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日本映画の新時代が始まる

【出典】2019/05/15

https://variety.com/2019/film/global/cannes-japan-toho-studio-ghibli-1203215689/

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日本で新時代を迎えるにつれて国内映画産業は復興の道を辿っているものの、長期にわたる衰退を経てデジタル時代は新たな課題を抱えている。4月30日の明仁天皇の退位により、日本は新時代を迎えた。1989年の明仁様の即位により平成が始まり、2019年5月1日に明仁様のご子息徳にあたる仁様の即位で令和の時代が開始した。

日本最古の映画雑誌キネマ旬報で平成と昭和(1926-1989)の日本映画を振り返る特集が組まれた。1960年代初頭に始まるテレビブームをきっかけに、1989年に日本の映画産業は長期衰退を迎えていた。1957年には戦後最大の10億9,900万人の年間入場者数を記録したが1989年には1億4,350万人まで下落した。そして日本映画製作者連盟によると国内映画のシェアは1970年の78.3%から46.6%へと下降。

平成初期の映画産業は、復興よりも衰退が呼称として適当であったが、人気アニメに夢中になった子供を除き多くの子供がハリウッド作品に夢中となった。予算は限られ、日本の商業映画は苦しい状況に陥った。

30年という年月でどのような変化がもたらされたのだろうか。2018年には入場者数が1億6,900万人まで伸長。日本映画は55%のマーケットシェアを獲得しており、11年連続で海外の競合を打ち破っている。また、新作映画が613本公開され、スクリーン数は3,561スクリーンまで増加。1989年の公開本数は255本、スクリーン数は1,912スクリーンであった。今年の国内興行収入ランキングでは『映画ドラえもん のび太の月面探査機』『マスカレード・ホテル』『名探偵コナン 紺青の拳(フィスト)』などの国内映画が上位を占めており、ハリウッド映画への対抗心を燃やす。

ベテラン・アナリストオオタカヒロオ氏は、日本映画の復興についてこう解説する。

「1993年のシネマ・コンプレックスが復興の鍵となった。映画館という言葉がシネマコンプレックスを意味する時代に我々は生きている。」

現行の多種多様の映画が公開されているシステムはファンの熱い支持、特に若年層の心を掴んだとオオタカ氏は指摘する。また、日本の映画スタジオが系列のシアターチェーンに対し自社映画を強引に公開させる手法も終焉を迎えるだろう。観客の需要に上映スケジュールを適応させるマルチプレックスの柔軟性は、ブーム前に比べヒット映画が稼ぎやすい環境をもたらした。そして、日本の映画産業もヒット映画の生み出し方を学んでいた。

業界大手の東宝を中心に大手スタジオは、ヒットした漫画や小説,テレビドラマを原作とした映画を余すことなく製作、公開している。

今日では、多くの映画でメディア企業がリスクと利益を共有する製作委員会方式が採られている。製作委員会方式は1970年代に開始。フジテレビと東宝がタッグを組み人気テレビシリーズの踊る大走査線の映画化が行われ、主演の織田裕二が湾岸署の警官役を演じた。2003年の2作目『踊る大捜査線 BAYSIDE SHAKEDOWN2』は、興行収入150億円を突破し、未だ破られることのない実写映画の最高記録を打ち立てた。もう一つの大きな存在として、1985年に宮崎駿監督と高畑勲監督、プロデューサーの鈴木敏夫氏の3名により設立されたアニメーションスタジオ スタジオジブリが挙げられる。1989年のスマッシュヒット『魔女の宅急便』を皮切りに、ジブリは老若男女に受け入れられ、かつ興行的な成功を収める映画を数々生み出しアニメーション業界の常識を覆した。

20年以上に渡り、ジブリ映画は国内外共に存在感を示してきた。2001年の『千と千尋の神隠し』では興行収入2.75億ドルを記録。日本での興行収入ランキングで堂々の1位を獲得しており、現在もその記録は破られていない。宮崎駿監督の才能がジブリの成功に欠かせなかったことは言うまでもないが、鈴木氏の抜け目のないマーケティングと日本テレビ系列との提携も大きく寄与した。平成を振り返る際には、ゴジラシリーズも忘れてはならないだろう。1985年に10年の歳月を経て公開された『ゴジラ』を1作目として平成ゴジラシリーズが始まる。

アメリカに拠点を置きゴジラシリーズを大々的に取り上げたFangoria magazineのNorman England氏は、平成ゴジラシリーズは以前のシリーズと比較すると大人向けの映画に仕上がっており、日本は大人に受け入れられる作品を作る国として世界トップレベルであると賛辞を贈る。大人向けという方針が功を奏し、年間の国内興行成績のトップ10には必ずランクインされる人気を誇った。

その後に1999年から2004年までにミレニアムシリーズと呼ばれる6本を製作したものの、最後の『ゴジラ FINAL WARS』が失敗に終わり、ゴジラシリーズは12年間の凍結期間を迎えた。

庵野秀明総監督と樋口真嗣監督のタッグで実現した12年ぶりのゴジラシリーズ『シン・ゴジラ』は、造形物の中に人が入って演じるという従来の撮影方法に囚われることはなかった。全てCGで映像化されたゴジラや官僚や科学者,自衛隊などの登場人物が受け、今までのゴジラシリーズ28作品全てを上回る7,400万ドルを稼ぎ出した。

映画業界の復活に貢献した同作だが、令和の時代も引き続き復興の時代となるだろうか。

東京国際映画祭でフェスティバル・ディレクターを務める久松猛郎氏は、取り組む必要のある問題を把握している。

久松氏は今後の日本映画について次のように述べる。

「私たちは日々の生活でデジタル技術に取り囲まれており、映画製作も乗り遅れてはいけない。優れた原作も数が限られているためオリジナル脚本を宣伝する必要性も生じてくるのに加え、海外市場に向け海外パートナーも増やしていくべきである。最終的には若手クリエイターのスキルを向上させ新しいチャレンジができるようにサポートしなければいけない。」

しかしながら、新たな構想は現時点では出て来ていない。