつかっても構わない。私たちは、その方法が効果的なマーケティングツールであるというだけでなく、世界中の人々がどのようにしてジングルを受け入れているかを知れることが嬉しい。」とFink氏は語る。この事について最近Harry Connick, Jr.氏もToday Show内でコメントした。

 

「私たちはLimuとDougと共に来年、他のCMにこの手法が使われる事を楽しみにしている」

AudiのBMWやT-MobileによるMetroのサウンドロゴは、ブランドの認知のためのジングルとしては最悪な物であった。今年の初めに自社のオーディオスティングを広く宣伝したMastercard社も、ブランドリコールスコアが26%という認知度が低い結果となった。しかし、VeritonicはMastercardのオーディオスティングはまだ新しい物であるため、このような結果になったとしている。

実店舗内にデジタル体験を組み込む方法

【出典】2019/04/08

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毎日の様に、伝統的な小売企業の倒産や閉店のニュースを目にするが、それは購買体験を刷新できてないからだろうとWarby Parkerの創業者で最高責任者のDave Giboa氏は述べる。

消費者の購買習慣は大きく変わり実店舗を持つ個人商店は衰退していくとメディアは報じている。全ての商品はオンラインで購入できる。そして人々の認識ではオンラインの方が店舗で買うより安い。

だが、単純にオンラインとオフラインの戦いというわけでもない。今日、最も革新的な小売企業はデジタル技術を脅威に感じていない。実際にいくつかの企業ではうまく活用しており、買い手が本当に求めている没入型の体験が出来るブティックを作っている事例も現れている。

では、店舗内でデジタル技術を採用することで、どの様な変化が起こるのだろう。ここではいくつかの変化を紹介する。

驚くほど便利に。

デジタル技術の活用により購買体験はシームレスになるだろう。そう聞くとモバイル決済やワンタッチ決済などを想像するかもしれないが、まだまだ序の口である。McDonaldではチェックアウトのプロセスを早めることを目的にデジタルキヨスクを導入。2020年にはセルフで注文可能なキヨスクをアメリカ全土のMcDonaldで導入する予定だ。

カメラやセンサー、ビーコンなどを備えたAmazon Goストアが登場した当初、賛否両論だったが、支払いの必要のないスムーズな購買体験は新たな可能性を提示した。そして2019年は顔認識システムを利用して消費者の購買履歴や嗜好を判断するツールがブームになると考えられている。Picture1

コントロール可能に。

顧客がアドバイスやインスピレーションを求めている時は彼らをサポートする方が良い。オフラインとオンラインの融合は、小売店に顧客・商品のコントロール可能な範囲の拡大をもたらす。例えば、顧客とのやり取りや取引を容易にするためにタブレットを用意するなどである。

コミュニティーの形成。

テクノロジーにより店舗での体験が改善されたとしても、基本的に人々は店舗よりもオンラインで購入することを好む。そのため、他の来店動機を作る必要があるが、その1つの例として店舗を販売以外の場所にすることだ。店舗がブランドコミュニティのハブになり、ソーシャルにリンクすることで更に効果的になる。ライブストリーミングや教育に関するセミナー、もしくはSNSのブランドに対するツイート・ポストをデジタルウォールにアップするなど。

店舗がちょっとした劇場に。

今日のテクノロジーは顧客に対してエンターテイメント性の高いショーを提供することによりオンライン顧客をリアルな世界に引きつけることも可能になった。

VRAR360度のデジタルミラーは、店舗を画期的な展示会へと変貌させる。化粧品ブランドのCharlotte TibutyARミラーを店舗に設置しており、顔をスキャンすることでメイクの詳細を確認出来るようにしている。LEGOは何もない店舗をスナップチャットARを使用することにより商品が登場する施策を行った。予算に制約がなければ、選択肢は無限大だ。

なぜブランドがアマゾン・プライムビデオを利用して自社コンテンツを配信するのか?

【出典】2019/04/08

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AmazonPrime Video Directは、当初プロダクションが動画を投稿出来るプラットフォームとして立ち上げられた。リリースから2年経つ現在、広告主はPrime Videoをブランドコンテンツの配信プラットフォームとして捉えている。

7,500万人の登録者を抱えるPrime Videoは本格的な配信プラットフォームとしての可能性だけでなく、コンテンツが多数の人々にリーチすることで配信側も収益を上げられる将来が待っているだろう。Amazonは視聴時間に応じてロイヤリティの支払いを行なうが、最近アメリカでは1時間あたり415セントから410セントへの値下げを実施した。収益構造の変更が行われたが、シェル、ジャガー、ランド・ローバーは引き続き活用する。シェルはオランダのEndemol Shineが制作した南極探査についての映画を配信しており、ジャガーは電気自動車分野への進出について取り上げた55分のドキュメンタリーを配信。

その一方Lexusでは、日本の職人が奮闘する姿を捉えた6,000時間のドキュメンタリーを中心に据えたキャンペーンを開始した。Amazonでフルバージョンの公開はされていないが、1時間バージョンが公開中である。

LexusPrime Video Directへと投稿を決めた理由の1つ目は、消費者が好んでストリーミングアプリを利用している状況でYoutubeFacebookTV放映よりも興味を惹きつけられる可能性が高いと踏んだからである。

2つ目に多くの人に届ける必要があったからだ。

LexusSpiros Fotinos氏は、我々は流通について考察を重ね数々の市場で運営をしてきたが、様々な市場でも通用するのかを確認する必要があった。そして、我々がどのような可能性を秘めているのかを考え多くの選択肢を比較した結果、Prime Videoが求めているオーディエンスにリーチできるプラットフォームだったと語る。

ブランドがいかにして多様な収益構造を築いていくのかという話は興味深い。Luxusのビデオを40,000人が1時間フルで視聴すれば約20万ドルの収益が出る。

達成できるかどうかはオーディエンス次第ではあるが、Amazon側で人々が投稿したコンテンツを見つけられる保証をしていない。コンテンツを投稿した企業がプロモーション費用を支払うことで視聴を促すこともできず、現在のアルゴリズムでは類似コンテンツを押し出す方針となっている。

Lexusの作品はディレクションをClay Jetter氏が担当、フィルムフェスティバルのDoc NYCで初公開。Lexusとしてのブランドは作品中4分の1も出ていない。そしてLexusCMとして認識されないよう意識したと語っている。

今のところ6つの五つ星評価を得ており作品は好評だ。

 

全ての企業に適しているわけではない。

ブランデッド・エンターテイメントは果たしてアマゾン側が各作品を広告か、広告ではないか検閲すべきなのか?

Fotinos氏は下記のように述べている。「ブランデッド・エンターテイメントという言葉は広告とほぼ同じ意味だ。重要なのは消費者が興味深いと感じ、ブランド側がブランドとして共感するストーリーを伝えることが重要だ。」

AmazonLexus間でのディールを統括していたThe&PartnershipのストラテジストのMatt Bamford-Bowes氏は、Prime Videoを配信ツールとして検討している企業は増えてきているが、慎重に考える必要があるだろうと語っている。

更に、Amazonの課題はLexusの様にブランドから配信されるコンテンツの質を他の作品と同程度に引き上げることだろう。そのために顧客価値を創造する必要があり、質だけでなく数も増やしていかなければならないと加えた。

全てのブランドにとって適切なプラットフォームではない。ブランド側が自身のコンテンツで少しでも収益を上げたいと思っているのであれば危険だ。視聴者側が少しでも広告と思った瞬間、そのコンテンツは二度と試聴されることはないうえ、ブランドとしての信用を落としてしまう。

 

記憶に残る経験かインスタ映えか?

【出典】1/21/2019

https://www.thedrum.com/opinion/2019/01/21/memorable-experiences-versus-instagrammable-moments-it-s-time-slow-the-scrollPicture1

アテンション・エコノミーが普通になってしまった昨今、多くのマーケターはソーシャルマーケティングを多用し何も考えずとにかく露出を増やし人々のアテンション(注目・関心)を集めようとしている。情報過多な世の中だからこそ、今ブランドはより「人間的な」アプローチを取るべきだ。

エクスペリエンシャル・マーケティングの時代がようやく訪れたのだ。ブランドと消費者が意味あるコネクションを持ち、感情的に揺さぶり長期的なブランドに対し忠実な消費者を作り出すことが最も大切だ。彼らのSNSに投稿してもらい情報を共有する手法は一時的なものですぐに過去のものになってしまう。リアルな人と人の関わりこそが重要だ。

優秀なマーケターはすでにイノベーティブな方法で彼らの消費者とつながる方法を考え、なんでもデジタルで共有する世の中とうまく融合できないか探っている。2019年ブランド側はしっかり意図を考え消費者とつながらなければならない。つながるために重要なポイントは下記に。

物理的マーケットは関係ない

グローバルで全てがコネクトされている世の中では、ブランドやコンテンツはマーケットなどあまり関係ない。デジタルメディアとSNSの発展により文化・トレンドは一瞬にして世界中に拡散される。

ブティックホテルであるWホテルが上海にオープンした時、同社はニューヨークとロンドンでポップアップイベントを開催した。VR技術を使い来場者に上海を経験してもらった。このような体験を提供することにより、上海のWホテルへの宿泊客を獲得しようという狙いがある。

意図を持ってテクノロジーを導入すること

新しいテクノロジーが登場すると、マーケターはそのテクノロジーをあまり理解せずマーケティングに導入してしまうことがある。ARやVRの使い方を間違えたイベントにあなたも参加したことがあるだろう。テクノロジーをマーケティングに組み込む場合、必ずブランドとの整合性を考えて施策すること。人々があなたの施策でVR体験をする時、長時間列に並ばされ待たされたらどうだろう?もし途中でコンピュータがクラッシュしたらさらに最悪だ。

マーケティングにおける新テクノロジー導入はブランド体験を向上するためのサポート程度だとしか消費者は感じていない。シカゴに新しくマリオット・マーキスができた時に行ったオープニングナイトでは、カクテルをドローンで客にデリバリーするという体験を提供した。ブランド側が持つ素晴らしいホスピタリティをイノーベーティブな方法で宿泊客に提供し、滞在中の満足度を向上するという施策は素晴らしい。Picture1

最後に一番効果的なのは古風なやり方

テクノロジーやインスタ映えスポットで人々を感動させることはできる。しかし今後長くブランドに価値を見出してもらうベストな方法は一体なんだろうか?それは地味だがローテクに尽きる。人々を一つのベニューに呼び、アイデアの共有やディスカッションをご飯やエンターテイメントを使って時間を過ごしてもらうことだ。最終的にはデジタル世界から彼らを引き出し、人と人の付き合いをしてコネクションを作ること。これからこのようなブランド施策はどんどん増えるだろう。情報過多でデジタル生活に慣れてしまった人々にリアルで心に残る体験を提供することが今後のマーケティング施策で重要になるのだ。