月別アーカイブ: 2014年9月

Good2Go、セックスの同意を求めるアプリ

【出典】2014/9/30

http://www.huffingtonpost.com/2014/09/30/consensual-sex-app-good2go_n_5903036.html

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安全で同意のもとでセックスがしたいか?したいはずだ。このアプリはそのためにある。Good2Goは性交渉する前にその行為自体に同意を客観的に与える機会を提供する。そうした新しいスマートフォンアプリケーションである。このアプリのターゲットは大学生付近の年齢層にしており、開発したSandton Technologies 社のクリエイターは同じページ上に両当事者がいることを確認できるように設計し、少しずつ着実にプロセスを経るようにすることで望まない性交渉を防ぐことを願っている。

Sandton Technologies 社の社長、Lee Ann Allman氏は大学生のご子息・ご令嬢がいる7人の父親と母親とともにGood2Goを作り出した。そのアイデアは全国の大学のキャンパス内で起こる性的暴行の横行についての彼らの子供たちやその友人との会話から生まれた。

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だから一度若者が誰かとセックスがしたいと思い立てば、このアプリは以下のように働く。

1アプリを起動し、ログインし、いい雰囲気になってきた相手にスマホを手渡す。

2Good2Goは相手にこう問いかける。”Are we Good2Go?”(準備はいいかい?)

3そして3つの選択肢が表示される。1結構です。2えっと…もう少しは話そう?3準備OK!

4相手がもし「結構です。」の選択肢を選んだ場合、こうポップアップが出る「覚えといて!NOはNOなの。YesのときはYesと言うわ。だけどいつだってNO!になりえるんだから!」

5相手がもし「えっと…もう少しは話そう?」の選択肢を選んだ場合、”Let’s talk!”のボタンが表示される。

6相手がもし「準備OK!」の選択肢を選んだ場合、「しらふですか?」「それともすこし酔っていますか?」「酔っているけど、準備OK!ですか」「泥酔していますか?」と問い合わせてくる。

もし相手が「しらふです」「少し酔っています」「酔っているけど、準備OK!です」と答えると会話を続けられるが、「泥酔しています」と答えるとそれ以上会話が続けられなくなり、自動的に停止してしまう。

「泥酔」と答えると会話が続けられなくなることについて、Allman氏は次のように答えた「泥酔と答えても、まだアプリを使える状態であるのは想像できる。しかし、正しい判断能力が欠けている可能性があるため、「泥酔」だと報告した以上、アプリは強制的に終了する。ユーザーを守るためです。アプリの目的は、きちんと同意の上行為が行われる状態を作ることにある。キャンパスのこのような会話が頻繁に行われることにより、性的暴行事件などが減ることを願っている。」

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近年は全ての事項においてアプリが存在するため、性行為の同意を確認するアプリがあってもおかしくないが、Good2Goは具体性に欠けるため、同意するものが何に同意しているのか曖昧だという指摘がある。キス、オーラルセックス、挿入、アナルセックス、プロテクションの有無など曖昧である。

Allman氏はそのような指摘に対して「アプリを使用する中で同意している具体的な内容を確認するべきである。アプリがそのような会話のきっかけになることを願っている」と話す。

Good2Goのアプリは会話を促すようにできているが、現実社会にて男女の関係は非常に曖昧な世界観の中で成り立っている。アプリのユーザーであっても、各自が行為に及んでもいいと思える具体的な内容やそのステップの取り決めを事前に行うことはないだろう。

性的暴行事件の弁護を何度も行っているVictim Rights Law Center (VRLC)のColby Bruno氏に話を聞いてみた。「もしそのような誘いに同意する前に、流れに任せるのではなく、一瞬留まり自分が下す判断について考えるきっかけになるのであれば素晴らしい。その結果、一人でも多くの被害者を防ぐことができるかもしれない。またこのような性的暴行事件が多発していることに対して注目してもらえるきっかけになり、一人でも多くの被害者を救えることができればと願う。」と話してくれた。

追記情報:記事掲載後、アップルはGood2Goのアプリをアップルストアから削除。アプリ開発者のAllman氏は、その後アプリをグーグルストアから下ろして、ウェブサイトを閉鎖している。

雑誌産業はまだ死んでいないことを証明するため全てをさらけ出す

【出典】2014/9/29

http://mashable.com/2014/09/29/mpa-magazine-audience-report/

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広告収入の低迷、ページ数の減少、売れ行きの低下などメディアアナリストが業界のゆっくりとした終焉を示唆しているように、近年雑誌業界には良い話がない。

しかし、これらの予測は不完全なものであると、雑誌メディア教会(MPA)のCEOであるメアリー・ベルナ―は主張している。

MPAは初めての雑誌メディアである360のブランドオーディエンス報告書を発表した。このデータは第三者機関のデータを使用して有名な147誌の雑誌の読者に対して調べたもので、雑誌産業について最も透明性の高い情報を提供するためにある。

現在入手可能なデータには印刷版とデジタル版、ウェブトラフィック、モバイルトラフィック、動画視聴のユニークユーザー数などが含まれている。さらにはソーシャルメディアのメトリックも近い将来、報告書に加わるように開発されている。

このデータは純粋に、読者に関するものだ。読者の多さは必ずしも健全なビジネスを意味するわけではないが(Yahooの例がある)、この数字はデジタルプラットフォームを持っている雑誌タイトルにも、未だに読者が存在することを物語っている。

以下は、2014年8月に取られたデータにおける要点である。

MPAが雑誌読者の減少という主張に反論しようとしてこの調査を開始したとすると、このデータはその主張が間違っていたことを完全に証明している。2013年8月と比較して、動画に対するユーザーが50%以上の成長を見せ、一方で調査対象となった雑誌のモバイルユーザーはほぼ倍増している。

モバイルの急増は特に重要な事実であり、モバイルユーザーの総数は、今回の調査でわずかに減少したPCユーザーを追い越している。特にビデオユーザーがまだモバイルとPCよりもはるかに後れを取っているために、成長の一部はそれらによって多少傾いている。成長率はそれによって多少ゆるやかになっている。

結果的に、このデータによると読者数は10%増加していた

雑誌は、モバイル端末の増加と共に成長している

雑誌読者の中で最も読まれていた6つの雑誌においては、健康を促進するための雑誌「People」がトップになり、次いでBetter Homes と Gardensであった。

ナショナル・ジオグラフィックが紙媒体としての雑誌に頼っている間に、AllrecipeとForbesは売れ行きを維持するためにデジタル媒体にシフトチェンジした雑誌として目立っている。

Gentleman’s Quarterlyはビデオユーザーを除いてどのカテゴリーでもトップ10に入っていない。ただし、ビデオユーザーではWiredを引き離し大きくリードしている。

雑誌会社がけん引したい領域が1つあるとすれば、それはオンラインビデオである。なぜならこの分野は急成長しており、広告において他のオンライン・コンテンツよりもはるかに多くのお金を稼ぐことができるからだ。

雑誌Glamourの前出版者およびReader’s Digest Associationの元CEOであるBerner氏は、雑誌がどのように現代に適合しなければならないかを目の当たりにしてきた。

デジタルへの移行が全てをいい方向に向かわせるとは限らなかった。Popular ScienceやRedbookは、オンラインであまり成功せず、結果的に読者を失ってしまった2つの雑誌として挙げられる。この2誌は著しくPC読者を減らしてしまい、オンライン・ビデオにおいても存在感がない。

「マガジンメディア360によって、最終的に私たちのブランドに対する消費者需要に関する包括的な予測をする。それは急速に成長し、発展する新しいデジタルプラットフォームに伴って、業界にとってぜひとも果たすべきことである。」とベルナーは語った。「実際、多くの雑誌ブランドにおける新しいプラットフォームの成功例を考えてみると、印刷部数や広告のページ数のデータのみを基に雑誌の需要を図るのはもはや正確ではない。これは、スタジアムで見た人びとの数だけを元に、スーパーボウルの視聴者を数えるようなものだ。」

なぜElloはこれほどまでに考えが甘いのか?

【出典】2014/9/29

http://www.huffingtonpost.com/markus-giesler/why-ello-helps-facebook-u_b_5902100.html6

フェイスブックへの挑戦するということは、プライバシーに関わる単純なメッセージを送ることと、広告から自由になることではない。それは、私たちが市場やブランド、また自分たちのモラルアイデンティティを構築するための技術をどのように使用するか、というところに関係しているのだ。

最近の関心は、新しいソーシャルネットワークElloである。これは「アンチフェイスブック」と評され、プライバシーと広告に依拠し、インターネット上にセンセーションを巻き起こした。Elloは、フェイスブックユーザーのフラストレーションにすばやく目を付けたシンプルなメッセージとともに人気を博した。Elloの「マニフェスト」はこうだ:「私たちは、ソーシャルネットワークが生活におけるエンパワーメントとなりうることを信じている。SNSは、偽りの場でも、強制の場でも、操作する場でもない。ソーシャルネットワークはユーザーを繋げ、創り、生活を祝う場所だ。あなたは製品ではない」

しかし実際のところあなたも私も製品なのである。

社会学的なゲームだとすると、ソーシャルメディアは正直な人間であることを重要視していない。あなたの聴衆―モラルの提唱者たち―の眼において、本当の人間に見えるかどうかに関係しているのだ。そのゴールは、情緒的なセルフブランディングへの連続的なプロセスを通して家族、友達、同僚、顧客および他の利害関係者を納得させることである。私たちは正しいことを行えるのか、またはより良い「正義」を守れるか—たとえ私たちに、モラルが曖昧で複雑に入り組んだ場所を通り抜けることを強要されていたとしても、私たちは「正しいこと」を行い、セルフブランディングをしなければならない。

確かな仕事には、私たちは2つの事を必要とする:

・信頼を構築するための文化的、市場的な資源

・私たちがお互いの観点を「好き」になり、「共有」できるようにするための、多くの確実なプロデューサーや基礎的な消費者だけでない、ブランド、広告主、オピニオンリーダー、知識人、有名人、ジャーナリスト、他の技術を集めるための技術。

フェイスブックは独自の技術として市場をけん引する役割を理解している―個々の権限移譲の主要なツールを提供しているが、それ以上に他のものの認識を偽り、強制し、操作するための主要なツールでもあるのだ。

現在、Elloはこの市場で競争してはいない。むしろ、確実な資源が急速に無くなってしまうことについて競争している―大きく小さい、消費者が普通の立場にいることを可能にするマニフェストを実現しようとしている。

しかし、フェイスブックの最大の広告主はブランドではなく、毎日自分自身を広告してセルフブランディングを図っているユーザーである。嘘、偽り、広告がないネットワークを構築しようとしている心意気は素晴らしいがフェイスブックと戦うには、製品にしろユーザーにしろ、自身を売り込む新しい方法を創造する必要がある。

5つの観点から見る広告業界の過去10年間の変化

【出典】2014/9/29

http://mashable.com/2014/09/29/advertising-evolution/

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ベライゾン・ワイヤレス社は昨年の冬に来店者の増加を図りたいと考えた際、ストップモーションスタジオの広告を打った。

 

人々は休日に簡単にサンタやトナカイ、小さな雪だるまなどが登場するショートアニメーションムービーを制作することができる。彼らがショートムービー制作のベテランになるころには、自分の持つ携帯電話の機能やアクセサリーやアドオンについて相当詳しくなっているだろう。

 

今回の広告は単なるありがちな携帯のコマーシャルではなかった。広告代理店であるSapientNitro社によって制作され、クールで楽しいものとして売り込まれた。それによってベライゾン社はこれまで行ったことのないような30秒のテレビスポットCMを実現したのだ。

 

キャンペーンに触れた調査参加者のうち95%が自分の携帯電話に関する何らかの新しい発見があったと回答した。そして彼らはより多くのワークショップに参加するために、店頭に足を運ぶであろう。しかもまた驚くべきことに彼らが制作したビデオの全てがVineに投稿されているのである。

 

「モバイルデバイスから、より多くを学び得る方法を示しながら人々の情熱に訴えかけていくものを提供したかった」と語るのはSapientNitro社のチーフエクスペリエンスオフィサーであるドナルド・チェスナト氏だ。「生活者は完全に独立し、個人的でユニークなコンテンツを作り出し、シェアするのだ。こうした傾向は科学技術によってさらに拡大し、質の高いコンテンツ作りの新たな潮流を生み出した」とも語った。

 

一連のワークショップの中で生み出されたイベントは広告ビジネスがこれほどまでに進化したことを示すものとなった。会社と生活者の両者の関係性が双方向なものへとシフトし、それはTumblr、Instagram、店頭やタクシーなど、あらゆる場面で表れている。

 

 “ブランド”の定義の拡大

 

マーケティング部門の幹部はもはや成功の指標として「リーチ」や「インプレッション」を議題にあげることはない。その代わり彼らは「カンバセーション」や「エンゲージメント」を取り上げる。長期間にわたって反響を呼ぶストップモーションスタジオのような体験を提供出来るものをブランドは求めている。

 

「生活者は彼らの生活の中でどのブランドを選択するかについて当事者意識をもっている。こうした意識は5年前、10年前にはなかったものである」チェスナト氏は続ける。「だからブランドが人々の生活の一部になるにはどうすればよいのか、これは生活者中心主義ではなく、ブランド中心主義の考え方である」

 

業界幹部は「伝統的メディアや新興メディアから、幹部向けのソーシャルメディアまでの全てにおいてブランドは個性を発掘し、それを誇示できるようにならなければならない」と話す。

 

例えば、ティーモバイル社のCEOであるジョン・レガ-レ氏はツイッターで52万人以上のフォロワーがおり、質問や苦情を直接受け付けている。「彼も人々とソーシャライズされている。彼はビジネスには関係ないことに一日を費やすこともある」と、ティー・モバイル社の代理店であるピュブリシスシアトル社のチーフクリエイティブオフィサーのアンドリュー・クリストウは言う。彼は続けて「コミュニケーションが会社に人格をもたらす」と述べた。

 

これは過去10年間で広告業界の幹部が目撃した変化の一部である。生活者へどのようにアプローチし、関連付けていくかを考え直すことが求められているのだ。この変化は以下の3つの要因から生じている。モバイルデバイスやスマートフォンの爆発的進化、ビデオマーケティングにおけるテクノロジーの発展、そしてビッグデータの誕生の3つである。

 

絶えない変化に順応

 

生活者は外出していることが多いので、広告会社はスマートフォンやタブレットを中心に生活をしているユーザー向けのキャンペーンを考える必要があった。今後、ターゲットはスマートウォッチやその他のウェアラブルデバイスになり、企業や広告会社に、より一層課題を与えることになるだろう。

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これらの新しいデバイスは生活者の情報源となり、コミュニケーションツールになり、SNSとなり、支払いの手段となる。広告業界幹部は簡潔かつ便利ないしは、面白いメッセージを持つガジェットの利用を試みている。

 

モバイルマーケティングの傑出した例として取り上げられるのはチポトレ社の「食の品位」キャンペーンを推進した「ザ・スケアクロウ」というアプリだ。このアプリは昨年秋にローンチされ、65万ダウンロードを達成。そのショートフィルムはYou Tubeにて1,250万回再生された。

 

オンライン動画

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広告の世界ではプリロールビデオが数多く存在するが、視聴者はCMをとばすことができる「Skip」ボタンが現れるのを待っている。今やトレンドは高精度、高解像度であり視聴者が見たときにシェアしたいと感じるリッチメディアのビデオを企業が制作することである。

 

 

最近のプロジェクトではないが、アパート内に住む住民の生活を覗き見するHBOの”Voyeur”キャンペーンは生活者に刺さったインタラクティブでキャンペーンの例としてあげられる。Unileverのアックスやファンタのソーダ、そしてプジョーも有名なインタラクティブキャンペーンを打ち出している。

 

的を射る

 

データへのアクセスと解析が身近になればなるほど、ターゲティングの精度も上がる。デザイナー靴好きのユーザーにはドルチェ&ガッバーナやクリスチャン・ルブタンの広告が流れ、運動好きにはスニーカーや運動靴の広告が流れる。

 

「データがあることでブランドは強力なPDCAをまわし、ユーザーに響くメッセージに近づくことができる。」これまでのようにクリエイターの直感や勘に惑わされることなく、データが価値あるインサイトを提供することができる。

 

変化の影響

 

データ中心の業界になると失われるものも出てくる。例えば専門家や大御所の存在である。データや情報が大量に提供される時代で物知りの存在価値は薄くなってきている。また期待していなかったコンテンツが一気にバイラル化するなど思わぬ発展することも少なくなった。

 

「データの危険性は長期的戦略の欠落にある」と語るのはLeo Burnett USAのCCO Susan Credle氏である。「データに基づくコンテンツ作りにも素晴らしいものがある。だが、目前の成功に必要な情報を入手することはできるが、長期を見据えた戦略を構築することはまだできない。ブランドの定着するには時間がかかる。」

 

Leo Burnettが最近打ち出した“Like a Girl”キャンペーンは、同時にバイラル化した動画配信とブランドの構築を行ったプロジェクトとして知られている。

 

Credleは言う。「常に5年先のROIを考えなくてならない。長期戦になろうとも、これだという戦略に絞ったならば、辛抱強くしかし確実に推進していく必要がある。」

 

Elloとは?気に留めるほどのサービスなのか考える

【出典】2014/9/25

http://gizmodo.com/what-is-ello-1639054383

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Elloという言葉を最近よく耳にする。ロンドン娘のアクセントに一見聞こえるこの言葉、実は新しいソーシャルネットワークのことだ。しかも、このサイト、広告宣伝が一切ないという。

アンチ・フェイスブックしてコンセプトを掲げ、ユーザー達が、Elloに流れ込んでいっているようだ。少なくとも反響を呼んでいるのは間違いない。一瞬の話題だけに留まるだけでなく、ここまで大きな反響を呼んでいるのは一体なぜだろうか?

Elloは複数のアーティストとデザイナーのグループによって創られた。会員は招待オンリーとしており、まだβ版しか発表をしていない。左サイドの小さな丸いアバターが付いている友達リストは、見やすく、ヒップスターチックで黒と白の画面デザインを用いている。右側では、友達が投稿したものを見られるようになっている。まだデザインにおいて不完全ではあるが、見やすくてシンプルである。これはヒップスターのデザイナー達にお礼を言わなければならない。これこそ、私が求めていたデザインなのだから。

確かに慣れるのには時間がかかるだろう。もしあなたがアンチ・フェイスブックユーザーなら、間違いなく、違うものを求めているだろう。Elloはまさしくそれをシンプルに伝えている。それは、全てのソーシャルネットワークでの経験が物語る、直感的なものに見合ったものを提供していると言ってもいい。それがゆえに、デザインまでシンプルなのだから言うことはない。友達を二つのリストに振り分けることだってできるし、(本物の友達とそれ以外の友達など)この機能は正しく、グーグルプラスサークルの変形版のようなものである。それでいてシンプルだ。フィードだって自動的にどんどん広まる。Twitterのキャラクター制限や操作における不具合が生じる箇所を抜けば、似たようなものである。

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また、ショートメッセージも送ることができ、写真だって追加できる。ましてや”Ello-ers”と呼ばれる仲間たちに返信だって可能だ。リンクをはめ込むことはできないが、付け足すことはできる。絵文字の機能においては、大変充実している。GIFファイル対応もしており、簡単に友達のプロファイルとそうでない人を見分けるこができる。

友達リストの上に、友達の追加とサーチのボタンがある。これにより、「招待を送る」、「セッティング」や、「ハンバーガーメニュー」と言われている友達リストを他者から見えなくする機能と自分のフィードだけを公開する機能もある。

データの保存、検索においては、もう少し改善が必要と言ってもいいだろう。わざわざEllo専用のURLに入り、友達を探さなければいけないのは、大分使い勝手が悪い。

自身のアバターは、ユーザーネーム、投稿、フォローワーの下、友達のアバターが左上。プロファイルのページがビックバナーの写真がトップにあり、Twitterのプロファイルとあまり変わらないのも少し気になる。それを除くと、特に説明は必要がない。なぜなら、もし既にフェイスブックやTwitter使用者なら簡単に機能を使いこなしてしまうからだ。Elloの強みはデザインとシンプル性にあるということだけだ。複雑な操作を求めないのであれば、使い方はいたって簡単。

Elloのマニフェストはもちろん「広告なし」である。会員費なしのクレジットカードの広告や、ダイエット用広告も画面に現れることはない。しかし、一体どうやってビジネスを生もうというのだろうか?Ello広報によると、Elloには「WTF」(なんだこれ!)というセクションがある。Elloは近々、「スペシャルフューチャー」というものをユーザー達に発信し、ユーザー達が、彼らのアカウントにそれらを追加したい場合、支払いが生じるシステムを作るという。つまり、フリーミアム(基本的な操作は無料。それ以上は有料になるシステム)なソーシャルネットワークなのだ。

Elloは広告なしで始まり、最終的には広告を使用するが、広告を自ら提供することはしない。そんな少し違った形をとるソーシャルネットワークということになる。

このシステムは、実際にソーシャルネットワークに順応している者としても、Elloのメリットとしても腑に落ちないところがまだある。私自身、今朝初めてログインしてみたが、実際には少し使用しただけだ。それに加えて、Elloにいる私の友達はみな、Gizmodoのスタッフやメディア関連の人々だ。つまり、Twitterと全く変わらないことになる。これでは、BranchやPotluckのような変形型ソーシャリッシュネットワークの再来のようなもので、一瞬話題を呼び、ユーザーを獲得し、新しいサイトと言われ、必然的に見捨てられることになる。

そのような新サイトを私たちはいくつも見てきた。もしかすると、Elloはアーティストのためのニッチなコミュニティー、もしくは個人趣味範囲というレベルで終わってしまうかもれしれない。何億といる友達は既にフェイスブックの上に存在しているし、結局、Elloは既存の機能ではなく、他の目的を探していくことになるだろう。

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Shypがニューヨークでローンチ、マイアミが続く

【出典】2014/9/24

http://techcrunch.com/2014/09/29/shyp-launches-in-new-york-city-and-miami-is-next/4

 

郵送需要におけるShypの事業展開は、今やサンフランシスコだけに留まらない広がりを見せている。プライベート・β版のわずか数週間後に、事業展開はニューヨークにまで及んだ。それに加え同社は本日、12月に開催されるArt Baselに向けてフロリダ州マイアミでサービスを開始することを発表した。これは国際アートの祭典であるArt Baselの参加者へのための発表であり、利用者はこのサービスを通じてスマートフォンから自宅へコレクションを送ることが可能になる。

この事業展開発表は、実際に計画していた発表日から数週間早まる形となった。数週間前、同社がプライベート・βを始めた当初は10月中旬を目途に公式サービスを展開させていく予定だった。同社共同創設者であるKevin Gibbon氏は、事業はβ版で既に許容範囲のレベルに及んでおり、20分、もしくはそれ以下での配達が可能な段階であることに気づいていたと話す。

Shypは、Red HookからブルックリンのGreenpointまでの範囲でサービスを開始し、マンハッタンの96番地ストリートまで届けられるという。Giboon氏は、この新しい土地でのサービス展開はサンフランシスコで行われていた従来のサービスと共存し、新たなサービスの提供を実現するだろう。と話し、サンフランシスコのサイクリストの高い比率と、サイクリストによって行われる集荷に感謝をしているという。

ニューヨークでは、そのサービス形態がシティー型のサービスとうまく共存しあっている。

さらにGibbon氏は、マイアミでのビジネスにおいてどのプロセスの要素がスタンダード化されるべきか考慮した上で、新しい場所でサービスを展開することはそこまで難しいことではない。そして、最も重要な2つのことは、効率的な作業と実用的な倉庫を見つけることであると言及する。Shypでは現在新しい配達従業員と、新しいウェアハウスのロケーションを随時募集している。

アマゾン、ハードウェア部門を強化

【出典】2014/9/24

http://mashable.com/2014/09/24/amazon-wearables-household-gadgets/

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アマゾン社はいくつかの新しい方法でハードウェア事業の拡大を狙っている。その代表例がインターネットと連動した家具製品やウェアラブル端末だ。

アマゾン社の電子書籍リーダーを担当しているハードウェアユニット、Lab126では今後5年間で雇用者を27%増加する予定であるとロイター通信が報じている。正規雇用者の数は2019年までに、3000人から3757人に増えると予測されている。

ロイター通信は、アマゾン社のCEOであるJeff Bezo氏によるハードウェア部門を強化するプランが掲載された政府の極秘文書を入手した。その文書は「6月のカリフォルニアにて120万ドルの減税を認める」という内容であった。

(裏取りのない情報源によると)いくつかのプロジェクトはウェアラブル機器と同様にボタンを押すことで、洗剤などの製品を注文することができる、キッチンやクローゼットに置かれ得るようなWi-Fiデバイスである。

アップルウォッチやスマートハウスに続く、「モノのインターネット」といったトレンドは大いに議論されており、成長の波が訪れている。

また今年の初めに、スマートサーモスタット会社、Nest社に対して30億ドルを支払ったGoogleなどとアマゾン社は戦う姿勢を見せている。

最近、注目すべき動きとして、アマゾン社はミックスされたレセプションと今のところ見かけ上わずかな売り上げを確立しているFire Phoneがある。(アマゾンはiPhone6とAppleウオッチの発表前夜に携帯価格を2年契約で0.99ドルに引き下げた。)

アマゾン社の広報担当者は「Amazonは噂や憶測については、一切コメントしない。」と断言し、詳しい説明を避けた。

Alibabaの創設者、世界の未来にについて語る

【出典】2014/9/24

http://www.wired.com/2014/09/jack-ma-cgi/

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Alibabaの創設者であるJack Ma氏は、ニューヨークで行われたthe Clinton Global Initiative’s Annual Meetingで「お金が増えれば、増えるほど、それに伴って問題も増える」と冒頭で述べた。「もしあなたが100万ドルを持っていたら、あなたは幸運だ。もしあなたが1000万ドルもっていたとしたら、それは何かの引き金になる」「あなたが10億ドル以上持っているなら、責任が伴ってくる」

この発言通り、彼は「責任」を追うことになった。先週、 電子商取引において、2500億ドルの時価総額を達成し、同社の新規株式公開(IPO)を終えたAlibaba氏。「人はみな、私が他者よりも賢くお金を使えていると思っている。だからお金を預けてもらった。私は人の暮らしを豊かにするためにしかお金を使わない。私は3食しか食べていないし、ベッドだって1つしか持っていない」 と中国でもっとも資産を築いたとされる男は言う。

Alibabaの米国上場については、同社の米国市場進出において、そのビジネス性に疑問視を投げかける声もある。 果たしてアマゾンやグーグルのようになることができるのか。しかし、Ma氏が指摘するように、ただ言うだけというのは行動をとるよりも簡単なことだ。ニューヨークを訪問中、この新たな同社のビジネス進出に、少しばかり焦りを感じ、自身の故郷である中国での市場競争の皆無から、アメリカ進出に向けての戦略的なビジネス論を展開していかなければならないことを悟っただろう。

その得意とする控えめさ、そして賢明かつ得意気な発言の中で、Ma氏は自身に「アメリカン・アイドル」と映画「フォレスト・ガンプ」の台詞を引用した。Ma氏は、自身の会社が保有するWebプロパティーにおいて、商品を売り買いし、商業が制限される中国でも、Alibabaのビジネス拡大とともに、成功を積み上げてきた。

「なぜ中国での電子商取引で私たちがあの金額を達成することができたか。その理由は中国の商法基盤があまりにも落胆していたからである。 逆に、なぜ米国の電子商取引がそこまで優れているものではないかというと、商法基盤が良すぎるからである。つまり電子商取引自体、ビジネスにおいて付録のようなものだからだ。」と彼は説明し、さらに「米国では電子商取引はスイーツのようなものだ。しかし、中国ではこれがメインディッシュとなっている。」と述べた。

Ma氏が、同社成長戦略について述べた背景には、未だに世界650万もの人びとが電子商取引を使用していないという事実と、また電子商取引が普及していない経済発展途上国への参入を試みているという理由がある。

Ma氏は、新規株式公開で得た時価総額金のうち、3億ドルを今後の成功へ希望をもつ後継者育成のため、中国での環境・教育プロジェクトに慈善として 再投資する意思を語った。かつて一か月に$20の収入しか得ることができず、独学で英語を学び、Alibabaを他国で成功させたMa氏は「私は中国で育ち、一度も米国で教育を受けたことはない。完全なる中国産なのである」と、誇らしげに語る。

AdAge主催デジタル会議の収穫

【出典】2014/9/24

http://adage.com/article/digital/top-takeaways-ad-age-digital-conference-san-francisco/295104/

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岐路に立つポストミレニアム世代のための課題

2005年、またはその前後に生まれた、若い世代の消費者達は、今までの消費者世代とは違っている。彼らは家族の中でも消費における決定者になりつつあるのだ。NickelodeonとTargetは、両親に近い立場にあるマルチなデジタル媒体を利用したキャンペーンを行った。Nickelodeon、消費者プロダクト代表兼CMOである、Pam Kaufmanはこのキャンペーンを「ベルクロ・ファミリー」と称した。

携帯端末を中心にした小売システムの構築

常に携帯端末を使用している顧客にリーチするためには、常に携帯からモノを買える状態にしておくことが重要なのである。若年層のTargetユーザーは店内にいる間の約98%の時間は端末を見ていると報告されている。小売業者は、若年層が携帯端末から購入するようになるキャンペーンを生み出すことが重要なのである。

大きなチャンスは消費財広告主のためにすぐそこにある

RBC Capital MarketsのMark Mahaney氏は、米国内での同日配達は消費財マーケティングに大きなインパクトを与えるだろう、と話した。消費者がオンラインで注文し、同日に配達を希望した場合、その利益はデジタル広告に移行されていると、彼は言う。これは、定着しつつある消費者行動の変化であり、米国内の同日配達に、消費者は目を光らせている。

流通はソーシャルメディアを超える

コンテンツの流通はTwitterやFacebookにおいて、コンテンツと媒体を繋げるという枠を超えている。自由であり、流通の意義を成している。「しかし、ある束の間の出来事に過ぎない」と、Dell社編集者でありグローバルコミュニケーション・リードのStephanie Losseeは言う。コンテンツ流通の効果的な役割として、ソーシャルメディアと関連リンクについて、ただ考慮する代わりに、再度に渡り、コンテンツ生み出し露出を図る方法を考えるべきである。OneSpotのCMO、Adam Weinrothは「層化された多元性のアプローチを考えることができる人が成功する」と述べる。

広告詐欺の問題は、一日5000件の銀行強盗に相応するものだ

マーケティングコンサルティングTed McConnellは、広告主予算の50億ドルから150億ドルが毎年、広告詐欺として損失されていると推測した。それに加え、日々1000以上に及ぶ強盗被害もある。「誰かがもし5000件の銀行に毎日盗みに入ったら、政府はどのような処置を取るだろう?」「優れた技術を持つ人間は両サイドに存在する。技術を使った悪者とその犯罪に立ち向かう善者だ」

真の競争相手は、予測不能

「脅威な被害からの被害を避けられることのできる業種なんて存在しない」Lowe’s Innovation LabsのディレクターKyle Nel氏はそう話す。Lowe’sのような小売業者は、新しいデジタル競争者からのマーケットシェアの猛威を早急に痛感してきた。この被害を食い止めるために、広告マーケットは産業革命の辺境に従事した、R&Dデパートメントのような動きを始めるべきだ。「防御戦略を取ることはとても難しい。この状況下では、攻めの戦略しかない」

真新しいものに惑わされるな

「ブランドは最新のテクノロジー熱狂に惑わされるべきではない」と広告会社のエグゼクティブは述べた。新しい辺境地は、バーチャルリアリティーにしろ、拡張現実にしろ、担当クライアントの広告戦略に適合しているか確認することが先決だ。そして、さらに大事な要素は、マーケットが広告を左右する前に、広告が消費者に対して、納得のできるものである必要がある。「使い勝手なのか?人々の需要を満たしているのか?」デジタルツールに関して、AKQAエージェンシーのクリエイティブディレクター、Stephan Clementsは疑問を投げかける。「本題から目を反らした広告は、テクノロジーをただ使用しただけの、テクノロジー利益のためだけのものである」

企業は文化の構築を最優先にするべきである

「Printerestの従業員は昨年と比較して、2倍になった。さらに今年も増える見込みだ。」同社オペレーション代表のDon Faulは話す。全ての社員が、企業の理念を理解しているかを確認するために、同社は二週間毎に会社全体を集めて、ソーシャルサービスの影響と企業の防衛強化を言及することも含め、ユーザー情報を共有するのと同時に、ビジョンと戦略の確認を行っている。「困難なときにこそ、企業目的や理念を思い出したものが最後まで仕事を高いクオリティーでやり抜くことができた」

テレビ番組が一番見られているのはユーチューブ

【出典】2014/9/23

http://variety.com/2014/digital/news/study-finds-youtube-is-no-1-destination-for-tv-shows-wait-really-1201311841/

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確かに驚異的な統計である。今週、多くのインターネットユーザーは、テレビ番組をNetflix、HuluかAmazon.comよりもユーチューブにて視聴するという結果が出たのだ。

調査会社のフランクNマギットアソシエイトによると、調査対象となったユーチューブでテレビ番組を見る2400人の視聴者のうち33%がNetflix経由、17%がHulu経由、14%がAmazon Prime Instant Video経由だと言う。

しかし、本当にそうなのだろうか。

ユーチューブは最近のテレビ番組をいくつか購入し、提供しているが、SVODサービスにより提供されたラインナップに匹敵するものではない。最大の謎は一般的な視聴者が、テレビ番組というコンテンツに対して、より広範な概念を持っている可能性があるという事実に尽きる。と、「ビデオゲームハイスクール」のようなデジタルシリーズの制作を促進するABCの「ジミーキンメルライブ」内で言及されている。

米国では、ユーチューブはアラカルトなエピソードや多くのシーズンもののコンテンツを購入し、複数のテレビ番組を提供している。トップセラーは、FXの「サンオブアナーキー」、HBOの「ゲームオブスローンズ」、AMCの「ウォーキングデッド」、CWの「ヴァンパイアダイアリーズ」などである。しかしこれらの人気は最も有名なトラフィックジェネレーターのもつ無料のビデオサイトのコンテンツと変わらないということを想像するのは困難だろう。その一方で、テレビ番組や映画のライセンスに焦点をあてるというよりはむしろ、ユーチューブはトップユーチューバーの新しいプロジェクトに資金を投入する考えなのだ。

調査結果について尋ねた際、Magid社の社長、Mike Vorhaus氏は、この研究は視聴者が番組自体の特定をせずに回答している点について言及した。しかし、彼は続けて、ユーチューブには「トン単位」のテレビ番組が存在すると述べた。

「すべての視聴者が常に、何を見たか、何で見たかということに関して明るいわけではない。しかし、人はユーチューブを見るとき、その多くのテレビ番組の塊を目の当たりにする。あるものは最近の米国の作品、あるものは古く、さらに古いものも。外国製や長編大作だって存在する」と彼は付け加えた。

おそらくだが、ここでそれらしい説明ができる。ユーチューブでテレビ番組をみていた視聴者は、テレビ番組、デジタルビデオをみているのであり、ただの長編エピソードを見ているわけではないのだ。

これに関連する話としてGoogleが使用している用語は「テレビ関連コンテンツ」である。そして同社によれば、ブームとなっているカテゴリーは次の通りである。ユーチューブ上のテレビ関連コンテンツは前年比35%増であり、またテレビ関連コンテンツによって消費される時間は65%増加している。

さらに,Googleに関して言えば、ケーブル、放送ネットワークやショーの公式プロモーション、例えば、「エレンショー」やNBCの「ザ・ボイス」や「コメディセントラル」のようなコンテンツは2013年、平均69%増加している。

ユーチューブにてテレビ番組というブランドコンテンツは月平均ビュー数が最も多く、エンターテイメントとしての加入者もスポーツ、映画、ゲームの2倍近くあり、OpenSlateによる357にも及ぶメインストリームビデオプロバイダーから提供されるコンテンツは、61万を超えているのだ。そしてそれらの視聴者は短い形式にクリッピングされたコンテンツを楽しむ。「エレン」は6.4万人もの加入者がユーチューブ上で楽しんでいるNo.1のテレビ番組であるが、それらはイン・シーズンで、一日8~10の動画にクリッピングされ投稿されており、オフ・シーズンであっても1日あたり1・2本の動画が投稿されている。

 

しかし、ユーチューブ上で投稿された「キー&ピール」を2分ごとに分割したコンテンツは果たしてテレビ番組と呼べる代物なのだろうか。ユーザーがプラットフォーム上でどのようなコンテンツを見ているのか言及しないとすれば、ユーチューブはテレビを視聴するための最も有名なプラットフォームであることは言うまでもない。