月別アーカイブ: 2015年5月

プログラム化されたテレビ、2019年までにテレビ制作費のうち100億ドルを占める

モバイルとデスクトップの占める割合も増加傾向に

【出典】2015/5/28

http://adage.com/article/agency-news/programmatic-tv-climb-10-billion-global-tvbudgets-2019/298786/

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IPG MediabrandsのMagna Global社によると、プログラム化されたテレビの予算とその他のプラットフォームでのプログラム化された購買数は次の数年間で爆発的に増えるとみられ ている。

プログラム化されたテレビ (この場合、既存の広告の仕組みではなく、新しい技術的プラットフォームによる支出と定義される)の制作費は、2015年には全体の4%にあたる25億ドルになるだろう、と同社は述べる。今はまだ微々たるものであるが、 2019年には全体の17%にあたる100億ドルまで膨らむと同社は見ている。

「様々な試みや進展があるにも関わらず、アメリカのプログラム化されたテレビ市場は未だとても小さく発達途上である(2014年のテレビ予算の2~3%)」と同社は報告している。

「この市場はまだ出来たばかりでこれから成長していく」と同社の国際市場予測部門の副部長、Vincent Letang氏はメールでそうコメントを残した。「テレビや屋外でのデジタル放送は既存のデジタルメディアが使っていた技術を使い、プログラム化された自動取引やaudience buying(広告主が配信対象者を絞り込める仕組み)等に役立てることができる」とも述べている。

Magna社はプログラム化されたテレビを二つのグループに分けている。9,500万世帯にアプローチできるaudience buyingと、3,000万世帯にアプローチするhousehold addressableである。

Household addressableとは、ケーブルテレビのセットトップボックスからの情報による購買層の指定であると同社は述べる 。

Audience buyingはもっと大まかだ。「視聴者が見ている場所のテレビの情報を元に、特定の購買層へ焦点を当てること。必ずしもセットトップボックスからの情報である必 要はない」と定義づけられている。

ケーブル・衛星放送会社について「Household addressabilityは、例えばより多くのMSO(Multi-System Oparator、ケーブルや衛星放送など複数のシステムオペレーター)がセットトップボックスのソフトを使用することで、視聴者により適した広告が配信されるようになる」とMr. Letang氏は述べた。「主要なMSOは、今後2年間でそれを実現しようとしている。そうなれば、広告主からもっと多くの利益を得ることができるようになるだろう」と。

「通常、プラットフォーム上でプログラム化された広告率が増加していくと、 プログラム化されたテレビのクオリティも上がる」とMagna Global社は述べる。

プログラム化された動画は、既にアメリカでのデジタル動画の総支出の1/3に達し、 2019年には2/3を占めるようになると同社は予測している。

「この流れは、配信会社がよりプログラム化された広告を配信することに慣れること により更に加速化するだろう」と。

アップル、世界で最も価値のあるブランド企業としての立場を確立

【出典】2015/5/27

http://www.clickz.com/clickz/news/2410349/apple-is-the-worlds-most-valuable-brand-studyUntitled

昨年度比67%増の成長を見せたアップルは、WPPの世界ブランドランキングでグーグルを抜き100社のトップの座についた。これは技術の大きな進歩を象徴している。 BrandZのランキングベスト100においても世界で最も価値のあるブランドとしてグーグルを抜いた。

ロンドンのエージェンシーWPPの調査部門であるMillward Brown社は、金融市場データに加え毎年300万人以上の消費者に対しアンケートを実施し、総合的にブランド価値を算出している。現在グーグルが昨年度比9%増の1730億ドルであるのに対し、Appleは67%増の2470億ドルと評価されている。しかし、この圧倒的な成長はアップルにとって当然なことといえる。2005年の創業以来、この技術の巨人は1446%の成長を見せてきたからだ。

Millward Brownの上席パートナーであるAnn Green氏は、「アップルのブランド価値の成長は主にiPhone6の発売と消費者の生活の豊かさ、並びに快適さを向上させるイノベーションによるものである。また、アップルは過去のランキングにおいて何度もトップの座に君臨している。アップルのようなトップブランドを見て分かる通り、彼らは人々の生活に貢献し、似たような商品が数多く存在する中で一味違った何かを提供し、自らの立場を明確かつ一貫して確立させているのだ」と述べる。

MicrosoftとIBMが常にトップ4に選ばれていることから、テクノロジーは他の市場と比べ最も成長の速いカテゴリーに分類されると言えるだろう。

フェイスブックは現在12位であるが、成長率は99%であり、このソーシャルメディア界の巨人は来年度トップ10にランクインする可能性もある。他には、IntelやSamsung、ツイッターやBaiduのようなハイテクブランドもランクインしてきており、これらのブランドを合計すると1兆ドルもの価値があると言われている。これはトップ100社の総合市場価値の3分の1にも値するのである。

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調査によると、通信業者や小売りブランドはテクノロジーに続く価値のあるカテゴリーであるといえよう。Alibabaとアマゾンがそれぞれ13位と14位、AT&TとVerizonの両社がトップ10にランクインした。AlibabaのBrandZトップ100 ランクイン入りは、中国を中心にアジアでの電子商取引の成長を示唆している。「Alibabaが世界を舞台にどう出るか楽しみである」とGreen氏は述べる。

Millward Brownが10年前にこのランキングを公表した時、中国の会社でランクインしたのは1社のみであった。しかし今年度はテクノロジーカテゴリーのTencent、電気通信カテゴリーのHuaweiを含め、14社がランクインした。

トップ100の企業のうち半数を占めており、それらがブランド価値の合計の3分の2を占めている北米企業は、昨年度比15%の成長を見せている。一方で、ヨーロッパ企業のブランド価値は前年度比9.3%下落し、これによりアジアの成長がより顕著となった。今年度ランクインしたヨーロッパ企業は、2006年の年間ランクイン数に比べて、9社も減ってしまっている。23位のボーダフォンがヨーロッパの最高ランクの企業である。

トップ10にはビザ、コカ・コーラ、マクドナルド、マルボロなどがランクインしている。Green氏はフェイスブックや中国企業が来年度以降トップ10にランクインしてもなんら不思議は無いと締めくくった。

フェイスブックの銀行

【出典】5/26/2015

http://techcrunch.com/2015/05/26/the-bank-of-facebook/

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テクノロジーが全人類に関わる最も基本的なある物を変化させている。お金だ。Bitcoinの台頭は、世界中で利用可能な電子通貨の需要がどれほど高まっているのか物語っている。

bitcoin導入をためらわせる全ての懸念に対し、世界のソーシャルネットワークによって商業での受け入れや即座の業務(bitcoinでは1時間かかる)、安全性などが確立されようとしている。フェイスブックは無料で行えるユーザー間の支払いを本格的に展開し、世界で最も力のある金融機関の一つになりつつあるのだ。

なぜお金になるのか

昨年、外国人労働者が自分の故郷に送ったお金の総計は5830億ドルにものぼった。この送金は、発展途上国において最大の資本流入となっている。GDPの30%に値する国もあるのだ。

しかし、送金には高い手数料がかかる。現状、この市場はWestern UnionとMoneyGram によって支配されている。手数料は平均8%であるが、ある国では最高で29%もかかることがある。最近の調査では、世界銀行は「外国人労働者が200ドル送金する際、50ドルも手数料として払わなければならないのは間違っている。特に母国の家族のために自分の給料を送っているのであればなおさらだ」という結論を出している。

このような点において、フェイスブックであれば手数料がかからない。銀行から受取人に渡るまでの費用を会社が負担することになるが、フェイスブックはそれを消費者には負わせないという。

現時点では、アメリカ国内のユーザー同士に限られているが、近い将来必ず国境を越えたて広がっていくという。国境を越えた送金と通貨変換による手数料を請求するかは未だ定かではないが、ほとんど無料に近いことは確かであろう。フェイスブックの製品マネージャーのSteve Davis氏は「我々はこの電子送金から収益を得ようとはしていない」と述べている。

フェイスブックは、すでに世界的な金融機関として順調に稼働している。Financial Timesによると、去年の夏にはthe Central Bank of Irelandによって、ヨーロッパにおける電子通貨機関になる許可を得る直前にまでこぎつけたようだ。これにより、ユーザーはソーシャルネットワークを通してお金を貯めたり、誰かに送金したり、インターネットでものを買うことができるようになる。

長い目で見ると、フェイスブックでのお金のやり取りはWestern UnionとMoney Gramを完全に崩壊させ(いい厄介払いだが)、途上国にいる何百万人もの人々を助け、何十億ドルものお金が途上国に自由に流入することとなる。そして、フェイスブックはグローバル間での送金において王座に君臨することになるだろう。市場利率を下回る送金と、モバイルでの素晴らしい利便性を提供することになるからだ。ソーシャルネットワークにとっては素晴らしいことであり、これからの成長のために途上国にフェイスブックを普及させるという点においても好都合である。

この2年間、フェイスブックにとってすでに飽和状態になっていた北アメリカとヨーロッパにおける市場は厳しいものだった。途上国で新たなユーザーを探すためには、事実上海外からお金のやり取りができるアプリとなる他ないのである。

これがフェイスブックにとって、「ゴールドラッシュだ」という人もいるかもしれない。

海外送金が成長の足がかりになる一方で、様々な問題も浮上している。例えば、現在銀行を利用していない人にどのように電子商取引を提供するかについては未だ解決されていない。McKinsey氏によると、銀行や金融機関を使っていない人は世界中で25億人いるという。彼らはほとんど現金で生活を送っているのだ。そのような人々は現金をデジタル化しようとしていないので、送金する側も電子送金を手段として活用できないのだ。電子通貨によるシステムを支える環境が整っているわけでもないので、いつまでたっても受け入れられないのだ。

しかし世界は変わりつつある。これから5年の間に、世界中全ての人がインターネットにアクセス可能となり、2019年までにスマートフォンの利用者が世界で59億人にのぼるとEricsson氏 は予測している。全世界の家庭に高速インターネットが使えるスマートフォンが普及すれば、状況は一変するだろう。物理的な銀行、プラスチックのクレジットカードや紙幣が不可欠であるという考えが消えてなくなるだろう。この変化はもう起こり始めている。中国の旧正月にあたる2月には、WeChatのユーザーによって10億以上の“紅包” が電子通貨で他のユーザーに送信されたという事実もある。

発展途上国の労働者たちがフェイスブックを通してインターネットでお金を管理したり、お金を貯め商品を購入したり、支払いを済ませることのできる世界はもうすぐそこまできている。また、フェイスブックが電子金融機関として世界に与える影響は、非常に大きい。

巨大な給料日

では、なぜフェイスブックは何百万もの送金や購入をほとんど無料で促進しようとしているのか?これによってフェイスブックがユーザーのお金の使い道に関するデータを持つ必要不可欠なものになるというのが一つの理由であろう。結局のところフェイスブックは広告ネットワークであるということを忘れてはならない。

ブランドに「いいね」ボタンを押したからといって、その人が必ずしも客増加につながるわけではない。例えば、フェイスブック上にランボルギーニのファンが1100万人ほど存在するが、そのうち一体どれほどの人が実際に車を買えるだろうか?これの答えは経験に基づく推測は可能だが、確実な答えを出すことはフェイスブックにも不可能である。

しかし、金融取引とソーシャルグラフを組み合わせることができれば、広告主は自分たちの顧客に関するほとんど正確な情報を得ることができるようになる。フェイスブックほど購買行動や収入、貯蓄等を組み合わせて宣伝が提供できる広告ネットワークは他になくなるだろう。

電子通貨を見せる

問題もまだまだ多いが、未来がこれほど明るく見えた事はないだろう。我々は今、巨大な社会的経済成長の真っ只中にいる。2009年には19億人が中産階級に属していたが、15年後にはそれが49億人になるとまで言われている。

何十億もの人々が貧困から抜け出し一般消費者となった場合、未来の新しい経済はどのように変化するのだろう?3500年使い続けたコインと紙幣にまだ固執するのだろうか?モバイルやインターネットはそんな状況を変えられるのだろうか?

私は後者を信じたいと思う。この実現には何十年もかかるだろうが、私が生きている間にもそのうちの多くが実現されると信じている。フェイスブックには素晴らしい可能性があり、テクノロジーを使って世界の通貨に対する考え方を変革することができるのだ。私は何年か前にフェイスブックを使うのをやめてしまっていたが、もう一度始めるための説得力ある理由をMark Zuckerberg氏が見せてくれることを期待している。

セレブをマーケティング戦略で活用する方法

【出典】2015/5/26

http://tech.co/celebrities-marketing-plan-2015-05

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セレブと広告とは、最高の組み合わせとして長年知られている。非常に有名なセレブ(例えば映画スターやスポーツ選手、そのとき流行の人等)の脇には、ソフトドリンクや新しい車、銀行のちょっと笑えるCMが存在する。

Michael Jacksonが歌うPepsiの広告や、“Macho Man” のRandy Savageが出ているSlim Jimの広告は誰もが記憶に新しいだろう。そういった広告は、そのセレブを象徴するものとして一生の財産にもなりうる。そのコラボレーションが奇怪な場合もあるが、セレブが広告に出演していればその多くが忘れがたいものになる。しかし、広告に多くの予算を割けるトップ企業でない場合、自社製品の宣伝にセレブを起用したければどうすればいいのだろう?不自然に感じるかもしれないが、方法はある。

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ソーシャル動画

ソーシャルメディアは近年、ブランディングにおいてもマーケティングにおいても会社にとって増々重要なものになってきている。多くの会社がフェイスブックやツイッターを使って商品を告知しているのが見受けられるだろう。ソーシャル動画は、その中でも素晴らしいツールの一つだ。安上がりでどんなスマートフォンからでもアクセス可能であり、有名人に自分のスマートフォンで数秒商品を撮影して宣伝してくれないか、と頼むだけで完了する。特に、Kim Kardashianの支持を得るとより効果的である。というのも、Kanye Westの妻である彼女自身とその妹のKhloeとKendallは、動画アプリKeekの熱心なユーザーなのだ。Kardashian一家は、どんな形でも自分達を撮影するのが好きで、Keekが彼女らのお気に入りであることにはなんの不思議もない。他にもバスケットボールの神様、Shaquille O’Nealを起用すればいいかもしれない。彼は2011年に引退することをToutで発表したほどソーシャルメディアを使用している。

セレブたちがソーシャル動画を好むことに驚きはない。簡単に使えて、映像は短く、有名人のおかげで商品は可能な限り最大の露出を果たし、一気にトレンドとなり需要を作る事が出来るのだ。Kim Kardashianに断られたとしても、別の有名人を探すだけでいいのである。

商品と関連性のある有名人を見つけ出す

ジョージ・クルーニーが出ているNespressoのコマーシャルはすごくなめらかで自然に見える。まるでClooneyがコーヒーカプセルのブランドのために仕立てられたようだ。柔和でエレガントなアカデミー賞俳優の出で立ちは、例えばビールの広告よりも完璧に似合っている。これこそがマーケティング戦略の鍵となる。とんでもない予算があるわけではないならなおさらターゲット層である視聴者が誰なのかをきちんと考える必要がある。もしあなたの会社がSnickersなら気のいい、冗談が通じるスターを探せば良い。そうでないなら、自社製品を最もよく表現出来る人を見つけるべきだ。こういった人々が最終的に将来的にブランドの顔となるだろう。

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長期的に行う

セレブにないものをあえて一つあげるとすれば、普段の生活サイクルだ。彼らは常に何かしているとはいえ、アスリートはシーズンオフの期間があるし、俳優は撮影と撮影の間に休暇がある。自社ブランドを宣伝してもらえる時間のある有名人を捕まえるためには、会社とセレブたちのスケジュールがぶつかることなく、お互いに利益を生むための長期的な計画が必要になる。グーグルカレンダーやその他のスケジュールアプリを賢く使わなければならない。「時は金なり」であり、計画はそれを支えてくれる。こうして会社に賢く利益をもたらす事が必要なのだ。

The Onion、スポンサー付きのコンテンツを読んでもらうには笑い物にするのが一番である

The Onionにとって重要なビジネス

【出典】2015/5/26

http://adage.com/article/media/onion-people-read-sponsored-content/298745/

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先日、The Onionはフェイスブックに「鼻と口の間を剃り忘れた間抜け野郎」という見出しの記事を載せた。既にお気づきかもしれないが、この間抜け野郎というのはあえてひげを生やしている人のことだ。このフェイスブックに掲載された記事は13,000回以上の「いいね」を獲得し、2,200回近くも共有され、大量のコメントが投稿されたという。さらにこの記事は、SchickのXtreme3 razor(カミソリ)というスポンサー付きの投稿なのだ。The Onion独特の口調で「我々は悪魔に魂を売りながらこんな広告を制作している。このスポンサー付きコンテンツをお楽しみください」というタグ付きで広告されている。

これほど高いシェア率を得るためであったら自分の魂を売ってもいいという広告営業担当者も出てくるだろう。最近様々なブランドがスポンサー付きコンテンツを製作するだけでなく、多くの視聴者がそれを見る機会が増えてきている。「コンテンツスにおいて配信というのは製作と肩を並べるほど重要なことである」とDigitasLBi North Americaで最高コンテンツ責任者を務めるScott Donaton氏は述べた。

The Onionは自社の方針に関して自社らしい立場を保っている。「我々はただスポンサー付きコンテンツという概念を笑い物にして、それによって利益を得ているだけである」とThe Onionのマーケティング担当副社長であるHassan Ali Khan氏は述べた。

同社の社長Mike McAvoy氏によると、The Onionにとってスポンサー付きコンテンツとは、広告事業のおよそ90%を占めるほどの重要なビジネスなのだ。シカゴを拠点とする出版社であるThe Onionは、さらに子会社のOnion Labsというクリエイティブ・エイジェンシーを所有しており、Energy BBDOの元幹部、Rick Hamann氏により運営されている。

Ali Khan氏を例にあげると、彼はThe Onionに入社する前Anomalyで1年勤務していた。The Onionで所属するKhan氏のチームは、先程のSchickの記事のような広告主が購入する記事や動画の高視聴率を保証するという重大な責任を担っている。

Khan氏のチームが手がけた、読者を記事に誘い込む見出しの例を一つ紹介しよう。

  • The Onionはスポンサー付きコンテンツ読者という役職に18〜35歳の方を募集しています。無給 。

このツイートは、「あと4ブロックで家に着くのに靴ひもを結ぶなんて面倒くさい」という見出しの記事のリンクがついており、ReebokがPumpスニーカーをPRするためにスポンサーを務めたコンテンツらしい。この記事は120回リツイートされ、240回お気に入りに追加されたという。

「商品にまつわるカルチャーの面白みのある部分を指摘することがコツである」とAli Khan氏は述べる。「スポンサー付きコンテンツのエンゲージメント率は我々が手がける他の投稿とほぼ同等である」とも付け加えた。

The Onionの行ったキャンペーンのエンゲージメント率にReebokは満足だったようだ。「多くの読者を誘き寄せた大きな要因の一つが、このキャンペーンだった」とReebokの米国内メディアとデジタルの主任Jessica Ruscito氏は明かした。コメディの要素は必ず視聴者から良い反響を得るということからRuscito氏はThe Onionに仕事を頼んだという。「The Onionの見出しは読み手の注意を惹きつける力がある」とRuscito氏は話した。

The Onionは完全なるデジタル出版社となるため、二年近く前に週刊新聞の発行を中止した。そんなThe Onionは、一見普通のニュースサイトのようなフォーマットを導入し、ニュースを風刺した。しかし、これに続きたいニュースサイト(New York Times、Washington Post、Atlantic等)の多くは、スポンサー付きコンテンツをフェイスブック上で宣伝していないというのが現状である。Voxのようなごく少数の出版社が、フェイスブック上でのそのような投稿をスポンサー広告であると見なしているのだ。

「他の出版社がThe Onionから学べることはある」とContentlyというブランデッド・コンテンツのマーケティングを手がける会社で副社長を務めるSam Slaughter 氏は述べた。「The Onionのスポンサーするコンテンツは、風刺に富んでいる。例えば、ある出版社の特徴が思慮深さと豊富な情報量であったりユーモアとゴシップなのであれば、コンテンツもこれらの特徴を反映しなければならないのだ」と。

これは、ソーシャルメディア上でスポンサー付きコンテンツを宣伝する時にも当てはまる事である。「一貫性を持ち、情報を透明に保つことが重要なのである」と彼は締めくくった。

ブランドから出版社への怒り:広告視聴率に確証が持てなければ広告は買わない

Kellogg、広告視聴率における検証問題の末YouTube上の広告購入を中止

【出典】2015/5/26

http://adage.com/article/digital/brands-check-publishers-ad-viewability-math/298746/Untitled

YouTubeは91%の広告視聴率を誇るが、ブランド企業にはその検証過程を公開しないらしい。

5 月の初めに、グーグルはYouTube上で流れる動画広告の91%が視聴されている可能性があると発表した。YouTube以外のグーグルが管理する動画広告の46%は視聴される可能性がないことに比べるとこれは素晴らしい結果であるといえよう。しかし、広告主はグーグルや他サイトがどのような計算を経てその数字に至ったのかが知りたいのだという。

Kellogg等の人気ブランドは、グーグルの所有するYouTubeやフェイスブック等の大手サイトから退き始めている。各ブランドの広告における視聴率を測る第三者の介入をこれらの大手サイトは許可しないからだ。

購入している広告の大半が見られていないことに気づき始めたマーケターにとって、広告視聴率は主な関心事になってきた。2014年の12月に、グーグルはウェブ上全てのバナー広告の内56%が一切見られていないと発表した。この結果を踏まえ、GroupMやUnilever等の会社は、サイトに対して100%見られる確率のある広告のみを請求するという方針に切り替えた。

視聴率100%が実現可能かという疑念はあるものの、多くのマーケターはせめて視聴率を測る独立企業を雇う権利くらいは与えるべきだと考えている。また各ブランドが他のサイトにおける広告の視聴率を同一条件で比べることができないとおかしいとも考えているようだ。

「第三者による結果の再確認は正確な視聴率を測るためには必要不可欠である。サイトの大半はそれに同意している中、同意していないサイトはこれによって大きく影響され、広告を外される恐れもあるだろう」とGroupMの最高投資責任者を務めるRino Scanzoni氏はメールでコメントを残した。

YouTubeやフェイスブック等のサイトはもう既に影響を受けているようだ。

3月にフロリダのハリウッドで行われたAssociation of National Advertisers Media Leadership 会議でのデジタル広告の不正問題に関する質疑応答にて、North Americaの上級支配人を務めるJim Kiszka氏は、グーグルが第三者の視聴率測定を許可しないため、Kellogg Co.がYouTubeから広告枠を買わない決定を下したと述べた。

「自分の投資を自分で測定したい、また測定を許されなかった場合投資を正当化しにくいという我々の方針を明確に伝えた」とKelloggのグローバルインサイトと分析解明センター長を務めるAaron Fetters氏は先日行われたインタビューでこう述べた。

Fetters氏はKelloggが視聴率の検証問題でサイトから撤退した実例を挙げることを拒んだが、HuluやYahooが第三者の視聴率検証の許可を積極的に進めているということは明らかにした。

Kraft Foods Groupも第三者の視聴率検証を許可しない複数のサイトから広告を買うことを中止したと、同社のメディア・データ・CRMの副主任を務めるBob Rupczynski氏は打ち明けた。「自社で測定でき、期待値の把握できるサイトにしかお金を使わない」と彼は付け加えた。Rupczunski氏はKraftがどのサイトから手を引いたかまでは言わなかったが、打ち明けるほどの大手ではないことも重ねて明らかにした。「我々は平等に全てのサイトを天秤にかける」と。

Ad Ageの米国内広告購入額ランキングのトップ100に入る、ある主要マーケターはフェイスブックの広告の購入を減らしたという。その主な要因として、フェイスブックが独立企業による視聴率検証を許可しないことが挙げられる。この分野に詳しいある情報源によると、同マーケターは視聴率検証を許可しないサイトから数千万ドルもの経費を削減し、許可するサイトに回すのだという。

第三者による視聴率検証だけが問題な訳ではない。広告主にとってそれ以上に大切なことは、サイトはそれぞれの広告視聴率検証の方法があるのに対し、第三者機関は一つの方法で多数の出版社の広告視聴率を検証できるという利点もあるのだ。これにより、広告主はより正確な広告の視聴率を知る事ができ、適切な予算を割り当てることができるのだ。

「サイトが嘘をついていると疑っている訳ではないが、どのように視聴率を測っているのかが分からないのだ。また、独自の方法で測定していて我々が他のサイトとの結果を比較することができないということも難点である。全てのサイトを同一条件で比較できなければ、意味がないのだ」とRupczynski氏は述べた。

しかし、The Wall Street Journalが確認した情報によると、視聴率を測る独立企業でさえも異なった測定方法を使用する可能性があるため、それも事態を複雑化させる一つの要因であるらしい。それでもマーケターはこの問題が解決するまで傍観姿勢をとる訳にはいかないという。

「広告主らがこのまま長期に渡り公平な視聴率を測るサービスを求め続ければ、いずれ手に入るだろう」とPivotal Research GroupのアナリストであるBrian Wieser氏は述べた。サイトが何の根拠もなく広告が視聴されたと証明できるはずは無いため、多くの広告主はサイトの提供する視聴率統計で満足であろうとも付け加えた。

「マーケターとして我々が望むのは一貫性のある投資のものさしである。現時点では、未だそれを成し遂げることができていない」とFetters氏は話した。

グーグルとフェイスブックはこの視聴率に関する議論から完全に離れている訳ではない。前述の通り、グーグルはウェブ上とYouTube上の広告に関する視聴率の統計を発表したのだ。その上グーグルの提供するActive View といった、各ブランドが購入し、広告視聴の印象を測定することのできる商品も存在する。

フェイスブックもこの動きに加わっている。同社は昨年、MRCの「5割の広告が最低一秒でも視聴された」といった標準規範には入りきらなかったものの、フェイスブック上の広告に対し視聴最低条件を設けたことを明らかにした。現在ではフェイスブックの利益の大半を占めるモバイル広告の視聴基準を定め、MRCに認められるよう努力しているという。

しかし、広告主に独自でウェブ上の広告視聴率の検証を許可していないことは、グーグルとフェイスブックにとって大きな難題となっている。ヤフーやAOL, eBay, Hulu, Fox, NBC, ABC, CBS, Turner, The New York Times, そしてThe Wall Street Journalは皆第三者による視聴率検証を支持しているのだ。

この行き詰まりには、いくつかの理由がある。いくつかのサイトは、ページのロード時間が長くなることに抵抗を見せているという。第三者の企業が広告の視聴率を監視するためにウェブサイト上に埋め込まなければならないコードがサイトを遅くしてしまうのだ。これはWifiより弱いシグナルを使用するスマートフォンにとっては特に問題である。それにグーグルとフェイスブックは自らのデータに関してとても保護的であり、厳重な対策の元でしか外部の企業によるデータ検証を許さないという社会的に見て良い評判に基づくものだとも言える。

「広告主が視聴率を気にするのは当然のことである。だからこそ、我々はこの業界が行ってきた努力を支持し、Active ViewというMRC公認のテクノロジーを開発し、その測定された視聴率を元に私達の商品を購入することができるように専念してきたのだ。我々のパートナーは視聴率測定を中心とした活動を受け入れてもらっており、今後彼らの測定要望に応えるべく共に協力して解決していこうと考えている」とグーグルの女性代理人はメールでコメントを残した。

「我々は広告主が利益を得ることに全力をあげている。彼らにとって価値のないものにお金を費やしてほしいとは思わない。だからこそ、単に提供された広告ではなく視聴された広告の手応えを基にデスクトップ、モバイル上の広告視聴率の測定を行っているのだ。さらに、マーケターにこの数値が正しいことを証明するため、MRCに公認されるようにも努めている。増々モバイル中心となってきたプラットフォームにとって、第三者の検証は消費者のサイトスピードを減速させ、視聴率を一貫して検証できるとは限らないのだ」と。

全てのマーケターが、視聴率の検証に対しこのような強硬な姿勢をとっている訳ではない。例えば、Wendy’sは広告を何人が視聴したか確認することができないのにも関わらず、グーグルから広告枠を購入し続けているという。

「測定は数を重ねるほど効果が上がる。第三者による測定が一番ではあるが、それよりも我々はグーグルに広告を出す価値を考え、彼らの広告を購入することに何の心配もしていない」とWendy’sのデジタル/ソーシャルメディア副主任を務めるBrandon Rhoten氏はメールでコメントした。

10代の子供達、鉛筆とハッシュタグを用いて悪魔を召喚

【出典】2015/5/26

http://mashable.com/2015/05/26/charlie-charlie-challenge/Untitledlip plumpingや Zayn mourningとは異なるが、子供達が再び悪魔召喚遊びを流行にしようとしている。

10代の若者たちは、論理的に結果のもたらす影響を日頃から常に考えている訳ではないが、ソーシャルメディアでの悪魔召喚はさすがに常識的に御法度だと思うだろう。しかし、ツイッター上はハッシュタグの#CharlieCharlieChallengeで溢れ返った。このチャレンジというのは、2つの鉛筆を直角にバランス良く重ね、チャーリーという霊に問いかけるというもの。そうすると、応じるように鉛筆が動きだすのだ。

一体チャーリーとは誰なのか、説は多岐にわたる。ある日自殺した少年、悪魔の子、家庭に混沌をもたらす悪魔の類いなど様々である。

どちらにせよ、チャーリーを召喚することは良いことではない。

しかし、10代の若者は全く気にしていない。彼らには夏のキャンプでブラッディメアリーを召喚したことから得た教訓など全くないようだ。すぐソーシャルメディアに深刻かつ滑稽なチャーリーを召喚する試みを投稿する。仮に彼が存在していたとしたら、悪魔業がさぞ忙しいことだろう。

 

Oculus、より社会性を取り入れたバーチャルリアリティ体験へ

【出典】2015/5/25

http://www.engadget.com/2015/05/25/oculus-social-experience/

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バーチャルリアリティにより、小さくて黄色に光る蛍として映画のキャラクターになる体験をすることができるようになった。それは単なるバーチャルリアリティ体験とは異なり、隣で同じく頭にヘッドセットを着けている人と、真っ暗な部屋で共に体験することができるのだ。これこそがバーチャルリアリティ業界のPixarとも呼ばれるOculus Story Studioの、バーチャルリアリティをより社会的に交流できる体験にする取り組みへの第一歩と言えよう。今年の初めの Sundanceで発表された短編映画Lost を実験台として、Oculusはこのイノベーションに取り組んでいる。ゲームや映画に問わず、現時点でバーチャルリアリティは未だに全て個人個人の体験である。それをOculusが改善しようというのだ。

先日、私は今年の1月にデビューを飾ったLost Director’s Cutと呼ばれる本編を少し修正したバージョンの観賞会へお誘いを頂いた。そこで紹介された際立った特徴というのが、Story Studioチームが言う「共有経験」というものだ。この「共有経験」というのは、二人以上の利用者が共にOculusヘッドセットを装着し、同じ世界を同時に体験するというものなのだ。Lost Director’s Cutでこれを体験した時、私ともう一人の利用者は二人とも映画に出てくる蛍となり、隣で映画のワンシーンが流れている中、お互いを見たり、近寄ったりすることができたのだ。これは良い意味で、息をのむような不思議な体験であった。

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「バーチャルリアリティはとても孤独な世界です。ヘッドセットを装着した途端周囲を忘れ、周りの人々さえも忘れてしまいます」と、Story Studiosの技術監督であるMax Planck氏は述べた。「キャンプファイヤーを囲む雑談等、人々が体験後それをお互いに話し合いたくなるようなストーリーを提供したいのです」とも付け加えた。Planck氏と彼のチームの目標は、バーチャルリアリティの持つ偉大なる可能性を映画製作者達に伝えることであるらしい。そうすることによって、これからは単独の経験のみではなく、共有経験を作り上げることにも着目するようになる。現時点で社会性を取り入れたプロジェクトは一握りしかない。この一例としては、The Machine to be Anotherという性別を入れ替える体験が可能な美術実験が挙げられるだろう。

バーチャルリアリティ体験はその人を孤立させるものではなく、友達と一緒に体験しお互いに話し合って共に冒険していくようなものだとStory Studioのプロデューサーの一人であるEdward Saatchi氏は語る。「『どのようにしてバーチャルリアリティと映画を融合させるのだろう?映画には人が登場するし、もうすでに映画館や家のリビングで一緒に居るだろうに」といった質問が多々見受けられるが、我々はバーチャルリアリティの社会性を映画に取り入れようとしているのだ。同じ部屋に居るかもしれないし居ないかもしれない。こういったところで映画とMMOの線引きが曖昧となってくるのだ』と。

Oculusで開発されたSpatial Audioも、Lost Director’s Cutに大きく貢献している。Spatial Audio というのは、映画内の音をその発信源の方向から聞くことのできるサウンドエンジンなのだ。この一例として、映画の中で鳥が頭上を飛んでいく際に、その羽ばたく音が自分に向かって来るように聞こえ、背景へと消えて行くことが挙げられる。「多くの動きの要素(蛍、振動、手等)に音が対応しているため、目を閉じた状態でどこに発信源があるのかがわかるのだ」とPlanck氏はSpatial Audioについて説明した。「バーチャルリアリティは五感が重要な要素となっているため、見ている方向に伴って映像と音も対応しなければいけないのだ」と。

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とはいえ、Story Studioはこの種のテクノロジーを開発し始めただけに過ぎない。

それに、Lostの監督であるSaschka Unseldはバーチャルリアリティが非社会的なプラットフォームであることに問題はないと言う。「むしろそれにはそれで利点がある。例えば、自分一人の空間を作り上げることができるのだ。しかし、未だにどのようにして一つの映像を複数人で一度に見る事が可能なのかが気になるところではある」と。

さて、近々公開するStory Studio短編映画にこのような社会性は見られるのか?それは未だ明らかになってはいないが、可能性が無い訳ではない。「我々はLostという素晴らしいアイデアを思いついたからこそ、この映画で共有経験を試してみたのだ。よってこの先公開する映画も我々が興奮するような良いものでないとバーチャルリアリティ化する意味がない。共有経験を体験した上で新しいアイデアを考え上げている時に、Lostでの経験を思い出してもしかしたら役立てることがあるかもしれない」とPlanck氏は述べた。

 結局のところ、バーチャルリアリティをプラットフォームとして発展して行く過程を後押しするだけで、映画製作の中での主役といったものに発展させるのが我々の目的ではない、とSaatchi氏は強調した。「Story Studioは研究結果をすべて映画製作者達と共有する。我が社は2億ドルの大ヒット作品を生み出す訳ではない。ただ将来の映画製作者の情熱を増幅させることが我々にとって大切なことなのだ」と。

YouTube、動画再生前の広告から直接の買い物することを奨励

この広告に人はどう反応するのだろうか

【出典】2015/5/21

http://www.theverge.com/2015/5/21/8637233/youtube-shoppable-ads

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YouTubeには月あたり10億人の人々が無料で利用しており、今回動画の前に再生される広告から人々に買い物を促すことで収益を得ようという試みが行われた。しかし、これは広告再生中5秒間どこか適当な所をながめ「広告をスキップ」のボタンが出ると同時広告を飛ばしてしまうのではなく、きちんと広告を全部見てからその商品を買いたくなるということが大前提であり、この試みが成功する可能性は低い言わざるを得ない。例えば、今YouTubeで動画を見ようとすると、Sea-Dooのウォータースクーターの広告が流れることがあるが、それを見たからといって突然 欲しくはならないだろう。

グーグルはAd:Techサンフランシスコ会談にて、新たな広告形式について発表し、ブログ投稿とともに詳しく解説した。グーグルは「商品のレビューを見たり、スフレの焼き方を知ろうとしたりする時、人は何かと動画を見るものである。我々はこういった時間を「マイクロ・モーメント」と呼んでおり、このタイミングで人は反射的にものを知りたくなったり商品を買ったりするのだ」と話した。また、YouTubeは「直接購入できる広告は、ユーザーの見るタイミングと買うタイミングを繋げることができるのだ」とコメントした。

グーグルは2012年に、直接購入できる広告を開発しようと試みたが、当時はうまくいかなかったようだ。しかしある調査では、Sephoraは直接購入できる広告で80%も「買うか迷った人」の割合を向上させたという。いずれにせよ、こういった広告は今でも存在するし、これからも増えていくだろう。

ジェネレーションZの市場における3つのトレンド

【出典】2015/5/20

http://adage.com/article/agency-viewpoint/market-a-misunderstood-demographic-gen-edge/298633/

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マーケターはミレニアル世代に向けて、ここ数年間広告費に大規模な投資を行ってきた。しかし最近、「ジェネレーションEdge」と呼ばる新たな世代に対応しなければならなくなった。これはいったいどのような人々で、どのように対応すればいいのだろう。

消費者文化を研究する我々は、ジェネレーションEdgeの社会での行動を研究している最中である。彼らはまたジェネレーションZとも呼ばれ、ジェネレーション Xの子供にあたる世代であり、年齢は20代前後である。ある調べでは、アメリカの人口の25%を占めているとも言われている。そして彼らは、人種からも見て取れるように他の年代と比べてより多種多様な文化を持つ。

テクノロジーによって様々な影響を受けているジェネレーションEdgeが消費者とブランドの関係においてどのような劇的な進化を遂げているのか、我々は未だ解明できていない。ソーシャルメディアで満ち溢れている現在の世界でジェネレーションEdgeと繋がることに失敗したマーケターは、ほんの数秒の内に世界中に知れ渡ってしまうだろう。これを防ぐには、ただジェネレーションEdgeを深く理解するしかないのである。

ここに、我々が得たジェネレーションEdgeに関する3つの研究結果がある。

1つ目の傾向:ヒーローやアイドルを見自力で見つける

「プチ有名人」という概念は、過去には全く存在しなかった。有名人は映画、テレビ、ラジオの中でのみ存在できると思われていたからだ。しかし、ジェネレーションXやYのようなマスメディア全盛期の世代とは異なり、ジェネレーションEdgeは自ら自分好みのヒーローやアイドルを見つけてしまうのである。彼らはマスメディアのみならず、 YouTube,やNetflix、Buzzfeedといった様々なプラットフォームから自分のお気に入りのヒーロやアイドルを探し出すのだ。

マーケターに必要なこと:キャンペーンに関連する人材を深く調査すること

立派なスポークスマンを育てあげたり有名人を起用することは、今日の社会で高リスクを伴う。誰を起用し、どのようなブランドを選ぶのか。ジェネレーションEdgeの心に届くマーケティングを実行するには、多くの課題に取り込み「プチ有名人」作り上げる必要があるかもしれない。

2つ目の傾向:欠点や個性を甘んじて受け入れる

ジェネレーションEdgeは、完璧になろうともしないし他者に対してもあまり期待していない。この世代は、誰もが飾らずありのままの自分自身を見せるのだ。彼らは精錬され完成されたブランドを毛嫌いする。よって、多少なりとも欠点を見せることが必要になってくる。その上、この世代は多少順応性のあるブランドを好み、コンテンツを消費し再形成したり、自分自身のものにカスタマイズすることを好むのである。

マーケターに必要なこと:頑張りすぎずありのままで臨む

新しいYo CampaignやSnapchatは、必ずしも正攻法であるとは限らない。たとえそうであっても、理由もなく”Be Right Back”をBRB”と言ったり”everyday”を”erryday”と言う必要もない。こういった軽薄な使い方は、裏目に出ることも多いからだ。だからこそ、古くからあるブランドは、その個性を活かすべきなのだ。

3つ目の傾向:この世代はロゴを見て好き嫌いを判断しないが、それらの持つ背景に興味をもつ。

この世代は高価であるという理由だけでブランドに飛びつくということはしない。

この世代にとっては高級ブランド志向より個別化の方が重要であり、見た目より態度でスマートさを表現する方が適切である。

ブランドの活動内容は、ブランドそのものよりも重要である。だからジェネレーション Edgeは2000ドルのバックをプレゼントされるのと同じくらい こだわりを持つ40ドルのEverlaneのトートバックをプレゼントされることに幸福を覚えるのだ。

マーケターに必要なこと:ブランドに透明性を求め、様々なプラットフォームで消費者がコンテンツにアクセスできるようにする。

彼らがブランドに良いイメージを持ち続けている限り、人気を保ち続けるだろう。品質やイノベーション、社会貢献に至るまで、全てはブランドを特徴づけるストーリーなのである。それを明確にし、できるだけ多くの場でコンテンツを提供できるようにすることが成功の鍵となるかもしれない。

ジェネレーションEdgeが大人になり自分で商品を購入できるようになれば、マーケターは彼らの好みやブランド選択についてより詳細に研究しなければならない。しかし一方で、マーケティング戦略を用いてターゲットにアプローチをする前に、この世代のユニークな特徴を理解するのに時間をかけなければならないのだ。