タグ別アーカイブ: AI

ロボットに人間と同様の感覚を与えるシステムをMITが開発

【出典】2019/06/17

https://techcrunch.com/2019/06/17/mit-develops-a-system-to-give-robots-more-human-senses/

image97

MITに所属する研究者と人工知能研究所(CSALL)が人間と同様の感覚をロボットに与えるシステムを開発した。

新システムでは、物体の質感を予測するAIが搭載されている。混乱をきたすかもしれないが、人間を真似ているに過ぎず、実際に触れることで柔らかい,ザラザラなどの質感を予測する。箱に手を入れて中の物が何なのかを推測するゲームの様に、触った時の情報を元にどのような質感かを推測することが出来る。

これらの例は、なぜ構築の際に役立つかを明確にするには不十分であるがCSAILの示した事例でより明らかになるだろう。ロボットアームにシステムを搭載することで視覚の外にある物体の位置を予測し、物に触れることで認識をする。具体的には、ロボットがスイッチやレバーなどに手を伸ばし、物を拾い上げ正しいのかどうかを判断するのに役立つだろう。このタイプのAIは効率的にロボットを動かす助けになり高度なセンサーを必要としない光の弱い環境下で効果を発揮するが、他のセンサー付きのシミュレーション技術と組み合わせれば汎用性の高いコンポーネントとしても使うことが出来る。

マーケターがメディアコムのBlinkイベントから学ぶべきこと

【出典】2019/6/2

https://www.thedrum.com/news/2019/06/03/what-marketers-need-know-mediacoms-blink-event

image60

メディアコムは5月31日に開催されたイノベーションイベント、第3回BlinkイベントをシンガポールのWセントーサで開催し、200人以上のマーケティング担当者が参加した。

MediacomのAPACの最高経営責任者であるMark Heap氏がこのイベントのオープニングをかざり、このイベントは様々なトピックにまたがる様々な視点を提供することで、ブランドがデジタルホライズンの先へと進むのを助けるためのものだと語った。

image61

このイベントでの注目スピーカーは、香港を拠点とするHanson Roboticsの最高経営責任者Jeanne Lim氏であった。彼女は人工知能(AI)の分野でのマーケティングの可能性を語った。彼女は2016年に同社が制作したロボットSophia the Robotと共に登壇した。

image62

注目のスピーカー2人目は、グローバル・シティズン最高責任者のHugh Evans氏である。同社は2030年までに貧困問題を解決すべく、企業の力、集団の声を利用した社会的問題への活動を行っている。彼はこの活動の資金獲得のために開催したビヨンセ氏からビル・ゲイツまで、影響力のある有名人たちと協働したグローバル・シチズン・イベントについて語った。

マーケターが知るべきことは以下の通りである。

AIとの関係を構築

スピーチの中でLim氏はマーケターへの利点と、AIがどのように消費者のエクスペリエンスを促進するのか語り、未来への可能性を感じさせた。

Apple、Cisco、Dellなど大手テクノロジー企業で務めた経歴をもつ元マーケターは、AIはブランドの認知度を高めることができ、チャンネルとデバイスを区別するために存在すると説明した。同氏はまた、AIがブランドのデータ収集を改善し、リアルタイムの分析と予測に役立てることが出来ると述べた。Lim氏によると、これにより、エクスペリエンスとサービス提供の一貫性が向上し、ブランドを長きにわたり維持することが出来る。

マーケティング担当者が現在直面している問題について、「パーソナリティの欠如、つまりユーザーとの関わり合いが急速に悪化することを意味する。」とLim氏は説明した。

「感情センサーは一方通行なものであり、マーケターは口頭での手がかりも見逃していますが、人的交流はダイナミックであり、双方向的であり、そしてマルチモーダルである。」

「人間の感情はダイナミックでインタラクティブで複雑だが、今日のマーケターは一方的なコミュニケーションしか行っていない」

ブランドの力がいかに世界を救うことができるか

その日のイベントの後半には、Evans氏は広告界が世界を変えるために、どのような役割を果たすことができるかを語った。

Evans氏は人びとが貧困の問題に対して、どのようなアクションを取ればいいか知らないことを指摘し、貧困の歴史を作ることを目標にして、マーケターが人びとにそれを教えてあげる責任があると述べた。彼は、Global CitizenがJohnson&JohnsonやProctor&Gambleのような社会的な問題に意欲的に取り組むブランドと「Like a Girl」キャンペーンで何を取り組んでいるかを説明した。

image63

P&Gとナショナルジオグラフィックと共に、6つのパートからなるドキュメンタリーシリーズ、Activateをつくった。これは、貧困、不平等、そして長く続く社会問題に焦点を当て、世界中の人びとを巻き込み、こういった問題に対して有意義で継続的な変化をもたらすためのものである。

各エピソードは、グローバルシチズンキャンペーンとその主催者、それを拡散しようとしている人びと、キャンペーンのルーツとなった活動家、そしてこのキャンペーンにより変化した人々を追って、貧困の根本的な原因に関連するさまざまな問題を探る。エピソードのトピックには、清潔な飲料水と衛生、人種的偏見と貧困の犯罪、女子教育、プラスチック廃棄物、および災害救済が含まれている。

J&Jにより、Global Citizenは世界規模のキャンペーンを開始し、サハラ以南のアフリカで初めてのHIVワクチンの臨床試験を発表した。この試験は、昨年、アフリカ5カ国の2600地域から開始された。「2019年において、消費者の動向に影響を与え、革新のための優れた技術、サプライチェーン、そして何百万もの人々を世界最大の課題解決のために駆り立てることのできる信頼を持つ主要なブランドである。」

e-コマースがブランドを崩壊させるかもしれない?

マーケタートのブレイクアウトセッションで、MediacomのAPACの戦略責任者であるJosh Gallagher氏と、音声サービスエージェンシー、Versa社のグローバルビジネスディレクターであるGuy Munro氏は、消費者とブランドの関係が急速に変化していると述べた。

これは、e-コマースが消費者のブランドへのフルアクセスを可能にし、ブランドに莫大な利益をもたらす購入エクスペリエンスを生み出すためである。

彼らは、「会話」、「コミュニティ」、「利便性」の3つの大きなトレンドを強調した。これらは、VR、AR、そしてAIがより進化するにつれ極めて重要な役割を果たすと彼らは予測している。

image64

Gallagher氏は、おむつブランドのHuggiesによるキャンペーンを紹介した。これは、音声テクノロジーの力を、Amazonのアレクサを介して子供と親のための新しい音声サービスの開発に取り入れたものである。ハギーズ・スキルと呼ばれるアレクサはアクティブにすると、0〜24ヶ月以上の年齢の子供向けに、歌やアクティビティ、ゲームのオーディオコンテンツのライブラリを再生できる。

日本への世界的な注目を活用

Unrulyが主催するセッションで、APACのチーフコマーシャルオフィサーであるPhil Townend氏とアジアのマネジングディレクターであるVijay Anand Kunduri氏は、スポンサーと非スポンサーのブランドが日本で今後開催される、2019年ラグビーワールドカップや2020年オリンピックのような世界的なイベントに動画を通じてどのように関わっていくかを述べた。

image65

彼らはまた、ブランドがこれらのイベントについての世界的なトレンドを牽引するためには、どのようにエモーションとカルチャーを利用していくべきかを語った。

NFLの試合前の国歌斉唱の際に起立を拒否し、実質的にリーグを追放された元NFLの選手のコリン・キャパニックを起用したナイキの「ドリームクレイジー」広告を例として紹介し、エモーショナルな映像は同様にエモーショナルなサイトでうまく作用する、消費者のエモーションやカルチャーをコンテンツへと結べつけるよい広告であると述べた。

来年注目すべき6つのソーシャルメディアに関するトレンド

【出典】12/21/2018

https://www.adweek.com/digital/6-social-media-trends-to-keep-your-eye-on-heading-into-the-new-year/Picture1

2019年のソーシャルメディアトレンド

ソーシャル・コマースの台頭

PWCのリサーチによるとアジア発展途上国でのソーシャルコマースが非常に成長しており2019年には世界中でソーシャルコマースが急激に成長するのではないかと考えられている。

ソーシャルメディアユーザーにもっとプライバシーを

GDPR(EU一般データ保護規則)が施行されたことによりネット上でのプライバシーに対する意識が高まった年となった。フェイスブックとケンブリッジ・アナリティカによるスキャンダルやGoogle+のバグによるデータ流出などが相次いで発生。テック業界もついにユーザーのプライバシーに関し無視できる状況ではなくなってきた。2019年以降はソーシャルメディアプラットフォームはユーザーがしっかりプライバシーをコントロールできるよう対応しなければならなくなるだろう。

さらに利用されるAI

2019年はAIがさらに利用されるようになるだろう。フェイスブックメッセンジャーではチャットボットがすでに導入されており大きなヒットとなった。AIを導入することによりカスタマーサポートにかかる人件費を削減、同時にセールスアップとエンゲージメントを高めることができる。AIの導入は今後激増し、ソーシャルメディアの多方面でAIが使われることになるだろう。

マイクロインフルエンサーの増加

インフルエンサーを使ったマーケティングテクニックは新しいことではないが、2019年以降は1000人〜90000万人程度のフォロワーを持つマイクロインフルエンサーが重要になるだろう。彼らはセレブリティでもないがいくつかのリサーチによると、マイクロインフルエンサーは通常のセレブと比べ60%以上エンゲージメント率が高く、コンバージョン率も22.2%高い。彼らはコストが安いだけでなく効果的なのだ。

クローガー:日用品デリバリーに無人自動車投入へ

【出典】12/18/2018

https://www.engadget.com/2018/12/18/kroger-adds-driverless-vehicles-grocery-delivery-fleet/Picture1

アメリカ、スーパーマケットチェーンのクローガー社は自動運転車の開発を行うスタートアップのNuroと提携し生活品のデリバリーをスタートすると今年初めに発表し、8月には試験運用をアリゾナで開始した。その時点ではトヨタのプリウスを自動運転化、万が一に備えドライバーが乗車していた。しかし現在はNuroが開発した運転手のいらない無人自動運転車を使ってデリバリーの試験運用も行なっている。

R1は商品のみのデリバリーで、ドライバー無しで安全に公道を走行が可能だ。アリゾナ州でサービスを開始予定で、カスタマーはストアのアプリで商品を注文したら同日または次の日に自動運転化されたプリウスまたはR1がデリバリーする。アリゾナ州は自動運転車の試験運用に対し寛容的であることから、ウーバー、ウェイモ、インテル、そしてGMなどの企業も現在アリゾナ州でテストを行なっている。そしてアリゾナ州は現在、自動運転車の研究施設を設立、自動運転車にあった法整備や法律の制定を考えている。

新たな顧客経験:AIはどのようにマーケティングを変えていくのか

【出典】2018/11/27

https://adage.com/article/ibm-watson-marketing/ai-changing-marketing/315686/Picture1

1956年の夏、10人の科学者と数学者がニューハンプシャー州に位置するダートマス大学に、助教授のJohn McCarthy氏が「人工知能」と名付けた新たな概念の考えを出し合うために集まった。

研究プロジェクトの当初の計画によると、ハーバード、ベル研究所、IBMから仲間の研究者を連れて、McCarthy氏は言語を用いて、時の経過とともに人類が進歩しているのに対し、人々の問題を解決するプログラミング機械の概念を探求したかったとの記載がある。

この夏のワークッショップは高尚な目標が達成される数年前のことになるだろう。しかし人工知能(AI)分野への着手はワークショップの功績である。

それから60年経った今、認知科学者、データアナリスト、UXデザイナーをはじめとする数え切れないほどの人々がAI研究の先駆者である科学者が望んでいたもの、それ以上のものに取り組んでいる。 ディープラーニングを用いることで、企業はサイバーセキュリティーからマーケティングにおよぶ様々な産業において並外れた進歩を遂げることができる。

人間の認知能力を機械化したものとしてAIを考えてみてほしい。

これらの機械は人間と自然に交流できる能力を持っていて、複雑な概念を把握し、与えられた情報からインサイトを抽出できる人間のようなものだ。

人工知能は理解し、学び、解釈し、推論することができる。違いは、AIはこれらのものをより早く、さらに大きなスケールで処理できることだ。「ビッグデータの時代、私たちはすべての情報を掘り起こす必要性があり、人間はもはやそれを一人で成し遂げることはできない」とIBM Watson Marketingのオファリングマネージメント、バイス・プレジテントのMark Simpson氏は述べる。

「AIはより豊かでかつよりパーソナライズされたデジタル経験を顧客に応じて創り出す能力をもち、顧客のますます高まるブランドへの期待を満たすことができる」

企業がAIを用いることで得られる知識は際限がないだろう。

医療において、医療従事者はAIを患者のデータ分析、実験結果の説明、多忙な医者へのサポートに応用している。

警備産業においては、AIは悪質なソフトウェアのように企業の脅威となる恐れがあるものをリアルタイムで発見する手助けをする。

一方で、マーケターはAIをデータの総合的な扱い、鍵となるターゲットやそのインサイトを特定する際に活用できる。こうして、彼らのキャンペーンは、より戦略的でかつ独創的な発想へと解放されるだろう。その他にもAIが優れていることは、企業と顧客との関係性を向上することができる点である。

「最も早い繰り返しにおいても、AIは企業がどのような人間であるべきかをより理解するのを手助けした。」と作家兼、ブランド戦略・マーケティング戦略を専門とする経営コンサルティング会社Prophet におけるデジタル分析グループAltimeter でアナリスト長を務めるBrian Solis氏は語る。

皮肉なことは、非常に前進したテクノロジーは企業にどのように顧客と交流するべきか異なった考え方をさせる。過去50年の間、音声技術や自動応答、バーチャルアシスタント、ウェブサイトのような進歩は顧客との接点を増加させている一方で、企業と顧客のつながりの間に亀裂を生じさせている。

しかし、AIはこの格差を埋める可能性を持っている

AIが情報収集を行い、新しい顧客層を特定し、よりマーケティングと分析を統合した仕組みを作り出してマーケターの手助けすることで、今までに存在していなかった方法での顧客の緻密なパーソナライズを図ることができる。ウェブサイトやSNSのような情報源から顧客データをつなげることで企業は顧客の現在のニーズにより適したマーケティング手法を作り出すことができる。

AIはユーザー一人一人に対してよりパーソナライズされたカスタマージャーニーを形作り、購買決定に影響し、ブランドロイヤリティを形成する広告経験を届ける。

IBM’s Watson MarketingはAIが提供すべき全てのものの使用を可能にするプラットホームの管理を先陣を切って行っている。

Customer Experience Analyticsのような製品はマーケターにカスタマージャーニーを視覚化させ、顧客が直面する可能性がある不具合を特定させる。企業はより完成されたカスタマージャーニーの見解を得ることでき、顧客との接点や換算率を改善し最大限に活用出来るにようになる。

1つの統合されたインターフェースを通して届けられることにより、 IBM Watson Customer Experience Analyticsはブランドにとって実現可能な知能、円滑な過程を増進する。市場調査を専門とするTechNavioによると、米国におけるAI市場は2021年までに現在の成長率に加え、その約50%成長率を足したものになると予想されている。

2017年のレポート『“Artificial Intelligence: The Next Digital Frontier?”』ではthe McKinsey Global Instituteは企業に「前進するデジタルの旅」特にAIへの投資に出遅れないようにと促している。

「それは新しいマインドセットやパラダイムを創る、新しい方法でのAIの利用方法を理解した人であり、以前に存在していない競争優位を生むだろう」とSolisは語る。私たちは深層学習の時代に突入しており、人類の導きとともに、AIはついに本来の能力を発揮している。今日、McCarthy氏とその同僚が1956年に夢みた技術はWatson Marketing.のようなAIのプラットフォームの形態となって現れている。

そして今がまさにAIの力を利用する時であり、ビジネスの成功のために活用すべきである。あなたの顧客理解を手助けするインサイトをWatson Marketingがどのように発掘しているかを知るために、このガイドを読むといいだろう。

20世紀フォックス:AIが映画の予告編からターゲットオーディエンスを予測可能に

https://www.engadget.com/2018/07/29/fox-ai-predicts-movie-viewing-based-on-trailers/

Picture1

昨今の映画の予告編はソーシャルメディアなどで拡散されやすいようにキャッチーで人々が興味を持つような内容に変化してきている。しかし今後映画の予告編はさらに進化するかもしれない。20世紀フォックス所属の研究者はディープラーニング技術を応用して、どのようなオーディエンスがどのジャンルの映画を見るか映画の予告編をベースに予測できるかもしれないと発表した。過去の映画予告編、そしてその映画の鑑賞データを使い、予告編の中で使われる動画素材(色・顔・風景・ライティング)と視聴者層がリンクしていることがわかった。温かみのある色やよく喋るキャラクターが多く出演する予告編と、大胆な配色で雄大な景色が広がる予告編では興味を持つ観客層が違う。

この研究では予告編からその映画の成功確率がある程度予測できることもわかった。しかしまだこのメソッドは確立されておらず予告編のテンポなどはデータとしてまだ取ることはできないとのこと。そして今後予告編に流れる文字情報(観客がストーリーを理解するために重要)も予測データとして収集できると理想だ。

この技術が確立されればAIがどの予告編がスタジオのターゲットオーディエンスに魅力的なのか予測できる。(カジュアルな映画ファン向けか、それとも映画オタク向けなのか)そしてどのような映像を予告編に組み込めばチケット販売数をさらに伸ばせるのかもわかるようになる。ストリーミングサービスの台頭で簡単に自宅で映画が見れるようになった今、このような技術が映画スタジオに重要になるのだ。

全米映画俳優組合が “顔入れ替え” テクノロジーに対抗措置

出典】http://deadline.com/2018/04/deepfaking-technology-sag-aftra-actors-union-fighting-back-1202371117/Picture1

全米映画俳優組合(SAG・AFTRA)は組合メンバーの顔をポルノスターの体と入れ換えるという新しい顔入れ替え合成技術に抵抗していると発表した。この技術はディープフェイキング(deepfaking)と呼ばれ、ここ数ヶ月間の間に始まり、有名なハリウッド女優やシンガーの顔がすり替えられ、ポルノ映画の中に登場しているように加工される被害にあっている。

「我々はディープフェイキングを監視している。」と全米映画俳優組合の社長のGabrielle Carteris氏は組合の新刊の公式雑誌において答えた。「このAIツールは我々のイメージを盗み、別の人物の体と顔に不快で不適格なデジタル形式で移し変えるということを行なっている。全米映画俳優組合は我々のメンバーの権利の侵害に対して戦う。」と続ける。

この発展中の技術は世界の指導者たちの言葉を変えたり、テレビのニュースキャスター(ほとんどが全米映画俳優組合に代表される人々)のイメージや言葉を変えて完全なフェイクニュースを作ることに使われている。

「全米映画俳優組合は組合員の名誉を毀損し、彼らのイメージ、声、演技を不正流用から守ることを阻害し、全てのデジタルリクリエーション(digital re-creations)の使用(ディープフェイキングに制限せず)に対して戦うために、我々の団体交渉のオプションと法的オプションの徹底的な見直しを行なっている。組合員の代表、組合の同盟、そして、州及び連邦議会議員と今この問題について話をしており、ニューヨークとルイジアナでは法案が保留中で、特定の状況で直接対処するだろう。我々はさらに、保護が整っているかどうか、カリフォルニア州を含む司法管轄地域の州法を分析している。十分な保護が整っていない場合、我々は問題を改善するために働く。」と述べた。

AIゲームアシスタントGosu.aiが109万ドルを集める

【出典】2018/3/21
https://techcrunch.com/2018/03/21/ai-game-trainer-gosu-ai-raises-1-9m-to-give-gamers-a-virtual-assistant/

Picture11

もしあなたがハードコアなゲームが好きで、Eゲームに興味があるならば、試合に勝ちたいと思うだろう。もしあなたのプレイを熟知している人が隣でアドバイスしながらプレイできたら便利だろう。

このアイデアを具現化したのがGosu.ai社だ。同社はゲームプレーヤーがよりうまくプレイできるようAIアシスタントを開発した。現在190万ドルの出資を複数のベンチャーファンドから受けている。

同社は現在ゲームのスキルの向上をアシストするツールとガイドを提供しており、AIが試合を分析後、パーソナライズされたガイドを提供する。他にも対戦相手に合わせた武器、アイテム、戦闘アイデアなどもプレーヤーに提供する。同社のツールはDota2に対応、CS:GPとPUBGにも近い将来対応予定だ。

同社はゲームクリエーター、プレーヤーでもあり、元Game Insight(ゲーム企業)のCEOのAlisa Chumachenko氏(上記写真)によって設立された。彼女は「世界のゲーム人口は20億人でその中でもハードコアなプレーヤーは6億人いると言われており人気ジャンルはMOBA(マルチプレーヤーオンラインバトルアリーナ、シューティング、MMO(マッシブマルチプレーヤーオンライン)などのジャンルだ。我々のAIアシスタント機能を使えばプレーヤーの最大限の能力を引きだすことができる。」。同社に競合はMobalytis、Dojomadness、Moremmrなどがある。しかしこれらの競合はゲーム結果の統計分析、一般的な弱点の通知とアドバイスしか行えない。Gosu.aiはプレーヤーのマウスの動きなど細部まで分析を行い、個人レベルのアドバイスを行うので、ただのトレーニングプラットフォームではなくバーチャルアシスタントと呼んでいる。そして同社は消費者向けのAIツールだけでなく、ゲーム企業などBtoB向けのAIグールの提供も行っている。

 

超ローカルターゲティングとAIにより、Orangetheory Fitnessが約10億ドルのビジネスを実現

http://www.adweek.com/brand-marketing/hyperlocal-targeting-and-ai-have-made-orangetheory-fitness-a-nearly-1-billion-business/

Picture20

2018年末までに、Orangetheory Fitnessは17カ国に1,300のスタジオを構え、年半ばには10億ドルの収益を見込んでいる。その実現のために、このフィットネスブランドは、過去3年間テネシー州ノックスビルにあるThe Tombras Groupと協力し、スタジオからある一定の距離に住んでいる人々に超ターゲット化したアプローチ − 戦略的なプログラム、ソーシャルメディアやモバイルメディア購入− により、会員を増やしてきた。

そして今、同社はその戦略を基盤とした、初の全国ブランドキャンペーンを開始しようとしている。

「Orangetheoryが2010年に始まったとき、世の中にこのようなサービスはなかった 」と、Orangetheory Fitness社の最高ブランド責任者、Kevin Keith氏は話す。 「今日、私たちのブランドを真似ようとしているフィットネスブランドがあるが、彼らは失敗している。なぜなら、私達の会員に信じられないほどの成果をもたらした科学、トレーニング、テクノロジーに投資していないからだ。Orangetheoryが先をいく理由、科学的に裏づけられたパーソナルトレーニングのアプローチによって、人々に本当の意味で良い生活をもたらす方法を伝えたい。」

同社の成長をみてみよう。2015年にTombras Groupと協力し始めた時点で200店舗あり、今では840店舗を超えている。全国的なキャンペーンは、口コミと各地域のデジタルマーケティングだけに頼るよりも、ブランド認知を構築するうえでより効率的なアプローチである。

「2018年のブランドキャンペーンは、全国的にブランド知名度を平均的に高め、デジタルAI先導型プロモーションの効果を増強するために戦略的に設計されている。

Picture21

https://www.youtube.com/watch?v=L7Qx58__BbY

「マーケティングでは、他フィットネススタジオなどの見せかけの約束や宣伝文句など、人々がうんざりしているカテゴリーにおいて、スタジオでクラスを試してもらい自分自身で体験してもらうことに常にフォーカスしてきた。」とKeith氏は話す。 「トライアルに参加した人のコンバージョンは、非常に素晴らしい数値だ。」

Orangetheory Fitnessにとってマーケティング上の課題は、 一度フィットネスクラスを試してもらった後に人々をそのまま離さないようにしておくことではなく、人々をスタジオに連れていくことなのだ。

「 スタジオ会員を獲得するために、各スタジオの3〜5マイル以内に住む裕福な女性を対象として、超ソーシャル主導型の広告を配信した。 」とKeith氏は説明する。「スタジオが強固な関係の会員を獲得すれば、新しいメンバーの3分の2は、そのスタジオでの経験や結果を気に入っている既存のメンバーを通じて入会する。 」

新しい年になり、Orangetheory Fitnessはメディアへのプロモーション費用を増やし、 デジタル領域でより多くの全国的な広告出稿を行う。

「いくつかの予測モデリング測定を通じて、トップダウン(概略的なものから始め、徐々に詳細なものに移っていく手法)のブランド広告を行った際に、ターゲットがより効果的にアクションを起こすことを発見した。」とKeith氏は述べている。「さらに、AIを組み合わせたデジタル戦略を増強し、広告購入の費用対効果を高め、10億ドル以上のブランドに押し上げるためのナショナルキャンペーンを組み合わせた戦略を継続している。」

 

2018年、注目すべき Eコマースのトレンド5つ

http://www.adweek.com/digital/5-ecommerce-trends-everyone-should-pay-attention-to-in-2018/

Picture11

2018年に何か喜ばしいことが起こる、という確信を持つことはそう簡単ではない。だが、 Eコマースの戦争が激化するにつれ、そこに注目する余地は十分ある。2017年はEコマースが支配した年だった。AmazonはWhole Foodsを137億ドルで買収し、 Google HomeとWalmartは提携してGoogle Expressを介し、ユーザーに商品を発送した。オンラインファッションブランドのエヴァーレーンは、誰もが予想もしていなかった最初の店をオープンした。

これらの重要な瞬間に、AI(人口知能)とAR(拡張現実)が影響を与え続けたのは、人々やEコマースの会社が、どのようにスマートフォンを使い自分たちの求めているコトのために利用するか、ということだ。ここに、良い知らせがある。 2018年に到来するほとんどのトレンドは、消費者をこれまで以上により幸せにすることにフォーカスしている。 

1.あなた自身とあなたのあらゆるニーズを見つけるための探求

2018年のトレンドとして、「パーソナライゼーション」というのがある。その一部は、AIとモバイルによってもたらされる。Walker & Company Brandsの創設者であるTristan Walker氏によるブランドFORM Beautyは、 毎日の個人に合わせたヘアスタイルをつくることに焦点を当てている 。そのことは、パーソナライゼーションの高まりを示している。 「私たちのブランドは、人々のライフスタイルに沿ったパーソナライズ化された製品である。」 「それぞれの人が持つユニークな違いをリスペクトしたい。」とWalker氏は語る。

パーソナライゼーションには、モバイル上やAIを通じて他の形式も採用されている。セールスフォース・コマース・クラウドの企業戦略とインサイトのヴァイス・プレジデントであるRobert Garf氏によると、AIのようなテクノロジーは、消費者をより良い製品に導き、消費者に商品の大きさを思い出させるのに役立つという。 「本当に大事なのはAI活用を可能にするためには、小売業者は消費者データの収集に本気で取り込む必要がある。」とGarf氏は語る。

Garf氏によれば、モバイル上で、パーソナライゼーションは購入プロセス、適切な製品の表示や過去の購入を提示するナビゲーションや、購入したアイテムのサイズなどを表示する。 「これは、どのように小売業者が消費者データを入手しようとしているのか、という部分に帰属する。」とGarf氏は語る。 「消費者がショッピング履歴、サイズ、その他の属性にリアルタイムでアクセスできるようになる。」


2.ポップアップ店の増加とより良い顧客経験

小売は完全に死んでいない(まだ)。ただ、私たちが慣れ親しんだ小売店は、ポップアップ店、SNS、IoTデバイスなど、別の形で存在している—消費者がどこにいようとも 。 Garf氏は、「これは実際には、すべてのオペレーション技術を家の中にいる消費者に情報を知らせることに関連付けている企業にとって、根本的な変化を生み出す。 」と述べた。

またこれは、小売業の再設計を意味し、いくつかの大手小売業者やブランドが既に行っていることである。モバイル決済会社であるRaiseのCMOであるGaurav Misra氏は、それを最も上手に行っているブランドを共有した。美容に関するプログラムを持つSephora、商品ピックアップにおける戦略を試行錯誤しリデザインされた Target、スタイリストやネイリストなどによるコンシェルジュサービスを提供しているNordstrom Localなどがある。


3.ボイスショッピングの時代が到来

「声」によるシンプルで日常的なアイテムの注文は、2018年に増加するだろう。広告主にとってこれは、追加の広告投下先としてユニークな機会となる。「ラジオの広告に似たようなことだ」と、Crystoのチーフ・ストラテジー・オフィサーJonathan Opdyke氏は話した。

Amazon EchoやGoogle Homeのような音声アシスタント製品も、ブランドに消費者とつながる機会を与える。 「パーソナルアシスタントの台頭により、エンゲージメントが絶対的に増加し、消費者がより快適になるにつれて、商品購入や日々のタスクを達成するためのテクノロジーにより頼るようになるだろう。」とFiverrのCEOであるMicha Kaufmanは述べる。「パーソナルアシスタント(アマゾンスキル)との関係性をつくりだすブランドが増えれば、個々の消費者にとって倍以上の効果が生まれる、というようなネットワーク間の影響が起こる。」

この状況をまだ信じていない人は多い。 「しかしこのドラマチックな時代においては、小売業者がそのことをどう扱うかを理解する 必要はないと思う。」とRaiseのMisra氏は語った。 「そんなことを考えるのは意味がない。」それにもかかわらず、そのことついて「誰もが注目をしていて、それについて膨大なことを学びたいと思っている」とOpdyke氏は述べた。

 

  1. ARによってアップグレードされるショッピング体験

ポケモンGO、イケア、アニモジはすべて、人々がさまざまな目的でARに興味を持っていることを示している。いくつかは楽しくコミカルで、Ikea Placeのようなサービスは便利である。そのため、小売業者はARをショッピングに取り入れ、 活発にそのプロセスを作り始めている 。

「ビデオと同様に、VRとARは、消費者が購入前にできるだけ“実際の生活”に近い製品を体験できるようにし、ECのブランドにとって大きな機会を提供する。」とShopifyのマーケティングディレクター、Arati Sharma氏は述べている。これには、「バーチャル試着室と室内の製品の視覚化」が含まれまれる、とTradesy創設者のTracy DiNunzio氏は話した。

また、音声によるショッピングが増えていると思う人もいるが、人々がウェブサイトやアプリで見ていることはまだ 重要である。 「オンラインで商品を購入する消費者が増えているため、商品をよりよく見せるための方法を探ることが売り上げにとって非常に大事。 」とSharma氏は語った。ARのような機能は確かにそれを強化する一つの方法である。

  1. やっと訪れる「多様性の年」

Tristan Walker氏はずっと前に、なぜ企業が多様性を信じ、そしてより一様でない職場にしていく必要があるのか、ということを説く事実上のスポークスパーソンになった。Walker氏は、毎年徐々に多様性がトレンドになってきていると 考えているが、2018年がようやく「多様性の年」になると信じている。なにがそうさせるのか? セクシャルハラスメント・不適切な言動や行動・その他の主張にあるような 、仕事場の有毒な男性に関するすべての話である。 「人々は多様性が何をもたらすのかを理解するだろう」とWalker氏は語る。 「2018は本当に現実になる。 」

Walker氏の2つのブランド、BevelとFORM Beautyは人々の多様性を意識してつくられている。Walker氏は企業が多様性を常に心にとめておけば、「彼らはより多くの人々に、より良い製品を提供する」と考えている。彼にとって、製品を作るための論理的な重要ポイントだ。

Walker氏は、「人々は実際に、多様性が必要であるという結論に至るだろう。 」と語った。「人は、他の人がいなければ生きていけない。」

2018年を目前にして 、2017年のレッスンの1つを覚えておいてほしい。「トレンドをしっかり追え。そうでないと、時代遅れになる。」

「一度消費者が何かのトレンドを決定すれば、それは非常に速く動く」とOpdyke氏は語る。 「もしあなたがそこにいなければ、瞬く間に過ぎ去っていくだろう。」