タグ別アーカイブ: Online Streaming

YouTubeがインタラクティブコンテンツ制作へ

【出典】4/9/2019

https://www.engadget.com/2019/04/09/youtube-interactive-original-shows-live-specials/

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ネットフリックスだけでなくYoutTubeもインタラクティブコンテンツ開発を開始する。同社でリアリティショー部門を統率していたBen Ralles氏がインタラクティブショー&ライブコンテンツ部門を新しく設立した。

同社のオリジナルコンテンツ部門を統率するSusanne Daniels氏はブルームバーグに対し「我々はインタラクティブストーリーを伝える上で重要なツールと機会を得た。Ben氏はプラットフォームがコンテンツをどのように高めることができるか熟知しており新部門を率いる完璧な人選だ」と語った。

すでにインタラクティブコンテンツを制作しているネットフリックスは、TVドラマ「ブラックミラー」のスピンオフでインタラクティブコンテンツである「バンダースナッチ」の成功をきっかけに、同様のコンテンツを増やしている。サバイバル冒険家ベア・グリルスのサバイバルショー「You vs. Wild」は視聴者がベア・グリルスの行動を選ぶことができるインタラクティブショーで今月4月に配信される。

YouTubeは現在オリジナルコンテンツの制作プランの見直しを行っている。高額な予算をかけたプレミアムコンテンツ制作は中止、新たな方針が近々発表される見込みだ。

Amazon、人気テレビシリーズ『Westworld』のクリエイターと契約

【出典】2019/04/05

https://www.engadget.com/2019/04/05/amazon-signs-nine-figure-deal-with-westworld-creators/Picture1

AmazonPrime Videoの登録者数増加を目的としたオリジナルコンテンツ製作のためテレビドラマWestworldのショーランナーJonathan Nolan氏とLisa Joy氏、そして彼らの会社であるKilter filmsと契約。彼らは45年に渡りAmazon Studiosとプロジェクトを進行する予定、年間3,000万ドル近くの収益を上げると言われている。完成したオリジナルコンテンツはPrime Videoで独占配信される予定だ。

Amazon Studiosとの契約はJonathan Nolan氏とLisa Joy氏がWarner Bros TVから離れる事を意味するが、彼らのHBOシリーズWestworldは引き続き関わる。

脚本は引き続き担当する予定で、いくつかのシーズンで製作総指揮として携わる。今回のアマゾンとの提携で最初に映像化されるのはWilliam Gibsonの小説『The Peripheral』 だ。今後、更に壮大で野心的な物語が生まれることが期待できるだろう。

アップル:ビデオストリーミングサービスを4月にスタート

【出典】1/29/2019

https://mashable.com/article/apple-streaming-service-april-2019/?utm_source=feedly&utm_medium=webfeeds#GYurqZIgnZq3Picture1

アップルファンが待望していたビデオ向けサブスクリプションサービスを同社が4月にローンチする予定だ。情報によるとアップルはコンテンツパートナーに向け「4月半ばローンチ予定」と伝えているとのこと。

サービスは100カ国で展開予定、まず最初にアメリカで登場、他国はその後サービス使用が可能となる。iPhoneのセールスが伸び悩んでいる中、同社は新しいレベニューストリームが必要となる中、ビデオストリーミングサービスは最適だろう。

 

元UTAエージェント、マイク・イソラ氏が短編コンテンツサービスFictoをローンチ

 

【出典】12/19/2018

https://deadline.com/2018/12/ficto-mike-esola-short-form-content-maker-launched-1202522870/Picture1

元UTAエージェント率いるFiction Riot社は短編コンテンツを配信するサブスクリプションプラットフォーム「Ficto」をローンチした。モバイル機器からの視聴をメインとしており、現在20シリーズが製作中、一般消費者には来年リリースとなる。現在Fiction Riot社はコンテンツ・クリエーターと様々なシリーズを開発中だ。

現在制作中の3作はこれから公開される長編映画が元だ。「Can You Keep A Secret」、「Hush, Hush,」、そしてジャッキー・チェンとジョン・セナが出演する「Project Extraction」だ。映画リリース前から、このような短編をリリースすることによりファンベースの構築、上映前にバズを作り出すことができる。そして長編映画のプロモーショナル目的だけでなく、コンテンツクリエーターと共同でオリジナルな短編コンテンツ制作も今後は目指している。

各シリーズは約30分、各5〜7分の3〜5エピソードに分けられる。デジタル&モバイルネイティブなユーザーに向けた短い時間でも見やすいコンテンツとなる。

そして「Ficto」はストリーミングサービスで最初にブロックチェーン技術を使用しロイヤリティを支払うプラットフォームになる。クリエーターは自分のコンテンツのビュー数に応じてロイヤリティが直接支払われる。ブロックチェーンにより支払い経由が明確になるため、クリエーターに支払うロイヤリティが公平、タイムリーになる。

「テレビがもともと手元で視聴するために開発されていたら、現在の我々の視聴習慣はまったく違うものになっていただろう。同様にFictoは完全にモバイル向けに設計されている。縦型視聴やモバイル機能を使ったビデオコンテンツで、ユーザーに新たな体験を与えるだろう。」とFiction RiotのCEO/共同設立者のマイク・イソラ氏は語る。

360度視聴、AR、ライブストリーミングなどもプラットフォーム上で可能でクリエーター側にはモバイル機能を動画に利用できるツールを提供する。

ニールセン調べ:アメリカで最もメディア消費時間が長い年齢層は50〜64歳

【出典】12/12/2018

https://deadline.com/2018/12/adults-aged-50-to-64-most-connected-to-media-streaming-nielsen-1202518485/Picture1

現在アメリカ市民は1日平均10時間24分間メディア消費をしており、ニールセンの新しい調査によれば50歳〜64歳のグループがもっとも長い時間メディア消費をしていることがわかった。このリタイア間際のグループはインターネット・スマホ・TV・コネクテッド機器などを1日平均11時間49分消費している。一方18歳〜34歳のグループの平均は8時間8分、そのうち4分の1はTVのリアルタイム/タイムシフト視聴に消費されている。Picture1

そしてDistracted Viewing(何かを“しながら視聴“すること)がスタンダードだ。調査した全体のうち45%が”頻繁に“または”毎回“スマホやタブレットをいじりながらTV視聴をしている。よって人々の集中力は分散されてしまう。ラジオ・音楽などを聞く場合は逆でTV視聴の際はそのほかのオーディオ機器を使う人は少ない。Picture1

TV視聴しながらデジタル機器を使う人の71%は彼らが見ているコンテンツに関する情報を機器で閲覧している。35%はTVで宣伝されているサービス・商品を購入したり調べていることがわかった。Picture1

時間帯別で調査するとプライムタイムが一番メディア消費時間が長い。TVやコネクテッド機器を使ったビデオ視聴は9PMが一番長い。

NetflixがTV視聴の第一位。テレビ放送、ケーブルテレビ、YouTubeを圧倒

https://variety.com/2018/digital/news/netflix-tv-survey-broadcast-cable-youtube-1202864459/

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Netflixは、アメリカのお茶の間、とりわけミレニアル世代の中で確実な足場を築いてきた。

ウォール街のCowen & Co.社が実施したアメリカの消費者に関する近年の調査によると、テレビ視聴において、従来のケーブルテレビやテレビ放送ネットワーク、およびYouTubeHuluを抜き、いまや購読型動画サービスが最もよく利用されるプラットフォームである。

アメリカの成人2500人に対し5月に実施された調査において、Cowen & Co.は「動画コンテンツをテレビで見る際、最もよく使うプラットフォームはどれですか?」と尋ねた。全体でみると、全回答者のうち27%を占め、Netflix1位を記録した。続いて、ケーブルテレビが20%、テレビ放送が18%、YouTube11%となった。

対象を1834歳の大人に絞ると、Netflixの強さはより顕著に表れる。この若い世代の回答者のうちおよそ40%が、テレビでの動画コンテンツ視聴で最もよく使うプラットフォームはNetflixだと回答した。これは17%のYouTube12.6%のケーブルテレビ、7.6%のHulu7.5%のテレビ放送を大きく引き離した。

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従来の有料テレビサービスを契約しているアメリカ人(すなわち、ケーブルテレビの契約を解除した人、あるいは契約したことのない人を除く)の中では、Cowen & Co.の調査において、ケーブルテレビはテレビ視聴の中のトップとなった。しかし依然、Netflixは僅差で2位であった。従来のテレビパッケージを契約する人について、ケーブルテレビは1位の26%で、Netflix24%、テレビ放送が19%と続いた。

「長期的に見て、【Netflix】はどんどん良いコンテンツを提供し続けることができると考えると、この結果は明らかに更なる価値創造の前兆である。」と、John Blackledge氏率いるCowen & Co.のアナリスト達は、火曜の調査記録に記載した。

Netflixは凄まじい数のオリジナルコンテンツを生み出し続けている。すべて合わせて、2018年にはコンテンツにかけた額が130億ドルになるペースであるとCowen & Co.は推測している。(損益計算書をもとにすると、当年は最大80億ドルをコンテンツにかけるとNetflixは見通した。)

2018年の第二四半期、Netflixは約452時間分のアメリカオリジナル番組をリリースした。これは前年比51%増の数値だが、実は2018年第一四半期の483時間という記録をわずかに下回っている。第二四半期のNetflixオリジナル作品には、『ロスト・イン・スペース(原題:Lost in Space)』のリブート、麻薬戦争のドキュメンタリーシリーズ『ドープ(原題:Dope)』、ブラジルのディストピアを舞台にした『3%』に加え、『13の理由(原題:Thirteen Reasons Why)』のシーズン2、『ルーク・ケイジ(原題:Luke Cage)』のシーズン2、『アンブレイカブル・キミ・シュミット(原題:Unbreakable Kimmy Schmidt)』のシーズン4などが含まれた。

Netflixは、2018年第二四半期の結果報告を、716日月曜日の株式市場クローズ後に予定されている。当社は、最終的に国外では500万人、米国内では120万人が新たに加入すると予想した。

Cowen & Co.Blackledge氏は、特に国外でのNetflixの見通しに強気で、当社の株式の長期価格目標を、一株当たり375ドルから430ドルに引き上げた。Cowen & Co.は、Netflixの国外契約者について2018年末の8360万人から2028年には25520万人に膨らむだろうと予想している。(前回の予想24390万人から引き上げられた。)

「世界を率いるような国外コンテンツ制作の地盤を持つことは、Netflixが国外市場での制作を増やすうえで有利に働くとわかるに違いない。似たようなコンテンツをハリウッドで制作するよりも、国外では低いコストで作品を制作できるのだ。」と、Cowen & Co.のアナリスト達は記述した。

Netflix株価が新高値を更新

【出典】http://deadline.com/2018/04/netflix-stock-hits-new-high-market-cap-nearly-biggest-in-media-1202366508/

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Netflixが四半期決算報告を発表してから1日後、同社の株価は9%上昇して336.06ドルに達した。取引セッション中に、同社は52週間で最高の338.62ドルを叩き出した。 1年前のこの時期は約140ドルで取引されていた。

加入者数の伸びは投資家を喜ばせ、第1四半期の全世界の加入者数は1億2500万人に達し、第1四半期には740万人以上の増加となった。 同社のビジネスモデルの持続可能性について多くの疑問が残されているが、特にコンテンツやマーケティングに年間100億ドル以上を費やす意欲があることを考えると、世界市場にはまだ余裕がある。

グッゲンハイムのアナリスト、マイケル・モリス氏の報告によると、全米でのストリーミングサービスの世帯普及率は約45%であるとの見通しがある。国際的には、その数はわずか5%だ。

時価総額では、Netflixは従来のメディアライバルのいずれよりも遥かに大きい。Netflixの時価総額は、今日のクローズ時点で、コムキャストの1,542億ドル、ディズニーの1,536億ドルに次ぐ1458億ドルである。 AT&Tとヴェライゾンの巨大モバイル企業、またはApple、Amazon、Googleなどの技術系企業だけがこの数字を上回るが、メディアはこれらと比べ物にならないほど小規模である。Netflixのリード・ヘイスティングス最高経営責任者(CEO)は、「私たちテック企業というよりは、メディア企業である」と強調した。

もちろん、誰もが最新のNetflixの記録を祝っているわけではない。レガシー・メディア・プレイヤーは、5年前の『ハウス・オブ・カード』の配信以降本格的に急上昇している同社に対し、不安と懐疑心を抱きながら見守っている。

FBRキャピタル・マーケッツのアナリスト、バートン・クロケット氏は、「Netflixの驚くほど堅実な成長を従来のテレビのエコシステムに対する警告としては見ていない。」とレポートに記した。

しかしウェドブッシュ・セキュリティーズの著名なハイテクアナリスト、マイケル・パッチャー氏は、ウォール街がNetflixを過大評価していると警告している

パッチャー氏は「Netflixは魅力的な価格で素晴らしい顧客満足度を提供する優れたサービスを提供していると思う。 しかし同社が、株価が示唆する程のレベルの利益を生み出すためには、劇的に成長し、サービス価格を大幅に引き上げる必要がある。キャッシュフローが良くなる証拠が見えるまで、別の魅力的な投資機会を求めることを投資家に推奨する。」

MPAA、映画支出の増加をNetflixなどのストリーミングサービスによるものだと発表

【出典】https://www.hollywoodreporter.com/news/mpaa-touts-netflix-streamers-driving-growth-movie-spending-1099560

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伝統を破り、MPAAは年次報告書に“ホームエンターテインメント(家内でのエンターテインメント)を組み込むことに決めた。その報告書は、2017年に世界の興行収入が400億ドルに達したが、アメリカ内の観客者数は22年連続で低迷したことを発表した。

ハリウッドの主要スタジオを代表する米国映画協会(MPAA)は、Netflixやその他のストリーミングサービスの功績を大いに讃えている。

MPAAの会長兼CEOであるチャールズ・リヴキン氏は、伝統から離れ、MPAAによる映画事業の健全性に関する年次報告書に、ホームエンターテインメントの支出を含めることを決めた。以前は、このレポートは映画館での収入のみに焦点を当てていた。

変動しやすい劇場市場やかつてはハリウッドの収入のドル箱であったDVD販売の終焉と比較して、デジタル・サブスクリプション・サービスの爆発的な増加を考えれば、協会の方針の変更の理由は十分にうなずける。

2017年には、劇場およびホームエンターテイメントの総グローバル支出が884億ドルに達した。ストリーミング・サービスを含むデジタル・ホーム・エンターテイメントは、前年比31%増の321億ドルとなったが、DVDなど物理的ホーム・エンターテイメントの支出は15%減の157億ドルであった。しかし、5年前と比較して161%増のデジタル部門のおかげで、ホームエンターテインメントの総支出は11%増(478億ドル)となった。

「今日のホームエンターテイメントは爆発的に広がっており、減速の兆候はない。」とリヴキン氏は記者会見にて述べた。

アメリカ国内のホーム・エンターテイメントの支出額は前年比5%増の205億ドルで、その内デジタルへの支出は137億ドルとなり、前年比20%増、2013年比110%増となった。物理的ホーム・エンターテインメントへの支出は、北米でも15%減(68.3億ドル)だった。興味深いことに、オンライン映画の視聴回数と取引件数は前年比で11%減少したが、ストリーミングサービス、ペイ・パー・ビュー、その他のデジタルプラットフォームをテレビで視聴する、オンラインテレビの視聴率は45%上昇した

ベン・アフレックの『ザ・コンサルタント』がアメリカのデジタル映画レンタルリストにおいてトップ、続いて『モアナ』と『ワンダー・ウーマン』が登場した 。

国際的に見ても、状況はまったく同じだ。デジタル支出は185億ドルで、2016年と比べ41%増加し、DVDなど物理的な売上高は16%減の89億ドルだった。

1月の発表を確認してみると、北米の興行収入は111億ドルで、2016年から2%減少し、観客動員数は22年連続で低迷した。国外の収入は、主に中国の興行収入(79億ドル)が20%近く増加したことを背景に、7%増の295億ドルに上昇した。世界の売上高は5%増(406億ドル)だった。

MPAAのメンバーのディズニー、フォックス、パラマウント、ソニー、ユニバーサル、ワーナーブラザーズの6つの主要スタジオは、ストリーミングサービスに映画を配給しているが、個々の映画のレンタルや販売よりも収益は少ない。

スタジオや他の映画会社は、プロデューサーでもありオリジナル映画やテレビ番組に膨大な資金を割くNetflixと相容れない関係だ。またNetflixは、映画館でオリジナルの映画を公開する際に劇場の方針に従うことを拒否しており、劇場所有者を悩ませている。

会見に参加した劇場所有者出演契約協会のジョン・フィティアン会長は、「劇場所有者を代表する協会が、報告書におけるホームエンターテイメント部門を擁護することに矛盾を感じる人もいるかもしれない。最もテクノロジーに敏感な 人々は、最も頻繁に映画を観る者でもあります。私たちは、より多く大々的に映画を製作し提供してもらえるよう、配給・制作パートナーが家庭内でもっとお金を生むことを望んでいる。」と述べた。

フィティアン氏は、ストリーミングサービスもテレビ番組を提供していて、映画視聴をテレビ視聴から切り離すことは不可能であると警告した。

MPAAは、Netflix、Hulu、Amazon、HBO Go、CBS All Accessを含むデジタルエンターテイメントグループからの数字を引き出している。

「以降のページで展開されるのは素晴らしいビジネスストーリーである」とリヴキン氏は報告書の導入欄に記した。 「強力で活気のある劇場並びにホームエンターテインメント市場は、世界中の観客に比類のない体験を提供するために絶えず進化している。」

ジム・ヘンソン・カンパニーに勤務した後、オバマ政権時の米国大使を全うしたリヴキン氏は、「Theme(テーマ)」という新しい名前の年次報告書に他にも大きな変更を加えた。映画鑑賞の習慣や人口統計データを集計する際、MPAAの調査は電話ではなくオンラインで行われた。 MPAAの関係者によると、オンライン調査は、若い視聴者を抑えるという面で特に重要だと言う。

この報告書によると、2017年の映画鑑賞者はより多様性があったが、調査の実施方法の変更により前年との比較が困難であったようだ。

リヴキン氏と彼のスタッフは、映画鑑賞者が多い若い世代の鑑賞者数が急激に減少したことを重視しなかった。というのも、前年比を比較することは不可能だと考えているためだ。 18歳から24歳までの観客数は2016年から28%減少し、12-17歳の年齢層では22%減少した。

25歳から39歳までの人々が引き続き最もよく映画鑑賞に出かける世代であり、その次に多いのが40歳から49歳の世代である。この数字は、若い消費者を劇場に誘い込む上でハリウッドが直面する課題を反映している。

民族グループでは、1人当たりの劇場訪問回数が高かったのはヒスパニック系が最高の平均4.5回、続いてアジア人(4.3回)であった。販売されたチケットのうち、55%が白人、続いてヒスパニック系(23%)、アフリカ系アメリカ人(12%)、アジア系(7%)、その他(3%)であった。

また、北米の人口の4分の3以上(2億6,300万人)が、2017年に少なくとも1回映画館に足を運び、一般的な映画ファンは4.7枚のチケットを購入した。性別に関しては、女性と男性の間に差は見られなかった。

Twitter、契約の一新によりMLBの試合を毎週ライブストリーミング

【出典】https://techcrunch.com/2018/04/03/twitter-to-live-stream-weekly-mlb-games-in-renewed-deal/

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メジャーリーグの試合中継が、新たなパートナーシップ契約の結果としてTwitterに登場するテキサスレンジャーズとオークランドアスレチックスの試合は、2018年のシーズン中、テレビ中継されないMLBデイゲームのライブストリームとしては最初の試合となる。

MLBは、Twitterで中継される試合のスケジュールを、ツイートで発表する予定だ。

Twitterは以前にもMLBと協力してきた。同社が2016年にライブストリーミングへの取り組みを強化していた際、MLBだけでなくNHLやNFLのような他のスポーツ組織の週刊試合中継をする予定であることを発表していた。その後、2017年4月から10月まで毎週試合を放送した。米国のユーザーは2018年4月から9月まで無料でストリーミングできるようになる。

ファンはlive.twitter.com/MLBにてオンライン並びに接続されたデバイスで試合を見ることができ、又視聴の際にTwitterアカウントにログインする必要はない。しかし、試合の放送はTwitter限定ではない。各中継は参加チームの地元のテレビ局との同時放送である、またTwitterは、スポンサーへコンテンツ内の広告パッケージを提供すると述べている。

これらの広告取引には分配収益があるが、Twitterは収益の分配方法についてコメントしていない。

TwitterはMLBの試合の唯一のオンライン中継プラットフォームではない。 Facebookは最近、ナイトゲーム25試合をライブストリーミングする独占契約を結んだので、他の場所でその試合は視聴不可能である。

MLBは、比較的新しいストリーミングサービスでも試合を配信できるような取り組みを重ねている。たとえば、YouTube TVは先月、ワールドシリーズの数年にわたるスポンサーとなる契約を発表した。これには、スタジアム内の看板、TV広告、オンエアコールアウトなど、同サービスを大幅に売り込む計画が含まれている。そして、今月登場するディズニー所有のストリーミングサービスESPN +は、180以上ものMLB試合を放送する予定だ。またMLB.TVのアウトオブマーケットパッケージを購入することでより多くの試合を見ることができるオプションも用意している。

試合に加えて、MLBは2018年の間、シーズンを通して@ MLB Twitterアカウントからリアルタイムでハイライトを再び配信すること、また@LasMayoresからはスペイン語のハイライトも配信すると、Twitterは述べている。 そしてTwitterは、MLB全30チームと提携して、ハッシュタグで起動される絵文字を利用可能にする。

『スター・ウォーズ』を筆頭としたホリデー四半期、ディズニーがウォール・ストリートの期待を上回る

http://deadline.com/2018/02/disney-beats-wall-street-estimates-in-star-wars-led-holiday-quarter-1202279634/Picture1

ディズニーは、『スター・ウォーズ:最後のジェダイ』リリースと新しい連邦税法の好影響による16億ドルの追加収入により、2018年第1四半期のウォール・ストリートの期待を上回った。

株価は前年同期比22%増の1株当たり1.89ドルとなり、1株当たり1.61ドルというファクトセット社によるアナリスト達による合意をはるかに上回った。収益は155億ドルの見通しをわずかに下回ったが、前年の148億ドルから153億5千万ドルに増収した。

同社は21世紀フォックスが持つ524億ドルの資産の買収プロセスを始めたばかりで、2019年半ばに終了する見込みだ。

また、2つの独自ストリーミングサービスの取り組みも行っている。1つはESPNブランドのサービスで、スポーツネットワークの加入者損失を相殺するよう企てられている。もう1つは2019年に開始が予定される一般的なエンターテインメントサービスで、これがFoxとの取引を推進した。
『スター・ウォーズ』シリーズはスムーズにうまくいっているが、今夏リリース予定のスピンオフ『ハン・ソロ:スター・ウォーズ・ストーリー』は撮影中の監督交代などトラブルがあったが、ロン・ハワード監督が引き継ぎ安定化された。

同社に関する多くの質問は、今後もESPNの収益を頼りにするのかという点だ。四半期の広告収入が軟調した。平均視聴者数減収、視聴率減により広告インプレッションが低下、主な理由としてはカレッジ・フットボールのプレーオフシーズンの開催時期変更だと同社は説明している。

ABC、BAMTechおよびケーブルネットワークを含むメディアネットワーク部門は引き続き安定した利益を生み出している。今四半期は業績はケーブル部門の売上高は1%増の45億ドル、営業利益は1%減の9億ドルだった。

同社が持つHulu株の配当は5000万ドル、前年同期の1億1,900万ドルから半分に下がった。

Huluにおける収益減は、プログラミングおよび人件費の増加によるものであり、これは会員費および広告収入の伸びによって部分的に相殺された。