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マーケターがタブーな話題をうまく扱う方法

【出典】05/07/2019

https://www.thedrum.com/opinion/2019/05/07/tackling-taboos-how-marketers-can-overcome-being-lost-words

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セックス。メンタルヘルス。離婚。生理。死。話題にしにくいトピックは沢山ある。

社会がタブーとして扱う内容は、ビジネスにおいても同じ目で見られる。例えばタンポンの広告が青色の液体を使うなど、婉曲表現や比喩が用いられることが多い。(誰から秘密を隠そうとしているのか、私はいつも不思議に思っていた。)

しかし時代は変わり、ブランドには今2つの選択肢がある。社会の期待を裏切るか、オブラートに包んだ表現を使い時代遅れになるか、だ。

結果は数値に現れている。

イギリスの婦人衛生用品ブランドBodyformのBlood Normalキャンペーンを見てみよう。(キャンペーン動画リンク)

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生理についてもっと正確にはっきりと伝えるというBodyformの施策は確かな成果を発揮した。3分の2近くの女性がBodyformに対してポジティブな印象を持ち、又4分の1の女性がBodyformの商品を購入または検討していることがわかっている。

数値に現れている結果に、文句のつけようはない。

従来のトンマナよ、安らかに眠れ。

恐ろしいことだが、生命保険会社や葬儀会社は人々の死から利益を得ている。死について我々は最大限の注意を払い、丁寧なアプローチを試みるのが慣習だ。しかしそれに逆らうのがDead Happyという遺言書サービスの会社だ。同社曰く遺言サービスは「自殺の意志表示ではなく、あなたの死後への期待を文字で表現するお手伝い」だという。

このレベルのフランクさに違和感を感じる人が沢山いるだろう。しかし同社は全ての人々をターゲットとしているわけではない。同社のターゲットは、怖いもの知らずで、死について考えることを嫌う若い世代だ。つまり、シリアスな話題を笑い飛ばすような人々である。

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正々堂々と。

男女がイチャイチャする時に必要とするブランドでさえ、人々が恥ずかしがる話題を持ち出しづらく思っている。コンドームブランドDurexのウェブサイトを読んでいるだけで、実際にコンドームを購入する際の気まずさを感じてしまう。「Durexがコンドームに新たに加えた微調整により、快適で安心の性的体験(sexual experience)を提供します。」・・・「性的体験」。なぜセックスとはっきり書かないのだろうか?

有名ブランドとは対象的に、比較的新しいコンドームブランドHanxは「社会はセックスライフに対して変な反応をするのをそろそろやめるべきだ。」と胸を張って主張する。同ブランドは以下のようなユーモアで気まずさを紛らわす。「あなたのパートナーのようにスムーズで、異臭のしない、ヴィーガン、最高のシェイプ、そして滑らかでちょうど良いサイズのコンドームを探しているなら、Hanxをご使用ください。」

あるトピックをタブー扱いするのをやめれば、そのトピックはタブーでは無くなる。

違いは何か。

セックス、死、生理はそれぞれ全く違ったジャンルだが、上記3ブランドには共通点がある。

消費者が使う口調を使用。オーディエンスが使う言葉遣いを反映することで、ブランドのカスタマー理解を強調している。

話題にしにくいトピックの中にユーモアを見出す。人は笑うと、緊張がほぐれる。ブランド側が、気まずいトピックを問題なく扱う姿を見せつ見せれば、消費者も気まずさを感じない。

大胆さ。エッジの効いたヘッドラインだけで、内容に気まずさが残っていては意味がない。妥協は許されないのだ。

これらのブランドに従うべき理由。

ターゲットオーディエンスとの距離を縮めることで、ブランドの存在感を高め他ブランドとの差がつく。このテクニックは強みとなり、商業利益をぐんとあげることができる。

それだけではない。

50歳以下男性の死因1位は自殺である。1日に2人が子宮頸癌で死亡しているが、女性の3人に1人が子宮頸癌の検査やパップテストを受けていない。世界では携帯電話よりもトイレなど衛生設備にアクセスがない人の方が多い。こうした問題を気まずさゆえ話題にしない間に、人々は苦しんでいるのだ。

ようやくブランドはアクションを起こし始めている。Campaign Against Living Miserably (困窮な生活への反対運動)は男性の自殺問題と戦っている。Who Gives A Crap (直訳:誰も気にしない)は再生紙から作られたトイレットペーパーを販売し、その利益の50%をウォーターエイドに献金している。Public Health England(イギリス政府の公共衛生機関) はTreatwellと手を組み、ビキニワックスの施術に来た女性らにパップテストを進めるよう促している。

次は誰の番?

生命保険会社が行動に起こせるなら、他の誰でもできるはずだ。老人ホームの入居者を個性ある強い人間として扱い始めたり、薬局の宣伝を消費者の気に障らないようなトーンに変えたり、洗剤ブランドが洗濯で本当に落ちにくいシミについて扱う(Bodyformと提携するいい機会…)のはいつだろう。

マーケターがエクスペリエンス・エコノミーにおいて成功するために必要なこと

【出典】4/9/2019

https://www.thedrum.com/opinion/2019/04/09/what-it-takes-marketers-thrive-the-experience-economyPicture1

デジタル変革により、エクスペリエンス・エコノミーは今日におけるビジネスのニーズに変化をもたらした。かつては、ブランド側の観点で商品(サービス)の物質的な価値を決め、競合他社と差別化するためにその価値を高めてきた。しかし、最近では消費者のインサイトを重要視し、カスタマーエクスペリエンスを管理する事を率先して行っている。IBMによるとカスタマーエクスペリエンスの管理はCMO(マーケティング最高責任者)が担う役割とされ、2019年のSalesforceによる米国マーケティングレポートでは、実際に45%のマーケターが事業全体においてカスタマーエクスペリエンスを率先して行っているということがわかった。

消費者がブランド側に多くの事を求めるようになった競争の激しい今日のビジネス環境において、ブランドは全てのタッチポイントを通じ消費者にパーソナルエクスペリエンスを与える事が不可欠である。今までは、数少ない限られた顧客データでカスタマーエクスペリエンスを提供していたが、それでは不十分だった。ブランドに対する信頼度を高め、より根強い支持を得るために、ブランドは、顧客を総体的に理解することが最善の方法であると見いだした。顧客の生活、考え、価値感を探ることで、顧客の真理を見つける事が出来る。そうすることで、ブランドと顧客の価値観を一致させ、感情的レベルのつながりを築くことができる。

しかし、ビジネスにおいてどのように顧客を総体的に理解するのか。この記事の作者がFocusVisionの最高マーケティング責任者として実行した3つの戦略は以下の通りである。

スモールデータをもって、ビックデータを補う。

エクスペリエンス・エコノミーにおいて、ビックデータ、またはオンラインショッピング行動から生まれた取引データはもはや充分ではない。このビックデータは「何」を明らかにするが、「なぜ」そうなったかまでは明らかにしない。そのため、作者はより細かいことがわかるスモールデータでビックデータを補強し、顧客ひとりひとりに合わせたエクスペリエンスを作り出す事を可能にした。ビックデータは人間の行動パターンを示すが、小さなデータはなぜそのアクションを起こしたのかという、人間の行動に対する姿勢、感情、動機の洞察を表す。

マーケティング担当者はビックデータとスモールデータの組み合わせ、顧客を洞察すべきである。そうすることで、ブランド、製品、またはサービスにおける顧客の動向をだけでなく、行動や意思決定を推進する動機を理解することがでる。定性的、定量的リサーチ研究を行うことにより、ブランドは顧客を真に理解する事ができ、その結果、ターゲットが商品やサービスに興味を持ってもらうためのカスタマーエクスペリエンスを提供出来る。

サイロ(組織内の孤立化)をさけリサーチャーとの共同を容易化する

ビックデータ、スモールデータを効果的に活用するために、リサーチチームと協働するべきだ。年に1、2回の大きな研究から製品、カルチャー、ブランドなど、異なるファンクションを報告してくれる研究者は、ビジネスにおいて変革を推進するためには必要不可欠な存在である。組織内のすべての部門が、インサイトをますます必要とすることを考えると、研究者による専門知識は大きな価値をもつ。専門家によって多くの情報源から得たデータを作り出す事ができ、その優れたデータを使うことにより、マーケティング担当者や他の部署はデータに基づいた最終決定を下すことが出来るようになる。

しかし、マーケターとリサーチャーの方法論、アプローチ、考察、そして個性は非常に異なる。マーケター、マーケティングスタックやビッグデータを基に、ターゲット設定、データの処理、および顧客への発信を機械化し簡単にしようとしがちである。一方で研究者はスモールデータに目を傾け、「なぜ」という疑問を追求し、人間の行動の裏にある動機を理解しようとする。この「なぜ」という疑問こそ、マーケターにとっても必要な要因である。マーケターと研究者は、お互いに学び合い、統一された目標に向かって働く。

常時対応のアプローチを確立する

ものに対する視点、考え、忠誠心、行動が常に変わってしまうのは人間の本性である。現在の膨大な情報と素早いリスポンスが溢れる現在のデジタルの世界において、消費者のものの見方、考え方はかつてないほど速く変化する。そのため、消費者の動向を洞察することは一度だけ行えばよいのではなく、むしろそれは常に行われ続けなくてはいけない。

顧客の声に耳を傾け、顧客と関わり合うための常時対応のアプローチを確立すべきだ。それにより、随時変わりゆく顧客の感情の変動を把握し続けることが可能になる。

顧客にフィードバックを求め、定期的にそのフィードバックをチェックすることで、マーケーターは、顧客の行動の変化を予測し理解するのに役立つ定性データを構築できる。その結果、マーケティング担当者はより良いカスタマーエクスペリエンスを効果的に生み出すことができ、なおかつ顧客との関係をより深いものにすることができる。

新しい物語

会社規模でインサイトの戦略を行っていくにあたり、マーケターと研究員は、カスタマーエクスペリエンスを率先して管理していく責任がある。この新たなビジネスの背景において、ビックデータとスモールデータを基にマーケターと研究者の両方が力を合わせて推進する、常時対応のアプローチは消費者を魅力しつづけることを可能にする。

 

Libertyによる、耳にしつこく残るジングルは消費者のブランドの認知度を高める;「四回ブランド名を復唱する手法を真似してくれても構わない」

【出典】2019/4/9

https://www.thedrum.com/news/2019/04/09/libertys-jingle-climbs-the-audio-logo-index-it-doesn-t-hurt-mention-the-brand-fourPicture1

「リバティー、リバティー…リバティー」というLiberty Mutual社のCMの最後に流れるメロディーは、マーケットに登場してから1年足らずで、Veritonicの年間オーディオロゴ・インデックスのトップに急上昇した。これは、そのジングルのシンプルさと耳から離れない中毒性のおかげである。

 

Veritonicは、米国および英国の1,600人以上の消費者を調査し、サウンドロゴによって、どう消費者のブランドリコール、エンゲージメント、およびブランドの認知度のレベルが異なる事を立証した。

 

米国では、LibertyのジングルはNationwideに続きに2番目に高い識別評価を得た。それは市場全体で6番目に効果的であると言われている。

 

Farmers InsuranceはNationwide、Old Spice、Intel、O’Reilly Auto Partsに続いて英国の世論調査のランキングの上位になった。また、ハリボー、マクドナルドとハインツビーンズはトップであった。

 

Veritonicは、レポートの中でLibertyのコンポジションを賞賛した。また、分析プラットフォームによると、より高いレベルのリコールとはるかに高いレベルのブランド識別をもたらす戦術であるとのこと。Libertyの新しいジングルにより、ブランドのオーディオロゴの評価は、インデックスが査定したほぼすべての測定基準で飛躍的に向上した。また、ブランドのリコールランクは7パーセントポイント増加した。

 

Libertyにとってこの成功は偶然もたらされたものではなかった。昨年CMOのEmily Fink氏が、保険ブランドのジングルを作り直すことにしたとき、彼女は12個以上のポテンシャルの高いメロディを作った。

 

「リコール、プレイバック、記憶性、好感度、そしてLibertyとの適合性を理解するための定量的研究において、私たちは消費者のことを第一に考えた。」と彼女は語った。

 

それは明確なものであった。ブランドの新たなジングルを、しつこく、耳に残るような音にし、また単なるキャンペーンではなく、Liberty Mutual社全体に結びつくようなものにしたということである。

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Elias Art Music Houseによるおなじみのジングルは、各広告の最後に少なくとも4回ブランド名を復唱しているが、この方法はテストした中で最もよく機能したオーディオロゴである。

 

Fink氏は、その「シンプルさと中毒性」が成功への鍵であると考える。CMOによると、CMに登場する新しいマスコットであるLimu EmuとDougも高評価、このユーモア溢れるパッケージは、Libertyのブランド認知度向上に貢献している。

 

「もちろん、あなたのブランドのジングルで四回ブランド名を復唱する方法をつかっても構わない。私たちは、その方法が効果的なマーケティングツールであるというだけでなく、世界中の人々がどのようにしてジングルを受け入れているかを知れることが嬉しい。」とFink氏は語る。この事について最近Harry Connick, Jr.氏もToday Show内でコメントした。

 

「私たちはLimuとDougと共に来年、他のCMにこの手法が使われる事を楽しみにしている」

AudiのBMWやT-MobileによるMetroのサウンドロゴは、ブランドの認知のためのジングルとしては最悪な物であった。今年の初めに自社のオーディオスティングを広く宣伝したMastercard社も、ブランドリコールスコアが26%という認知度が低い結果となった。しかし、VeritonicはMastercardのオーディオスティングはまだ新しい物であるため、このような結果になったとしている。

信頼がマーケティング・ストラテジーの原動力になる時代

消費者は、ブランドの目的と意図を理解している。

【出典】2019/04/09

https://www.adweek.com/brand-marketing/using-trust-as-the-driving-force-behind-marketing-strategies/Picture1

消費者が信用できる商品を欲しがるという事実は、企業側にしてみれば当然だろう。

2013年のノーベル経済学賞に輝いたRobert Shiller氏と2001年に同賞を獲得したGerorge Akerlof氏は、2015年に書籍を上梓した。書籍内では、市場操作や欺瞞、更には心理的な弱さを狙う売り手で満ちている市場に人々が囚われていることを唱えた。

Shiller氏とAkerlof氏の理論に賛同しようがしまいが、経済的な事実が揺るぐことはない。過去半世紀に渡り我々はブランド側が無知に漬け込むことで利益を得られる市場を形成してきた。マーケティングと広告は市場を都合の良い方へと導くツールであり、悪い評判の恰好の的となった。

しかしながら、潮流は変わりつつある。2030年までに合計年収が4兆ドルを超えると言われるミレニアル世代(19802000年代初頭までを指すことが多い)が力を持つ様になれば、企業はミレニアル世代への理解を深めるだけでなく彼らに従う必要性も出てくる。

Y世代(19801990年代生まれ)とZ世代(1990年代後半〜2000年代生まれ)を巡る多くの文献で、テクノロジーによってエンパワーされた世代の気まぐれに焦点を当てている。しかし、看過されがちなのはこの世代が要求をどれだけ明確に示し、定められたプリンシパルに沿ったマーケティングをどれだけ許容できるかという点である。

テクノロジーは、万能な解決策ではない。

ミレニアム世代は、プロダクトとサービスにこれ以上お金は支払わないだろう。彼らは信頼と透明性にお金を支払うが、この2つを偽ることは極めて難しいと言える。

マーテックとアドテックの進歩は企業の顧客理解、そして顧客へのリーチを容易にしたが、ここで注意しておかなければならないのは、これらのツールが格段に進歩したとしてもミレニアム世代を出し抜こうとするのは間違いということだ。「顧客以上に顧客のことを理解しよう」という言葉をマーケティングの基盤として考えるのは、今日では非常に危険である。過去と比較するとミレニアム世代は「誰かになりたい」という願望は薄れており、世界に与える影響について企業がどのような見解を持っているのかという点に興味を強めている。

優れたブランドは健全な市場から生まれる

まず、情報を隠したりするマーケティングは終わりを告げたと言えるだろう。販売するだけでなく情報を与え、教育にもなり得るコンテンツを生み出す必要があるのだ。もし、この種のコンテンツに時間をかける価値はないと判断するのであれば購買者の76%が商品ラベルで見つけられない情報をインターネットで探しているという調査結果が明かされたLabel Insight’s 2017 Shopper Trends Studyの閲覧を推奨する。

顧客とのタッチポイントが増える可能性の高いデジタル世界では、カスタマージャーニーをコントロールする難易度は高まっているだろう。企業としては、顧客が情報を容易に見つけられるよう、企業サイトなどに情報を掲載させておくべきである。その為に顧客がどこで情報を得ようとしているのかを知る必要があるがSEOやデータ、分析は大いに役立つだろう。

次にあげられるのは、最高のマーケターは社内にはいないという事実から目を背けない事だ。2012年の研究によればミレニアム世代では、広告よりも専門家の意見を重視する可能性が44%高く、ブログやSNSの影響を受ける可能性が広告に比べ247%高いと判明している。実際にDeloitteの調査で、製造元やサービス提供者を最も信頼できる情報源と考えている消費者は10人に1人しかいないと分かっている。

実店舗内にデジタル体験を組み込む方法

【出典】2019/04/08

https://www.thedrum.com/opinion/2019/04/08/five-ways-integrate-digital-store-experiencePicture1

毎日の様に、伝統的な小売企業の倒産や閉店のニュースを目にするが、それは購買体験を刷新できてないからだろうとWarby Parkerの創業者で最高責任者のDave Giboa氏は述べる。

消費者の購買習慣は大きく変わり実店舗を持つ個人商店は衰退していくとメディアは報じている。全ての商品はオンラインで購入できる。そして人々の認識ではオンラインの方が店舗で買うより安い。

だが、単純にオンラインとオフラインの戦いというわけでもない。今日、最も革新的な小売企業はデジタル技術を脅威に感じていない。実際にいくつかの企業ではうまく活用しており、買い手が本当に求めている没入型の体験が出来るブティックを作っている事例も現れている。

では、店舗内でデジタル技術を採用することで、どの様な変化が起こるのだろう。ここではいくつかの変化を紹介する。

驚くほど便利に。

デジタル技術の活用により購買体験はシームレスになるだろう。そう聞くとモバイル決済やワンタッチ決済などを想像するかもしれないが、まだまだ序の口である。McDonaldではチェックアウトのプロセスを早めることを目的にデジタルキヨスクを導入。2020年にはセルフで注文可能なキヨスクをアメリカ全土のMcDonaldで導入する予定だ。

カメラやセンサー、ビーコンなどを備えたAmazon Goストアが登場した当初、賛否両論だったが、支払いの必要のないスムーズな購買体験は新たな可能性を提示した。そして2019年は顔認識システムを利用して消費者の購買履歴や嗜好を判断するツールがブームになると考えられている。Picture1

コントロール可能に。

顧客がアドバイスやインスピレーションを求めている時は彼らをサポートする方が良い。オフラインとオンラインの融合は、小売店に顧客・商品のコントロール可能な範囲の拡大をもたらす。例えば、顧客とのやり取りや取引を容易にするためにタブレットを用意するなどである。

コミュニティーの形成。

テクノロジーにより店舗での体験が改善されたとしても、基本的に人々は店舗よりもオンラインで購入することを好む。そのため、他の来店動機を作る必要があるが、その1つの例として店舗を販売以外の場所にすることだ。店舗がブランドコミュニティのハブになり、ソーシャルにリンクすることで更に効果的になる。ライブストリーミングや教育に関するセミナー、もしくはSNSのブランドに対するツイート・ポストをデジタルウォールにアップするなど。

店舗がちょっとした劇場に。

今日のテクノロジーは顧客に対してエンターテイメント性の高いショーを提供することによりオンライン顧客をリアルな世界に引きつけることも可能になった。

VRAR360度のデジタルミラーは、店舗を画期的な展示会へと変貌させる。化粧品ブランドのCharlotte TibutyARミラーを店舗に設置しており、顔をスキャンすることでメイクの詳細を確認出来るようにしている。LEGOは何もない店舗をスナップチャットARを使用することにより商品が登場する施策を行った。予算に制約がなければ、選択肢は無限大だ。

なぜブランドがアマゾン・プライムビデオを利用して自社コンテンツを配信するのか?

【出典】2019/04/08

https://www.thedrum.com/news/2019/04/08/why-brands-are-turning-amazon-prime-video-distribute-their-own-contentPicture1

AmazonPrime Video Directは、当初プロダクションが動画を投稿出来るプラットフォームとして立ち上げられた。リリースから2年経つ現在、広告主はPrime Videoをブランドコンテンツの配信プラットフォームとして捉えている。

7,500万人の登録者を抱えるPrime Videoは本格的な配信プラットフォームとしての可能性だけでなく、コンテンツが多数の人々にリーチすることで配信側も収益を上げられる将来が待っているだろう。Amazonは視聴時間に応じてロイヤリティの支払いを行なうが、最近アメリカでは1時間あたり415セントから410セントへの値下げを実施した。収益構造の変更が行われたが、シェル、ジャガー、ランド・ローバーは引き続き活用する。シェルはオランダのEndemol Shineが制作した南極探査についての映画を配信しており、ジャガーは電気自動車分野への進出について取り上げた55分のドキュメンタリーを配信。

その一方Lexusでは、日本の職人が奮闘する姿を捉えた6,000時間のドキュメンタリーを中心に据えたキャンペーンを開始した。Amazonでフルバージョンの公開はされていないが、1時間バージョンが公開中である。

LexusPrime Video Directへと投稿を決めた理由の1つ目は、消費者が好んでストリーミングアプリを利用している状況でYoutubeFacebookTV放映よりも興味を惹きつけられる可能性が高いと踏んだからである。

2つ目に多くの人に届ける必要があったからだ。

LexusSpiros Fotinos氏は、我々は流通について考察を重ね数々の市場で運営をしてきたが、様々な市場でも通用するのかを確認する必要があった。そして、我々がどのような可能性を秘めているのかを考え多くの選択肢を比較した結果、Prime Videoが求めているオーディエンスにリーチできるプラットフォームだったと語る。

ブランドがいかにして多様な収益構造を築いていくのかという話は興味深い。Luxusのビデオを40,000人が1時間フルで視聴すれば約20万ドルの収益が出る。

達成できるかどうかはオーディエンス次第ではあるが、Amazon側で人々が投稿したコンテンツを見つけられる保証をしていない。コンテンツを投稿した企業がプロモーション費用を支払うことで視聴を促すこともできず、現在のアルゴリズムでは類似コンテンツを押し出す方針となっている。

Lexusの作品はディレクションをClay Jetter氏が担当、フィルムフェスティバルのDoc NYCで初公開。Lexusとしてのブランドは作品中4分の1も出ていない。そしてLexusCMとして認識されないよう意識したと語っている。

今のところ6つの五つ星評価を得ており作品は好評だ。

 

全ての企業に適しているわけではない。

ブランデッド・エンターテイメントは果たしてアマゾン側が各作品を広告か、広告ではないか検閲すべきなのか?

Fotinos氏は下記のように述べている。「ブランデッド・エンターテイメントという言葉は広告とほぼ同じ意味だ。重要なのは消費者が興味深いと感じ、ブランド側がブランドとして共感するストーリーを伝えることが重要だ。」

AmazonLexus間でのディールを統括していたThe&PartnershipのストラテジストのMatt Bamford-Bowes氏は、Prime Videoを配信ツールとして検討している企業は増えてきているが、慎重に考える必要があるだろうと語っている。

更に、Amazonの課題はLexusの様にブランドから配信されるコンテンツの質を他の作品と同程度に引き上げることだろう。そのために顧客価値を創造する必要があり、質だけでなく数も増やしていかなければならないと加えた。

全てのブランドにとって適切なプラットフォームではない。ブランド側が自身のコンテンツで少しでも収益を上げたいと思っているのであれば危険だ。視聴者側が少しでも広告と思った瞬間、そのコンテンツは二度と試聴されることはないうえ、ブランドとしての信用を落としてしまう。

 

Adidasとビヨンセ氏の契約はブランドにとってどんな意味があるのか?

【出典】2019/3/4

https://www.complex.com/sneakers/2019/04/what-does-adidas-signing-beyonce-mean-for-brand

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Adidasはエイプリルフールに「4月4日に新たな始まりがあるであろう」と発表したが、嘘ではなかった。中にはポケモンとのコラボコレクションの発表であるだろうと予想した人もいた。Adidasの熱狂的なファンは、AdidasがZXキャンペーンを再開するのであろうという予想について様々な議論がなされた。更には、イングランドのサッカープレミアムリーグのチーム、ウルヴァーハンプトン・ワンダラーズのためのスエードスニーカーの発表であろうという、情報に欠けた結論をももたらすなど、世間では様々な憶測が飛び交った。しかし、この実際のアナウンスは、黄色い背景に黒の三つのストライプの画像と共に投稿されており、今振り返ってみれば、蜂、もしくはビヨンセ氏の愛称のBeyをモチーフにしたデザインであったとわかる。

 

このビヨンセ氏とAdidasとの提携は、AdidasのInstagramでの投稿ビデオにより、4月4日公式に発表された。CNBCの記者Jess Golden氏は、「Adidasとビヨンセ氏の双方は4月4日マルチレイヤー・パートナーシップを結んだ事を発表した。ビヨンセ氏は、ブランドのクリエイティブなパートナーとなり、新たに優れたフットウェアとアパレルを生み出し、そして彼女の手がけるブランド、Ivy ParkをAdidasとの提携をもって再起動させるであろう。」と語った。

 

プレスリリースにおいて、ビヨンセ氏は、「これは私にとって一生のパートナーシップである。Adidasはクリエイティブの境界を広げることに多大なる成功をおさめてきた。私たちは、創造性、成長、そして社会的責任を果たす事がビジネスにおいて一番大事な事であるという哲学的考えを共通して持っている。多大なる実績をもち、ダイナミックな業界のリーダーと共に、Ivy Parkを再起動させ、世界規模で拡大することを楽しみにしている。」と語った。

 

Adidas側も今回の提携においてビヨンセ氏と同じ考えをもっている。Adidasのグローバルブランド担当エグゼクティブボードメンバーであるEric Liedtke氏は、「クリエーター・スポーツブランドとして、Adidasは現状に挑戦し、そのオープンソースアプローチを通して創造性の限界を押し広げる。」とのべた。「ビヨンセは象徴的なクリエイターであると同時に、既に功績が認められているビジネスリーダーでもある。この二つが一緒になる事で、私たちは変化を引き起こし、次世代のクリエイターに力を与えることができる。」

 

それはAdidasにとって大きな動きであり、特に女性はこの話題にとても注目している。ここ数年の間、カイリー・ジェンナー氏、ケンダル・ジェンナー氏姉妹との間でブランド・アンバサダーとしての契約を結んでいる。そしてカイリー氏とコラボしたスニーカーAdidas Falconを発売している。しかし、ジェンナー姉妹はスニーカーのコラボのみで自身のラインはローンチしていない。彼らはブランドのために商品を実際に着て外出したり、キャンペーンに出演、インスタグラムにブランドに関する投稿する以外で特に目立った活動はしなかった。Picture1

Adidas Yeezy BoostsのZebraを履くカイリー・ジェンナー氏。インスタグラムより。

 

ビヨンセとアディダスのディールはジェンナー姉妹との提携よりはるかに大きい。彼女は自分のスニーカー、服を着て、そしてAdidasのサポートのもとで彼女のIvy Parkのスポーツブランドを再起動する。

 

去年はIvy Parkにとって激動の年であった。TopshopのオーナーであるPhilip Green氏は、2016年にビヨンセと提携を結び、Ivy Parkを立ち上げた。しかし、2019年にGreen氏は人種差別、セクシャルハラスメントで告発され、会社から退いた。その後、ビヨンセ氏はIvy Parkの所有権を取得した。

 

自身のファッションブランドを独自に経営する事は難しく、またAdidasのインフラストラクチャと技術を使用することはIvey Parkで使われる素材の品質を向上させることができる。さらにIvey Parkブランドの生産、品質管理はAdidasによってより向上することができる。

 

ビヨンセ氏がスニーカーコミュニティの中では大きな力を持っていなが、それは対して問題ではない。彼女の名前は十分な重みをもつ。とにかく、人びとは彼女の着ているものにこだわる。ビヨンセは世界で4番目に裕福な歌手としてランクされており、その純資産は約5億ドルだ。この純資産は今後、このAdidasとの契約でさらに上がることは間違いないであろう。

 

Adidasは近年、女性の市場を近年より積極的に取り入れようとしている。Adidasは3月、女性専用Instagramを立ち上げた。女性向けの靴を製造することになると、女性の消費者はフットウェアブランド特有の、男性用商品のサイズを小さくし、ピンクに塗り替えるだけというアプローチに不満を抱くことがよくあるが、ビヨンセのような人はそれをも変えうる。たとえ、ビヨンセがアディダスのスニーカー「スーパースター」よりヒールを普段履いていることで知られていたとしても、女性達が尊敬する理想的な人物によってデザインされた、あるいは少なくとも承認された女性スニーカーと服を販売し提供することは、女性達の購買意欲を刺激し、ブランドの繁栄につながる。

 

Adidasの大きな成功の1つは、有名人とのコラボだ。1986年にこのブランドがRun-DMCと提携し始めてから、カニエ・ウェスト、ファレル・ウィリアムス、ミッシー・エリオット、プシャ・Tなどのアーティストがコラボした。カニエ・ウェスト氏のYeezyラインは、2014年に提携して以来、今やブランドビジネスの一部として成長している。

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JAY-ZのPumaのスニーカーを履くビヨンセ氏。ビヨンセ氏のHPより。

ビヨンセ氏の夫JAY-Z氏がPuma Basketballのクリエイティブディレクターを務めているということをここで触れるのはタブーである。彼が保有するRoc Nationレーベルとスポーツ・エージェンシーもプーマとの継続的なパートナーシップを持っており、そして彼の長年の友人でありビジネスパートナーであるEmory Jones氏も9年間Pumaとの契約をむすんでいる。何故、ビヨンセがPumaと契約せず、同社の操業依頼からのライバルであるAdidasと契約したのか。おそらく、金銭面の問題か、ただ単に契約が上手くいかなかったのか。

ビヨンセ氏とAdidasがパートナーシップを結んだことは、やはり興味深い。彼女の夫と最高の関係を築いていたカニエ・ウェストのラインYeezyは大人気、Adidasがブランド力を取り戻すことに大きな貢献をしたと賛評されている。ビヨンセ氏はカニエ・ウェスト氏の妻、キム・カーダシアンと長年の親交をもっている。彼らが同じスポーツウェアブランドと提携を結んでいると考えると興味深い。

カニエ・ウェストとビヨンセが同じ政治的意見を共有していないことも興味深いことの一つである。ドナルド・トランプ大統領と会い、Make America Great Again(アメリカ合衆国を再び偉大に)の帽子かぶったこと、保守系の専門家であるCandace Owens氏を支持したことで知られている。ビヨンセ氏とは政治的意見ではでは反対の立場である。彼女は米国上院議員に立候補したBeto O’Rourke氏を支持したが、彼はそれを共和党の現職のTed Cruz氏に負けてしまった。さらには、彼女と彼女の旦那はバラク・オバマ前大統領とミシェル・オバマ氏とも親交がある。

Adidasがカニエ・ウェスト氏の保守的な考えがブランドのイメージとして、結びつかないようにするためにバランスを取ろうとしたならば、今回のビヨンセを契約相手として選んだ事は正しかった。プレスリリースの場で使われた、「社会的責任」という言葉をみると、次のことが汲み取れる。洋服やスニーカーはあらゆる人々によって意味を持って身に着けられている。Adidasは今回のビヨンセ氏との提携には隠れた左翼的な政治的考えを持つ人びとに向けたメッセージがあり、彼らを取り入れようとしている。ビヨンセは政治的な行動を起こし、そのときにAdidasとのコラボ洋服を着ていくであろう。政治的見方、世論の見方からみても、Adidasにとっていいマーケーティングである。

純粋にスニーカーが好きな熱狂的なファンの一部は、お気に入りのブランドの主要アンバサダーにビヨンセ氏がなることに眉をひそめているだろうが、この提携は彼らのための物ではない。大衆向けのものである。スニーカーオタクではない人々をブランドに結びつけるために創られている。ビヨンセ氏の音楽を好んで流している人びとは、それに合ったスニーカーも好むであろう。Reebokは最近Cardi B氏と契約した。この力強い動向は、Adidasが世間の注目を集めスニーカーを売り出すためだけでなく、彼らが真剣なブランド戦略を持ち、Nikeよりも進んだブランドである事を証明するためのものである。

 

購入可能な広告が登場し、TikTokはより多くのマーケティング担当者に人気のプラットフォームになるだろう

TikTokはよりよい測定方法を加えるために協議中だ

https://www.adweek.com/programmatic/biddable-ads-are-coming-to-tiktok-opening-up-the-popular-platform-to-more-marketers/Picture1

TikTokは米国内で4000万人の10代手前、ティーン、ヤング・アダルトのユーザーを抱えていると報告している。

TikTokは米国の代理店パートナーに、プラットフォーム上で購入可能な広告オプションに取り組んでいること、また広告主と彼らのデジタル・ドルに対してさらにオープンにすることを目指していることを伝えている。

メディアバイヤー達は、「TikTokの代表者らは、自己管理型プラットフォームで欲しい広告インプレッションに対して広告主が互いに購入できる選択肢を用意していると語った」、とAdweek誌に話した。バイヤーの1人は、この夏に購入可能なオプションが利用可能になると予想していると述べ、購入可能なプラットフォームがより高度なターゲティング方法とより優れた測定ツールと共に登場すると予想している。

バイヤーは、Adweek誌に匿名での掲載を希望した。そうすることで、取引関係を危険にさらすことなく、プライベートな会話の詳細を共有できるからである。

あなたが25歳以上でTikTokが何であるか疑問に思っているならば、以下を参考に。TikTokはVineのようなモバイルアプリで、ユーザーは短いビデオを作ったり見たりすることができ、通常は音楽も設定する。このアプリは、TikTokの親会社が本社を置く中国市場ではすでに人気があり、米国では4000万人のアクティブユーザーを抱えている。そのほとんどが子供、10代、若者である。

現時点では、TikTokは広告主に直接IO(広告掲載オーダー)購入のみを提供している。広告主はプラットフォームと直接連携して広告を購入および配信する。今年、米国で広告のテストを開始したTikTokは、インフィードビデオ広告、ユーザーが最初にアプリを開いたときに表示されるブランドのテイクオーバー広告、バナー広告を含む4つの異なる広告フォーマットを広告主に提供している。TikTokユーザーに対して、ブランド企画のビデオチャレンジや、自分のビデオで使用することを選択できるブランドレンズへの参加を誘導している。

ブランドの広告は、5万ドルから10万ドルの範囲で購入可能だと、バイヤーは語る。またあるバイヤーも、公になっていない金額を話すために匿名を希望した。そのバイヤーは、ハッシュタグ・チャレンジ(ブランドやコンテンツ制作者が動画をアップロードしてハッシュタグを付け、他のTikTokユーザーに同じハッシュタグを使って自分のバージョンの動画を制作することを推奨する)は、6日間のプロモーションで15万ドルにて販売されていた。これらのハッシュタグ・チャレンジに対して、TikTokは他の広告ユニットを通じてハッシュタグ・チャレンジを促進するためにさらに10万ドルから20万ドルの予算を組むようバイヤーにアドバイスしている、とバイヤーは言った。Picture1

今月のTikTokユーザーのフィードには、このようなインフィードビデオ広告が掲載されている。

 

TikTokが米国で拡大し、平均以上の利用時間とインターナショナルであるという魅力があるため、メディアバイヤーと彼らのクライアントはTikTokに注目している。米国外のオーディエンスにアピールしようとしている多国籍ブランドや、より若い消費者にアピールすることに興味を持っているブランドは、特に興味があるようだ。

 

Mindshareの創設者でありマネージングディレクターであるジャネット・レヴィーン氏は、このプラットフォームは10代にリーチし、長期的なブランドロイヤルティを築くことができるため、興味をそそるものだと語っている。

「あなたは、マーケティング担当者がリーチしたいと思うZ世代の人口統計を持っているのだ。特にその世代への若者へのマーケティングに関しては、購入制限やターゲティングの制限があるため、他ではリーチするのが難しいかもしれない。」

一部のブランドはすでにこのプラットフォームに広告を投下している。たとえば、GrubHubは2月にこのアプリでブランド広告キャンペーンを実施し、昨年デニムブランドのGuessはブランドハッシュタグ・チャレンジ、#InMyDenimを発表している。11月には、Jimmy Fallonがハッシュタグ・チャレンジでアプリをPRし、オーディエンスに#tumbleweed challengeビデオをアップするよう促した。2月中旬の時点で、TikTokの#tumbleweedchallengeでタグ付けされたビデオは、2600万を超える再生回数を記録している。

2019年、予想される5つのデジタルマーケティングのトレンド

https://www.forbes.com/sites/theyec/2019/02/19/five-digital-marketing-trends-to-expect-in-2019/#2bcbf9d95d43

Picture1昨年は、ソーシャルメディアでの成功への鍵が、「社会的に意識されていること」にあったという教訓があった。またそれは、画像は1000語の価値があり、ビデオは100語の価値があることを含めて、だ。2019年も新しいトレンドが生まれるだろう、特に広告代理店業界では。2019年にマーケティング担当者の目を引く(そして対処する)だろう、いくつかの重要なトレンド予測を紹介したい。

インフルエンサーの継続的な成長

問題は、ブランドがインフルエンサーを説得すべきかどうかではなく、どのようにインフルエンサーマーケティングを最も効果的に実行するか、である。2018年を通して、私の所属している広告代理店では、クライアントの希望する規模と予算に基づいて確実な方法でオーディエンスとつながるために、クライアントに関係する分野のマクロとミクロインフルエンサーを起用することの重要性を強調していた。キーになるのは、この影響力が増え続けている現象を、どのように利用するかを知ることだ。

Instagramがインフルエンサーキャンペーンの最適なプラットフォームであることが証明されている。昨年のインフルエンサーコラボレーションの93%がこのプラットフォームで行われた。ブランド固有のインフルエンサーネットワークとの長期的な関係を築くことで、最も一貫性のあるメッセージングと信頼性が得られることもわかっている。

カスタマーサービスと体験におけるAIの統合

マーケティング担当者の仕事としてボットを利用するということは一度もなかったが、人工知能(AI)の可能性は、昨年のチャットボットをはるかに超えて広がった。Alexaのような音声認識システムからAva for Autodeskのような完全に開発されたペルソナまで、仮想エージェントさえも改良されつつある。

それでも、ブランドにとっての「ワォ!」要素は、単に音声コマンドだけではない。画像認識システムは、広告主がクライアントに提案することに熱心であるべきAIの1つの側面だ。GapやTargetなどの小売業者がすでに独自のシステムを導入しているため、画像ベースのデジタル支払い、注文確認、商品検索などの可能性が見えてきている。

Instagramの)ストーリー

InstagramがSnapchatの象徴的な機能を実装した後から、ほぼすべてのプラットフォームが独自のバージョンの「ストーリーズ」を実装してきた。Z世代と若いミレニアル世代は、Instagram利用においてメイン層であるが、現在はすべての世代がそのプラットフォームとその機能を楽しんでいる。

クリックするだけでストーリーのコンテンツを1人のユーザーから他のユーザーに共有できるため、ブランドのフォロワーにとって、発売予定の新商品やコラボレーションを簡単に広めることができるのだ。[検索]タブで、キャンペーンのハッシュタグを使用して、ポストのフィードやストーリーの場所を特定することができる。そしてもちろん、ストーリーの投稿は完璧なグリッドやフィードを作る、というプレッシャーを取り除く。このライフタイムの短さは、ポスト戦略をわずか24時間で再考し、再構築することができる。

プライバシーモードに入るデータ

2018年春のFacebookの監視により、倫理的で透明性の高いデータ利用に対する、消費者の新たな要求が生まれた。ザッカーバーグ氏がPRの悪夢に対処している間、マーケティング担当者はコンテンツを開発しオーディエンスに配信する方法を再構成しなければならなかった。

私が所属している広告代理店は、カスタマイズされたコンテンツがすべての人にとってメリットがあることを知っている。それは、より良い製品を消費者に提供し、より良い投資収益をブランドにもたらす。そしてありがたいことに、消費者はそれに同意する− ブランドが彼らの力を乱用しない限り。したがって、データを完全に放棄するのではなく、信頼を失うことなく視聴者の見識を維持するためのいくつかの方法を模索することをお勧めしたい。

ライブ配信

ソーシャルプラットフォームでのライブビデオの利用は、2018年にはブランドの常識となり、2019年になっても成長し続けると予測している。Facebookのレポートによると、Facebookライブの日々の視聴数は、年間を通じて4倍になったという。また現在、Facebook上にポストされている5つのビデオのうち1つはライブビデオである。

私達は、クライアントに対し、本社での舞台裏から会議やイベント、製品のデモンストレーション、Q&A、インタビューなどのライブビデオをソーシャルメディアの運用プランに入れ込むことをお勧めしている。これらのライブで行われる会話は、ブランドと消費者の間のより個人的な接点を提供し、リアルタイムの対話と対話を可能にする。最も重要なのは、ライブビデオは無料のサービスであるということだ。物理的に一緒でなくても、消費者とブランドは密接な瞬間と経験を一緒に共有することが簡単にできるようになったのだ。

2019年の2か月が経ち、行動を起こす時が来ました。上記のトレンドを知りアドバイスを取り入れることで、あなたは今、あなたの現在のクライアントとさらに強い関係を築き、より大きく、より多様なオーディエンスの注目を集める確信を持っているだろう。

 

記憶に残る経験かインスタ映えか?

【出典】1/21/2019

https://www.thedrum.com/opinion/2019/01/21/memorable-experiences-versus-instagrammable-moments-it-s-time-slow-the-scrollPicture1

アテンション・エコノミーが普通になってしまった昨今、多くのマーケターはソーシャルマーケティングを多用し何も考えずとにかく露出を増やし人々のアテンション(注目・関心)を集めようとしている。情報過多な世の中だからこそ、今ブランドはより「人間的な」アプローチを取るべきだ。

エクスペリエンシャル・マーケティングの時代がようやく訪れたのだ。ブランドと消費者が意味あるコネクションを持ち、感情的に揺さぶり長期的なブランドに対し忠実な消費者を作り出すことが最も大切だ。彼らのSNSに投稿してもらい情報を共有する手法は一時的なものですぐに過去のものになってしまう。リアルな人と人の関わりこそが重要だ。

優秀なマーケターはすでにイノベーティブな方法で彼らの消費者とつながる方法を考え、なんでもデジタルで共有する世の中とうまく融合できないか探っている。2019年ブランド側はしっかり意図を考え消費者とつながらなければならない。つながるために重要なポイントは下記に。

物理的マーケットは関係ない

グローバルで全てがコネクトされている世の中では、ブランドやコンテンツはマーケットなどあまり関係ない。デジタルメディアとSNSの発展により文化・トレンドは一瞬にして世界中に拡散される。

ブティックホテルであるWホテルが上海にオープンした時、同社はニューヨークとロンドンでポップアップイベントを開催した。VR技術を使い来場者に上海を経験してもらった。このような体験を提供することにより、上海のWホテルへの宿泊客を獲得しようという狙いがある。

意図を持ってテクノロジーを導入すること

新しいテクノロジーが登場すると、マーケターはそのテクノロジーをあまり理解せずマーケティングに導入してしまうことがある。ARやVRの使い方を間違えたイベントにあなたも参加したことがあるだろう。テクノロジーをマーケティングに組み込む場合、必ずブランドとの整合性を考えて施策すること。人々があなたの施策でVR体験をする時、長時間列に並ばされ待たされたらどうだろう?もし途中でコンピュータがクラッシュしたらさらに最悪だ。

マーケティングにおける新テクノロジー導入はブランド体験を向上するためのサポート程度だとしか消費者は感じていない。シカゴに新しくマリオット・マーキスができた時に行ったオープニングナイトでは、カクテルをドローンで客にデリバリーするという体験を提供した。ブランド側が持つ素晴らしいホスピタリティをイノーベーティブな方法で宿泊客に提供し、滞在中の満足度を向上するという施策は素晴らしい。Picture1

最後に一番効果的なのは古風なやり方

テクノロジーやインスタ映えスポットで人々を感動させることはできる。しかし今後長くブランドに価値を見出してもらうベストな方法は一体なんだろうか?それは地味だがローテクに尽きる。人々を一つのベニューに呼び、アイデアの共有やディスカッションをご飯やエンターテイメントを使って時間を過ごしてもらうことだ。最終的にはデジタル世界から彼らを引き出し、人と人の付き合いをしてコネクションを作ること。これからこのようなブランド施策はどんどん増えるだろう。情報過多でデジタル生活に慣れてしまった人々にリアルで心に残る体験を提供することが今後のマーケティング施策で重要になるのだ。